二酸化炭素は、大気の0.04%に過ぎない

ちまたでは、地球温暖化対策で、二酸化炭素の排出量を減らそうなんて話になっていますが、「そんなの関係ねー！」って小島よしお風にいいたくなるのが、下の記事になります。

株式日記の1/3と、1/4の記事を並べて読むと、とても重要なことがわかるでしょう。

■大気中に０，０４パーセントに過ぎない二酸化炭素が
地球温暖化に関係していると言うのは無理がある論理だと思う。
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/d/20080103

■世界の「原油」生産量は２００５年５月が「オイルピーク」だった。
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/d/20080104


ネットを検索してみる限り、二酸化炭素の大気中の割合は0.03～0.04％くらいであるという数字が確かなようですが、大気中の1万分の3%にすぎない気体が、大気全体の温度を変えてしまうという話は、確かに無理があると思われます。

そんな嘘話を前提に、二酸化炭素の排出権なんかで国家間レベルでビジネス化されようとしていますが、その根底にあるのは、原油の生産量が3年前にピークを迎えていたという、石油枯渇の深刻な問題があったということでしょう。

経済学の原則通り、供給（石油の生産量）が需要（必要な石油の量）を下回ると、当然価格が上がってきますから、ヘッジファンドの石油先物買い占めが価格上昇の原因と彼らを責めるより以前に、石油がもうなくなるという危機感と、エネルギー政策の早急な転換が、我々に必要ということなのでしょう。

石油や穀物などの輸入一次産品が危機的状況である背景には、もう一つ、経済の低成長を甘んじてきた日本が買い負けしているということなのですが（国や国民の購買力が強ければ、それほど値上がりを気にしないでいられるという意味）、それに対する危機感どころか、今現在直面している危機を、表現する言葉さえ我が国には存在しないワケです、はい。（ブロガーの皆さん、これは先に名前を付けたもの勝ちですよ～！）

以上のことを考えると、核廃棄物問題が解決不可能になった原子力のエネルギー転換は準正解であったとしても、自然エネルギー政策を後回しにしてきた日本の政策には問題があったようです。

太陽光パネルにしても、水素エンジンにしても、ハイブリッドエンジンにしても、日本が最先端技術を持っていながら、それを国策として推し進めていくような動きは極めて弱かったといえます。

一次産品の買い負けについては、丹羽経済塾の10%成長論は、まったく間違っていなかったということでしょう。成長率が低すぎたから、各国に追い抜かれて、買い負けしてしまうのです。それは今後もっと酷い買い負け症状となって、現れてくるでしょう。

それを理解できて、毎年50兆円規模の積極財政をやれるスケールの大きな政治家は、亀井静香さんしかいませんでしたが、もはや彼を支持しているのは、国民の0.1%に過ぎません。二酸化炭素の量と同じくらいです（笑）

「もう、どうにでもなれ」という言葉が、喉元まで来ている今日この頃ノグチゴローなのです。