長年パチンコを打っていて、最近の出玉の渋り方、客離れのひどさといったらありません。
不景気なときはパチンコ屋が繁盛するといいますが、あまりに不景気だとさすがに潰れてしまうでしょう。
大ヒットと言われている映画「相棒」を見に行ったときも空席だらけ、昨日は中華料理のお店に昼食をとりにいったのですが、昼だというのに客が一人もいませんでした。車を流していても、金・土は客で一杯だったファミレスも、リーズナブルなかっぱ寿司も、空席が目立ちます。
肌で、急速な不景気を感じています。
9年連続の所得の減少、ガソリン・小麦価格の上昇、増税のトリプルパンチでは、こうなるのも当たり前といえば、当たり前です。
例えば、可処分所得が月に3万円しかないときに、1万円給与が下がって、1万円は物価上昇で持って行かれて、1万円税金で天引きされてしまえば、手元に残るお金なんて、ありやしませんって。
日本中、金がないっていってるのですから、日本中の会社で行われている生産性の向上も、営業活動の促進も、徒労に終わるでしょう。
乱立したマンションも売り切れずに、不動産会社は倒産してしまうでしょう。短期固定金利で借りていた人たちはローン破産して、銀行も不良債権を抱えてしまうでしょう。銀行が不良債権を抱えると、中小企業への貸し渋りが始まり、倒産件数が激増するでしょう。
バブル崩壊後ずっと不景気でしたが、今年からの2~3年は、今までで、もっとも厳しい時期に我々は晒されてしまうのでしょう。
安倍政権のときに、財政支出を抑える法案を出して、そのまま実行しているようですから、マクロ経済の縮小が、経済に打撃を与えるのは予想していた通りです。
っていうか、日本経済復活の会のシミュレーション通り、結果になって現れています。
http://www.tek.co.jp/p/thesis/ajer0604.html
約2兆円の所得税増税による影響 -内閣府の試算『改革と展望』より-
日本経済復活の会会長 小野盛司
平成18年度における家計の負担増の内容は、平成16年度改正の年金課税の適正化による部分で約0.2兆円、平成17年、18年度改正による、定率減税の縮減、廃止によって約1.7兆円、そしてたばこ税の税率引き上げ、約0.1兆円の、合わせて約2.0兆円の負担額の増と見込まれている。その大部分が所得税定率減税の縮減、廃止からきている。仮に、2兆円の全部が所得税関連であったと仮定し、2兆円は、GDPの0.4%だと近似して内閣府の試算を使ってみよう。結果を表1にまとめた。これは内閣府発表の経済財政モデル(第一次版)資料集(2005)と、経済財政モデル(第二次版)資料集(2006)から作成したものである
(中略)
2005年度発表の数字と2006年度発表の数字でかなりの差があるものの、6種類の経済指標すべてで、悪化を示している。つまり、この家計負担増は景気を悪化させ、デフレも悪化させるだけでなく、債務のGDP比も悪化させている。
(引用終わり)
少なくとも、「未来予想図」を知ることができた我々は幸運でした。
それなりに防衛手段をとっていくことができるからです。
不景気なときはパチンコ屋が繁盛するといいますが、あまりに不景気だとさすがに潰れてしまうでしょう。
大ヒットと言われている映画「相棒」を見に行ったときも空席だらけ、昨日は中華料理のお店に昼食をとりにいったのですが、昼だというのに客が一人もいませんでした。車を流していても、金・土は客で一杯だったファミレスも、リーズナブルなかっぱ寿司も、空席が目立ちます。
肌で、急速な不景気を感じています。
9年連続の所得の減少、ガソリン・小麦価格の上昇、増税のトリプルパンチでは、こうなるのも当たり前といえば、当たり前です。
例えば、可処分所得が月に3万円しかないときに、1万円給与が下がって、1万円は物価上昇で持って行かれて、1万円税金で天引きされてしまえば、手元に残るお金なんて、ありやしませんって。
日本中、金がないっていってるのですから、日本中の会社で行われている生産性の向上も、営業活動の促進も、徒労に終わるでしょう。
乱立したマンションも売り切れずに、不動産会社は倒産してしまうでしょう。短期固定金利で借りていた人たちはローン破産して、銀行も不良債権を抱えてしまうでしょう。銀行が不良債権を抱えると、中小企業への貸し渋りが始まり、倒産件数が激増するでしょう。
バブル崩壊後ずっと不景気でしたが、今年からの2~3年は、今までで、もっとも厳しい時期に我々は晒されてしまうのでしょう。
安倍政権のときに、財政支出を抑える法案を出して、そのまま実行しているようですから、マクロ経済の縮小が、経済に打撃を与えるのは予想していた通りです。
っていうか、日本経済復活の会のシミュレーション通り、結果になって現れています。
http://www.tek.co.jp/p/thesis/ajer0604.html
約2兆円の所得税増税による影響 -内閣府の試算『改革と展望』より-
日本経済復活の会会長 小野盛司
平成18年度における家計の負担増の内容は、平成16年度改正の年金課税の適正化による部分で約0.2兆円、平成17年、18年度改正による、定率減税の縮減、廃止によって約1.7兆円、そしてたばこ税の税率引き上げ、約0.1兆円の、合わせて約2.0兆円の負担額の増と見込まれている。その大部分が所得税定率減税の縮減、廃止からきている。仮に、2兆円の全部が所得税関連であったと仮定し、2兆円は、GDPの0.4%だと近似して内閣府の試算を使ってみよう。結果を表1にまとめた。これは内閣府発表の経済財政モデル(第一次版)資料集(2005)と、経済財政モデル(第二次版)資料集(2006)から作成したものである
(中略)
2005年度発表の数字と2006年度発表の数字でかなりの差があるものの、6種類の経済指標すべてで、悪化を示している。つまり、この家計負担増は景気を悪化させ、デフレも悪化させるだけでなく、債務のGDP比も悪化させている。
(引用終わり)
少なくとも、「未来予想図」を知ることができた我々は幸運でした。
それなりに防衛手段をとっていくことができるからです。
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