『オプティミストはなぜ成功するか』の本を読んで。要するにこの本に書いてある事は、「楽観主義の人は成功しやすい」とか、「うつの人に楽観主義的思考をさせる訓練をさせるとうつは治る」とか、「どうやったら、悲観主義を楽観主義に変えられるか」という話だったので。今まで、「楽観主義が正しくて、悲観主義はあまり良いことではないのだ」という風に理解していました。
しかし、「完全にヤバイ！韓国経済」（「三橋貴明・渡？哲也」）の本を読んで、「楽観主義的は、国の経済を悪くするのではないか」という疑問が出てきました。
韓国人の楽観主義は前から知ってはいましたが。ここまで、楽観的とは思いませんでした。（前から知っていた話は、この不況の前に、韓国人が、「このままの経済発展が続けば、韓国は２０４０年には、ＧＤＰで、日本を追い抜く」といっていた話です。普通は、「このままの経済成長率」なら、日本を追い抜くより、先に、インドやロシアやブラジルに追い抜かされると思うのですが。それを考えないという意味で）
なぜ、韓国が外為保有による、ウォン防衛をしないで、スワップ協定の金による、ウォン防衛をするかについて。『外為保有額の相当な分が、外為保有額の運用益を高めるべきだという世論によって、（安全資産である）米国債以外の債権にたくさん投資してきたため、実際の外為保有額は公表している額よりも相当低いと考えられるためである』と。（正確な引用ではありません）
で。
『ＫＩＫＯとは、通貨オプションの一種で、為替先物を使ったデリバティブ取引の一形態である。輸出企業、特に製造業などでは、契約から納品、入金までの期間が数年と長いため、通貨変動に伴うリスクが非常に大きい。（中略）通常は為替予約によって単純に利益額を確定する場合が多いが、期間が長くリスクも高い取引の場合は手数料が高くなる。それを回避する手段として生まれたのが、特約事項付きの契約である。（中略）このＫＩＫＯの中に、レバッジＫＩＫＯという商品があり、ウォン安が条件価格に抵触した場合、本契約の数倍のドル売りを求められる。（中略）韓国の場合、ＫＩＫＯのうち８８％がレバレッジＫＩＫＯであり、この損失の拡大が社会問題化しているのである』
手数料がどれだけ高くなるかは知らないが。そもそも、保険というのは、「非常に困ったこと」の時のために掛けるものである。逆にちょっとの問題なら、保険なんて、掛けなくても良いのである。例えで言うと、世帯主の死亡には、保険を掛ける必要があるが、子どもの風邪には保険を掛ける必要がない、みたいな。
私からすると、「どういう楽観主義的発想に立てば、こういう事が出来るのだろう」と疑問に思います。
ちなみに。アイスランドの人も楽観的です。まあ、アイスランドの銀行３つの借金が、ＧＤＰの９倍（通貨が半分になる前の話）にするというのは、相当な楽観主義でないと不可能なことなのかも知れないが。
アイスランド人の意見。
ローンでアパートを買いました。しかし円で借りたので、この通貨危機で、支払いが自国通貨で、倍の値段になりました、と。で、それで言う意見が。
「これからは僕も落ち目だな」（『崩壊する世界 繁栄する世界』より）
だって。
「そういう問題じゃないだろう」とか言いたくなる。日本人なら、絶対にもっと、大騒ぎするに決まっていると思う。
テレビで見た、アイスランド人も。
「この不況で生活が苦しくなったので、今まで勤めていた、音楽団体を辞めて、もっと、給料の高い音楽団体で、仕事をしないとならなくなるかも知れないわ」
だって。
「そういう問題じゃないだろう。通貨価値が半分になる不況で、そもそも、音楽団体の会社自体がすべて、消滅してもおかしくないぐらいの不況なのだぞ」
と私は思ってしまうのですが。
アイスランド人も楽観的ですね。（人口３２万しかいないくせに。どうすれば、それだけの楽観主義に立てるのか、教えて欲しいと思います。日本人なら、人口１億２０００万もいるくせに、多分、絶対に大騒ぎして、「国が滅びる」とかいうでしょうね）
という訳で。私は考えました。「国民の楽観主義は、国家経済を不幸に導くが、国民は相変わらず、楽観主義的です」「国民の悲観主義は、国家経済を安定に導くが、国民は相変わらず、悲観主義的です」
ちなみに。yahooで、「日本人 悲観主義」で検索してみたのですが。
http://sky.geocities.jp/saka123sc/0705.html
「中国、韓国は楽観主義的」「アフリカ系アメリカ人が最も楽観的」との事です。（後、フランス人は、日本人から見ても、悲観主義的という話もあります）
国民の悲観主義は、経済の安定につながる事は間違いないと思うのですが。
で、逆に「楽観主義は、楽観主義的予測に頼り、経済学的に無益な行為（例えば、アフリカ系アメリカ人の行為として有名なのが、食事給付券をも、賭け事に使う行為です）をしてしまうために、国家経済には破滅しかもたらさない結果になる」ということで。
