スイッチングコストは初期費用(a)と継続費用(b)のバランスによって変わってくる。一般的な意味で言うスイッチングコストはaの事。それに対して相手側のbがこちらがわのbと拮抗していた場合はa分の障害が発生し、これが利益の源泉となる。
一番強いビジネスはaもbも相手に比べて格段に上である事。スイッチングコストでプロテクトされていながら、継続コストでも敵を寄せ付けない強さがある事。これが大事であり、最善。一番最悪なのはその逆。
スイッチングコストは初期費用(a)と継続費用(b)のバランスによって変わってくる。一般的な意味で言うスイッチングコストはaの事。それに対して相手側のbがこちらがわのbと拮抗していた場合はa分の障害が発生し、これが利益の源泉となる。
一番強いビジネスはaもbも相手に比べて格段に上である事。スイッチングコストでプロテクトされていながら、継続コストでも敵を寄せ付けない強さがある事。これが大事であり、最善。一番最悪なのはその逆。
■今主力のビジネスは10年前にあったのか、10年後にあるのか。
⇒10年後になければ新技術によって発生したビジネスチャンスの可能性が高い。ふんだんに技術的要素が盛り込まれたビジネスである場合、その技術のさらなる進化により潰される可能性が極めて高い。また一過性の需要により発生したビジネスである可能性も高い。その場合、次の10年を乗り切るだけの需要が、既にもう無いかもしれない。
■そのビジネスは社会にとって必須なのか。
⇒必要だからビジネスはある。必要なくなればぽいチョされて潰れるだけ。潰れなくとも安値で買いたたかれ巨大資本に消化されるだけ。社会がビジネスを捨てるのにはわけがある。捨てる場合、二つある。ニーズが無くなったか、それとも何者かに代替されたかの二つである。基本的に、ニーズが無くなる事はない。人が人であり続ける為に、常にニーズはある。満足は必須である。だからこそ、今までニーズがあったものが根本的に無くなると言う事はない。なので、何者かに代替されたと考えた方が良い（直近のノードで代替されるだけではなく、遠く離れた関連製品が代替され、その巻き添えを食う場合もある）。代替とは何か、それは置き換えられる事。その要素は主に二つを軸にして行われる。質と価格。質は価格以外の全ての要素を持っている。価格は価格である。より安く、より満足度を高めるものが出た場合、客はそちらに逃げる（この点でニッチビジネスもニッチな場所で満足度を高めつつ既存商品と価格勝負をしていると言える）。そうでない場合、スイッチングコスト等で防がなければならないが、それは気休めである。いずれは移行していくこととなる。
■技術が入り込む余地はあるのかないのか。
⇒代替が出現する要素として主に二つが挙げられる。技術と新しい仕組みがそれ。社会は恒常的に技術を深化させてくる。年々技術進歩は起こっており、これに抗う事は不可能である。だから常に既存技術を更新していかなければならない。もし、この更新が止まってしまった場合（≒技術的いきずまりが発生した場合）、そのビジネスは遅かれ早かれ終焉を迎える。新しい仕組みに関しても同様である。常に顧客のニーズは変化しており、それにビジネスは追いついていかなければならない。もし追いつけない場合は顧客側の満足度が減っていく事となる。そしていつのまにか、より満足を挙げられる仕組みが客をかっさらい、暴利を得て成長を始める事となる。これは非常に恐ろしい。常にビジネススキームの見直しと、顧客満足度の向上をどう図るかを考える必要がある。それに乗り遅れた場合、企業は死滅する可能性が極めて高い。長期になればなるほど、そうである。
■他企業のサービスで代替可能かどうか。
⇒基本的にはどんなビジネスでも数％の追加コストや満足度の減少で代替が可能である。
■代替されるの出れば誰にどれだけの追加コストがかかるのか。
⇒この点は非常に重要。誰がどれだけ追加コストを支払う必要があるのか。初期のみでかかるのか、それとも継続してかかるのか、これは非常に重要な部分である。例えば、そのビジネスが無くなった時、誰が困るのか。価格コムが無くなったら困る、アマゾンが無くなったら困る、グーグルが無くなったら困る、近くのスーパーがなくなったら困る、私にとっては必需品だから。それと同じ。その追加コストを企業が存在する事により顧客のコストを削減し満足させ、同時に企業も利益を得る。勿論、企業がなくなったら代替企業がすぐにその穴を埋める事になるが、それはしかるべきリソースにアクセスできる事が分かってから。既に良いポジションに既存企業がいる場合、アグレッシブに行くやつはいない（やっても通常、潰される）。
■参加している産業に追加で資本が投入される可能性があるかどうか。
⇒産業の成長性が内製可能である場合、追加資本は必要ない。それでも資本を投下してくる奴がいる場合は、注意する必要がある。投下された資本はそう簡単に撤退できない。四畳半で４人で呑んでた所に追加で１０人が押し寄せるのと同じ。一人当たりの居場所は狭くなり、居所が悪くなる（＝利益が出ない、赤字になる等）。※資本のインフレともとれる。
■アグレッシブに勝負を仕掛けてくる馬鹿な他社がいないかどうか。
⇒喧嘩はどこでも歓迎されない。
■企業の存在意義が明確かどうか。
⇒その会社が社会に貢献している事はどれだけあるのか。これは大事。結局、無くなったらどれだけ社会が困るのか。社会的に有益なのかどうか。皆とウィンウィンかどうか。
■外部要因による影響の頻度と規模が高いかどうか。
⇒政府、社会情勢、人口動態、嗜好、文化、法律、技術、税制、各種制度、仕入先、顧客、競合、内部体制、慣例、市場環境等がどの程度影響をするのかどうかは大事。逆にこれらのどれかを逆手に取れれば強い、絶対的に良いポジションを取っている事が最高である。
■社長が有能かどうか（経営戦略、資本政策において）
■社内体制は問題ないか
■客の満足度は他社と比べて高いか
■他社と比べて利益率は十分に高いか
■他社との決定的な違い（強み&弱みはどこか）⇒これが分からなければ話にならない、それがどの程度、他社との利益率差異に影響を与えているかも知るのが重要である
■売り手、買手ともに特定企業に依存していないか。
■主力製品やサービスが数年でコロコロ変わっていないかどうか（業態変化は至難の業だし、次でこける可能性が高い）。
■スイッチングコストはどの程度あるのか（初期コスト、継続コスト共に）
とにかく、何でも鼻に付く問題っぽいところ、平均値以下の部分が企業にあるのであれば、十分に注意する必要がある。何故ならばそこから企業は弱っていき、いずれ株主のリターンを減少させる。常に問題点をチェックし続ける必要がある。
⇒10年後になければ新技術によって発生したビジネスチャンスの可能性が高い。ふんだんに技術的要素が盛り込まれたビジネスである場合、その技術のさらなる進化により潰される可能性が極めて高い。また一過性の需要により発生したビジネスである可能性も高い。その場合、次の10年を乗り切るだけの需要が、既にもう無いかもしれない。
■そのビジネスは社会にとって必須なのか。
⇒必要だからビジネスはある。必要なくなればぽいチョされて潰れるだけ。潰れなくとも安値で買いたたかれ巨大資本に消化されるだけ。社会がビジネスを捨てるのにはわけがある。捨てる場合、二つある。ニーズが無くなったか、それとも何者かに代替されたかの二つである。基本的に、ニーズが無くなる事はない。人が人であり続ける為に、常にニーズはある。満足は必須である。だからこそ、今までニーズがあったものが根本的に無くなると言う事はない。なので、何者かに代替されたと考えた方が良い（直近のノードで代替されるだけではなく、遠く離れた関連製品が代替され、その巻き添えを食う場合もある）。代替とは何か、それは置き換えられる事。その要素は主に二つを軸にして行われる。質と価格。質は価格以外の全ての要素を持っている。価格は価格である。より安く、より満足度を高めるものが出た場合、客はそちらに逃げる（この点でニッチビジネスもニッチな場所で満足度を高めつつ既存商品と価格勝負をしていると言える）。そうでない場合、スイッチングコスト等で防がなければならないが、それは気休めである。いずれは移行していくこととなる。
■技術が入り込む余地はあるのかないのか。
⇒代替が出現する要素として主に二つが挙げられる。技術と新しい仕組みがそれ。社会は恒常的に技術を深化させてくる。年々技術進歩は起こっており、これに抗う事は不可能である。だから常に既存技術を更新していかなければならない。もし、この更新が止まってしまった場合（≒技術的いきずまりが発生した場合）、そのビジネスは遅かれ早かれ終焉を迎える。新しい仕組みに関しても同様である。常に顧客のニーズは変化しており、それにビジネスは追いついていかなければならない。もし追いつけない場合は顧客側の満足度が減っていく事となる。そしていつのまにか、より満足を挙げられる仕組みが客をかっさらい、暴利を得て成長を始める事となる。これは非常に恐ろしい。常にビジネススキームの見直しと、顧客満足度の向上をどう図るかを考える必要がある。それに乗り遅れた場合、企業は死滅する可能性が極めて高い。長期になればなるほど、そうである。
■他企業のサービスで代替可能かどうか。
⇒基本的にはどんなビジネスでも数％の追加コストや満足度の減少で代替が可能である。
■代替されるの出れば誰にどれだけの追加コストがかかるのか。
⇒この点は非常に重要。誰がどれだけ追加コストを支払う必要があるのか。初期のみでかかるのか、それとも継続してかかるのか、これは非常に重要な部分である。例えば、そのビジネスが無くなった時、誰が困るのか。価格コムが無くなったら困る、アマゾンが無くなったら困る、グーグルが無くなったら困る、近くのスーパーがなくなったら困る、私にとっては必需品だから。それと同じ。その追加コストを企業が存在する事により顧客のコストを削減し満足させ、同時に企業も利益を得る。勿論、企業がなくなったら代替企業がすぐにその穴を埋める事になるが、それはしかるべきリソースにアクセスできる事が分かってから。既に良いポジションに既存企業がいる場合、アグレッシブに行くやつはいない（やっても通常、潰される）。
■参加している産業に追加で資本が投入される可能性があるかどうか。
⇒産業の成長性が内製可能である場合、追加資本は必要ない。それでも資本を投下してくる奴がいる場合は、注意する必要がある。投下された資本はそう簡単に撤退できない。四畳半で４人で呑んでた所に追加で１０人が押し寄せるのと同じ。一人当たりの居場所は狭くなり、居所が悪くなる（＝利益が出ない、赤字になる等）。※資本のインフレともとれる。
■アグレッシブに勝負を仕掛けてくる馬鹿な他社がいないかどうか。
⇒喧嘩はどこでも歓迎されない。
■企業の存在意義が明確かどうか。
⇒その会社が社会に貢献している事はどれだけあるのか。これは大事。結局、無くなったらどれだけ社会が困るのか。社会的に有益なのかどうか。皆とウィンウィンかどうか。
■外部要因による影響の頻度と規模が高いかどうか。
⇒政府、社会情勢、人口動態、嗜好、文化、法律、技術、税制、各種制度、仕入先、顧客、競合、内部体制、慣例、市場環境等がどの程度影響をするのかどうかは大事。逆にこれらのどれかを逆手に取れれば強い、絶対的に良いポジションを取っている事が最高である。
■社長が有能かどうか（経営戦略、資本政策において）
■社内体制は問題ないか
■客の満足度は他社と比べて高いか
■他社と比べて利益率は十分に高いか
■他社との決定的な違い（強み&弱みはどこか）⇒これが分からなければ話にならない、それがどの程度、他社との利益率差異に影響を与えているかも知るのが重要である
■売り手、買手ともに特定企業に依存していないか。
■主力製品やサービスが数年でコロコロ変わっていないかどうか（業態変化は至難の業だし、次でこける可能性が高い）。
■スイッチングコストはどの程度あるのか（初期コスト、継続コスト共に）
とにかく、何でも鼻に付く問題っぽいところ、平均値以下の部分が企業にあるのであれば、十分に注意する必要がある。何故ならばそこから企業は弱っていき、いずれ株主のリターンを減少させる。常に問題点をチェックし続ける必要がある。
王道ではないが、妥当であると思う。
権利を行使できるものが一番強い。金が目の前にあり、それを掴めるのであれば、誰でも掴む。それが合理的だからだ。ノーコスト、もしくは利益を手にしさらに会社まで手に入るのであれば誰でも実行するだろう。割安株のMBOやTOBもその類だと言える。法律的には少なくとも問題ないし、それに便乗するのは悪い事では無い。一投資家としても、その点では同意。ただ、決して直接的に利益を得るわけでは無く、あくまでも買収側が用意した金を貰うわけで、これを投資と言っていいのかと言えば、言えないだろうし王道かと言えばそうだとは言えない。むしろ邪道。でも、短期的な現象として、そういう事もあり得、少なくとも現時点では妥当だと言えるとは思う。
ただ、上場時点から投資をしている長期投資家にとってはたまったものではないだろう。利益も還元されずに株価はずるずる下げ、底値でちょっとしたプレミアムを付けて株を強制買いされては納得がいくわけがない。ただ、残念ながらこれが現実である。システム的な欠陥だとしか思えない。
因みにTOBの頻度は非常に低い。1年で最多でも100社程度だろう。一方上場企業は3700社強。内、PBR1倍割れは半数の2000社弱。現金/時価総額比率、純流動資産/時価総額比率を考慮し、買収者がほぼコストゼロで会社を買い取れる企業も300社程度ある事を忘れてはいけない。また、買収する側もコスト以外の点も考慮して買収しているので、その点を踏まえればおそらく、この300社のうち実際にMBOなりTOBなりにかかるのは最多でも50社以下、あっても20-30社程度だろう。そう考えると、実際にMBOにヒットするのは、ある程度企業を絞って投資しても15%-5%程度と言う事になる。一方、MBOのプレミアムの付け方に関しては最大で50%、少ないと20%程度。平均して35%位が妥当だろうか。
上記の点を踏まえて、MBO狙いでポートフォリオを組んだ場合、MBOによる利益は年率で5%程度が良い所か。まぁ、こんなもんだろう。でも、5%って結構大きいけどね。
因みに下記の銘柄がその対象になりえると思う。スクリーニング条件は下記の通り。
PBR>0.6倍
現金同等物/時価総額>50%
純流動資産/時価総額>50%
年率総還元率/資産>10%（2年平均）
※不純な企業も多数のこっています
コード PBR 現金/時価総額 自己資本比率 ネット流動資産/時価総額 企業名
2376 0.58倍 108.2% 52.0% 50.4% サイネックス
7486 0.46倍 76.5% 62.6% 53.5% サンリン
1661 0.41倍 59.2% 67.1% 54.2% 関東天然瓦斯開発
4649 0.39倍 64.6% 73.5% 56.5% 大成
9412 0.54倍 73.7% 53.8% 63.6% スカパーＪＳＡＴホールディングス
7983 0.26倍 72.1% 55.5% 65.3% ミロク
7287 0.53倍 102.4% 51.9% 73.9% 日本精機
9541 0.34倍 101.7% 65.8% 76.4% 大多喜ガス
9608 0.35倍 76.6% 75.4% 76.6% 福山コンサルタント
9644 0.46倍 81.2% 85.2% 77.5% タナベ経営
1982 0.43倍 58.6% 67.8% 78.0% 日比谷総合設備
6663 0.28倍 82.4% 63.5% 78.7% 太洋工業
2290 0.47倍 73.0% 60.3% 80.9% 米久
5445 0.27倍 81.6% 58.4% 86.1% 東京鐵鋼
7311 0.52倍 71.1% 69.3% 88.6% カワムラサイクル
4725 0.59倍 61.7% 62.1% 88.7% シーエーシー
7855 0.42倍 67.8% 75.7% 89.0% カーディナル
9085 0.25倍 96.6% 76.0% 94.4% 北海道中央バス
7614 0.44倍 142.7% 53.1% 95.0% オーエムツーネットワーク
7445 0.34倍 139.9% 52.5% 96.8% ライトオン
3839 0.52倍 68.9% 67.3% 97.3% ＯＤＫソリューションズ
5210 0.42倍 58.2% 53.4% 98.4% 日本山村硝子
2481 0.56倍 102.9% 76.7% 99.5% タウンニュース社
9622 0.57倍 78.5% 80.1% 99.6% スペース
2480 0.58倍 138.5% 71.6% 100.6% システム・ロケーション
1976 0.58倍 57.0% 58.4% 101.3% 明星工業
3597 0.58倍 70.0% 76.5% 102.1% 自重堂
7902 0.34倍 85.5% 89.0% 102.4% ソノコム
6430 0.49倍 141.8% 55.1% 102.4% ダイコク電機
2693 0.31倍 91.5% 65.3% 103.1% ＹＫＴ
9652 0.38倍 106.9% 67.9% 103.5% 日本医療事務センター
5957 0.56倍 72.6% 56.4% 103.5% 日東精工
8132 0.46倍 80.9% 59.1% 104.1% シナネン
6289 0.53倍 55.5% 69.1% 104.7% 技研製作所
9087 0.31倍 101.3% 69.8% 105.3% タカセ
6369 0.53倍 62.6% 51.7% 106.3% トーヨーカネツ
9663 0.23倍 51.2% 83.9% 106.9% ナガワ
5990 0.37倍 77.1% 56.0% 107.5% スーパーツール
9629 0.52倍 119.8% 78.8% 109.7% ピー・シー・エー
7435 0.33倍 120.0% 52.7% 109.9% ナ・デックス
9782 0.34倍 75.5% 55.1% 110.6% ディーエムエス
7928 0.43倍 86.0% 82.7% 110.7% 旭化学工業
6409 0.57倍 61.2% 59.4% 111.1% キトー
7264 0.42倍 106.9% 51.9% 112.5% ムロコーポレーション
2795 0.51倍 102.9% 72.6% 113.0% 日本プリメックス
6960 0.50倍 78.9% 73.9% 114.4% フクダ電子
9892 0.40倍 104.0% 92.9% 114.7% 卑弥呼
4351 0.42倍 73.9% 53.9% 116.9% 山田債権回収管理総合事務所
7594 0.47倍 84.5% 61.0% 118.3% マルカキカイ
6121 0.55倍 59.0% 58.5% 118.7% 滝澤鉄工所
6267 0.56倍 111.2% 66.7% 118.7% ゼネラルパッカー
1841 0.21倍 119.3% 72.3% 122.0% サンユー建設
2773 0.55倍 75.8% 63.1% 124.1% ミューチュアル
9692 0.33倍 57.7% 55.1% 124.2% シーイーシー
7931 0.48倍 96.2% 78.6% 124.3% 未来工業
5461 0.28倍 73.1% 84.2% 124.4% 中部鋼鈑
9814 0.55倍 79.7% 86.4% 126.8% アシックス商事
2426 0.57倍 109.3% 52.4% 128.8% ピーアンドピー
4365 0.44倍 109.2% 82.6% 129.1% 松本油脂製薬
3060 0.52倍 96.9% 73.6% 129.7% マガシーク
6488 0.48倍 72.7% 83.3% 130.1% ヨシタケ
4623 0.56倍 98.5% 53.5% 130.4% アサヒペン
9687 0.57倍 85.3% 75.1% 131.7% ＫＳＫ
6763 0.45倍 89.1% 82.0% 135.3% 帝国通信工業
6118 0.41倍 77.9% 71.6% 135.9% アイダエンジニアリング
2434 0.46倍 116.1% 76.8% 136.2% 丸誠
5121 0.40倍 59.2% 67.1% 138.0% 藤倉ゴム工業
6246 0.41倍 103.8% 62.1% 138.0% 井上金属工業
7705 0.38倍 71.9% 57.3% 138.0% ジーエルサイエンス
9702 0.49倍 92.9% 68.9% 138.6% アイ・エス・ビー
9651 0.58倍 112.3% 92.5% 139.8% 日本プロセス
6161 0.51倍 54.3% 92.0% 139.9% エスティック
5742 0.32倍 62.4% 80.4% 140.5% エヌアイシ・オートテック
2665 0.50倍 121.8% 74.7% 140.7% 三井情報
4962 0.43倍 108.0% 84.3% 141.2% 互応化学工業
9986 0.34倍 95.2% 84.5% 144.4% 蔵王産業
6517 0.42倍 77.6% 80.2% 146.6% デンヨー
3812 0.56倍 149.1% 79.7% 148.3% ゲームオン
6485 0.43倍 101.8% 73.5% 148.3% 前澤給装工業
6211 0.32倍 83.8% 53.8% 151.2% 倉敷機械
6257 0.46倍 140.4% 75.7% 152.1% 藤商事
8071 0.36倍 56.7% 54.7% 152.6% 東海物産
6809 0.49倍 94.8% 77.6% 153.1% ＴＯＡ
8143 0.19倍 186.7% 50.5% 154.4% ラピーヌ
5928 0.31倍 75.7% 78.8% 154.5% アルメタックス
5986 0.37倍 102.3% 60.3% 155.7% モリテック スチール
9755 0.36倍 93.4% 81.5% 156.5% 応用地質
7466 0.58倍 62.4% 71.6% 158.6% ＳＰＫ
7598 0.34倍 156.6% 77.8% 160.2% ナイスクラップ
1935 0.43倍 78.2% 62.6% 161.2% ＴＴＫ
6274 0.39倍 117.7% 94.4% 161.5% 新川
8118 0.25倍 135.3% 82.3% 165.2% キング
6276 0.32倍 140.7% 75.2% 165.4% ナビタス
6259 0.44倍 144.0% 91.0% 165.9% 大崎エンジニアリング
2329 0.31倍 196.2% 51.2% 166.5% 東北新社
8125 0.21倍 94.4% 81.5% 167.5% ワキタ
8734 0.45倍 85.2% 74.6% 168.0% アストマックス
2423 0.50倍 136.9% 69.7% 168.1% ジェイエムテクノロジー
5658 0.23倍 79.4% 62.5% 168.5% 日亜鋼業
4624 0.29倍 124.1% 70.4% 170.0% イサム塗料
2710 0.26倍 106.3% 50.1% 170.2% シーエスロジネット
6927 0.36倍 106.1% 88.5% 170.4% ヘリオス テクノ ホールディング
5951 0.42倍 111.9% 86.6% 171.6% ダイニチ工業
6262 0.44倍 119.6% 53.7% 173.1% ペガサスミシン製造
3090 0.45倍 65.7% 58.1% 173.1% ミネルヴァ・ホールディングス
9856 0.20倍 98.3% 83.6% 173.6% ケーユーホールディングス
9914 0.34倍 78.1% 62.6% 173.8% 植松商会
7226 0.24倍 89.3% 61.4% 174.0% 極東開発工業
7851 0.24倍 185.3% 78.5% 178.8% カワセコンピュータサプライ
8718 0.39倍 153.6% 76.2% 179.1% ＪＰＮホールディングス
6489 0.21倍 161.1% 53.6% 179.5% 前澤工業
6888 0.43倍 186.5% 64.2% 180.0% アクモス
6314 0.29倍 100.6% 86.3% 180.1% 石井工作研究所
6291 0.41倍 153.1% 74.0% 181.6% 日本エアーテック
9736 0.33倍 179.0% 73.9% 184.4% 白青舎
2153 0.31倍 216.2% 63.8% 187.2% Ｅ・Ｊホールディングス
1723 0.40倍 105.8% 61.1% 189.3% 日本電技
2145 0.50倍 167.0% 68.4% 190.9% データリンクス
3852 0.53倍 101.7% 67.3% 192.4% サイバーコム
6364 0.34倍 92.6% 51.2% 192.4% 北越工業
8145 0.32倍 162.9% 83.9% 193.0% 中部水産
7859 0.25倍 141.3% 88.5% 193.1% アルメディオ
3352 0.31倍 116.8% 74.2% 193.2% バッファロー
6357 0.30倍 148.8% 77.8% 194.9% 三精輸送機
9932 0.32倍 104.3% 85.1% 198.5% 杉本商事
5821 0.31倍 89.0% 71.0% 203.9% 平河ヒューテック
7944 0.42倍 95.6% 62.8% 204.7% ローランド
3023 0.43倍 88.3% 50.5% 211.3% ラサ商事
2303 0.35倍 209.9% 89.4% 211.9% ドーン
9748 0.32倍 196.6% 72.4% 212.9% ＮＪＫ
1937 0.29倍 59.5% 51.8% 215.0% 西部電気工業
7501 0.26倍 171.2% 85.4% 217.5% ティムコ
2495 0.33倍 267.5% 57.9% 218.1% アキナジスタ
6636 0.31倍 79.9% 93.0% 220.5% シスウェーブ
5979 0.29倍 175.5% 88.1% 220.6% カネソウ
4286 0.41倍 98.3% 69.8% 221.0% レッグス
6867 0.31倍 173.9% 69.5% 222.3% リーダー電子
8622 0.34倍 277.9% 53.4% 223.1% 水戸証券
6930 0.36倍 147.4% 70.7% 223.4% 日本アンテナ
7575 0.38倍 67.3% 63.8% 223.8% 日本ライフライン
2055 0.18倍 202.2% 57.7% 224.0% 日和産業
7217 0.41倍 136.6% 76.3% 225.3% テイン
5446 0.20倍 195.5% 60.5% 226.5% 北越メタル
7744 0.27倍 196.7% 80.1% 228.5% ノーリツ鋼機
3515 0.26倍 140.2% 70.7% 229.2% フジコー
5277 0.16倍 267.0% 78.1% 231.5% スパンクリートコーポレーション
8783 0.39倍 222.2% 86.6% 232.0% グラウンド・ファイナンシャル・アドバイザリー
7885 0.26倍 118.6% 82.9% 233.6% タカノ
8087 0.24倍 102.8% 67.4% 234.0% フルサト工業
9885 0.31倍 186.7% 81.3% 235.0% シャルレ
9648 0.23倍 185.2% 82.9% 245.3% ウエスコ
6142 0.23倍 169.7% 54.4% 246.5% 富士精工
2657 0.37倍 108.1% 63.8% 248.0% インターニックス
7591 0.36倍 108.8% 58.3% 252.6% エクセル
8150 0.34倍 76.1% 68.6% 256.9% 三信電気
9476 0.32倍 202.8% 78.6% 264.2% 中央経済社
7219 0.17倍 152.6% 83.1% 275.1% エッチ・ケー・エス
8141 0.33倍 136.6% 55.5% 279.1% 新光商事
8152 0.25倍 168.7% 62.0% 281.8% ソマール
8046 0.21倍 66.2% 60.9% 298.8% 丸藤シートパイル
8148 0.20倍 173.5% 75.6% 301.6% 上原成商事
8139 0.18倍 61.9% 61.4% 304.6% ナガホリ
3766 0.27倍 229.2% 74.7% 316.4% システムズ・デザイン
5280 0.23倍 64.7% 53.8% 316.9% ヨシコン
8740 0.23倍 351.1% 60.3% 322.4% フジトミ
7957 0.20倍 215.8% 55.9% 326.3% フジコピアン
6834 0.22倍 296.5% 92.7% 326.9% 精工技研
1904 0.21倍 272.8% 51.7% 331.4% 大成温調
6964 0.16倍 255.3% 79.9% 357.6% サンコー
7523 0.22倍 118.1% 80.7% 371.3% アールビバン
3441 0.15倍 357.6% 60.5% 395.4% 山王
5337 0.17倍 413.8% 68.3% 398.8% ダントーホールディングス
9955 0.20倍 329.1% 88.1% 423.0% ヨンキュウ
1905 0.17倍 394.6% 54.0% 425.3% テノックス
5412 0.08倍 339.1% 61.4% 449.0% 0
8742 0.16倍 467.9% 56.3% 461.1% 小林洋行
3331 0.17倍 363.6% 59.9% 519.8% 雑貨屋ブルドッグ
権利を行使できるものが一番強い。金が目の前にあり、それを掴めるのであれば、誰でも掴む。それが合理的だからだ。ノーコスト、もしくは利益を手にしさらに会社まで手に入るのであれば誰でも実行するだろう。割安株のMBOやTOBもその類だと言える。法律的には少なくとも問題ないし、それに便乗するのは悪い事では無い。一投資家としても、その点では同意。ただ、決して直接的に利益を得るわけでは無く、あくまでも買収側が用意した金を貰うわけで、これを投資と言っていいのかと言えば、言えないだろうし王道かと言えばそうだとは言えない。むしろ邪道。でも、短期的な現象として、そういう事もあり得、少なくとも現時点では妥当だと言えるとは思う。
ただ、上場時点から投資をしている長期投資家にとってはたまったものではないだろう。利益も還元されずに株価はずるずる下げ、底値でちょっとしたプレミアムを付けて株を強制買いされては納得がいくわけがない。ただ、残念ながらこれが現実である。システム的な欠陥だとしか思えない。
因みにTOBの頻度は非常に低い。1年で最多でも100社程度だろう。一方上場企業は3700社強。内、PBR1倍割れは半数の2000社弱。現金/時価総額比率、純流動資産/時価総額比率を考慮し、買収者がほぼコストゼロで会社を買い取れる企業も300社程度ある事を忘れてはいけない。また、買収する側もコスト以外の点も考慮して買収しているので、その点を踏まえればおそらく、この300社のうち実際にMBOなりTOBなりにかかるのは最多でも50社以下、あっても20-30社程度だろう。そう考えると、実際にMBOにヒットするのは、ある程度企業を絞って投資しても15%-5%程度と言う事になる。一方、MBOのプレミアムの付け方に関しては最大で50%、少ないと20%程度。平均して35%位が妥当だろうか。
上記の点を踏まえて、MBO狙いでポートフォリオを組んだ場合、MBOによる利益は年率で5%程度が良い所か。まぁ、こんなもんだろう。でも、5%って結構大きいけどね。
因みに下記の銘柄がその対象になりえると思う。スクリーニング条件は下記の通り。
PBR>0.6倍
現金同等物/時価総額>50%
純流動資産/時価総額>50%
年率総還元率/資産>10%（2年平均）
※不純な企業も多数のこっています
コード PBR 現金/時価総額 自己資本比率 ネット流動資産/時価総額 企業名
2376 0.58倍 108.2% 52.0% 50.4% サイネックス
7486 0.46倍 76.5% 62.6% 53.5% サンリン
1661 0.41倍 59.2% 67.1% 54.2% 関東天然瓦斯開発
4649 0.39倍 64.6% 73.5% 56.5% 大成
9412 0.54倍 73.7% 53.8% 63.6% スカパーＪＳＡＴホールディングス
7983 0.26倍 72.1% 55.5% 65.3% ミロク
7287 0.53倍 102.4% 51.9% 73.9% 日本精機
9541 0.34倍 101.7% 65.8% 76.4% 大多喜ガス
9608 0.35倍 76.6% 75.4% 76.6% 福山コンサルタント
9644 0.46倍 81.2% 85.2% 77.5% タナベ経営
1982 0.43倍 58.6% 67.8% 78.0% 日比谷総合設備
6663 0.28倍 82.4% 63.5% 78.7% 太洋工業
2290 0.47倍 73.0% 60.3% 80.9% 米久
5445 0.27倍 81.6% 58.4% 86.1% 東京鐵鋼
7311 0.52倍 71.1% 69.3% 88.6% カワムラサイクル
4725 0.59倍 61.7% 62.1% 88.7% シーエーシー
7855 0.42倍 67.8% 75.7% 89.0% カーディナル
9085 0.25倍 96.6% 76.0% 94.4% 北海道中央バス
7614 0.44倍 142.7% 53.1% 95.0% オーエムツーネットワーク
7445 0.34倍 139.9% 52.5% 96.8% ライトオン
3839 0.52倍 68.9% 67.3% 97.3% ＯＤＫソリューションズ
5210 0.42倍 58.2% 53.4% 98.4% 日本山村硝子
2481 0.56倍 102.9% 76.7% 99.5% タウンニュース社
9622 0.57倍 78.5% 80.1% 99.6% スペース
2480 0.58倍 138.5% 71.6% 100.6% システム・ロケーション
1976 0.58倍 57.0% 58.4% 101.3% 明星工業
3597 0.58倍 70.0% 76.5% 102.1% 自重堂
7902 0.34倍 85.5% 89.0% 102.4% ソノコム
6430 0.49倍 141.8% 55.1% 102.4% ダイコク電機
2693 0.31倍 91.5% 65.3% 103.1% ＹＫＴ
9652 0.38倍 106.9% 67.9% 103.5% 日本医療事務センター
5957 0.56倍 72.6% 56.4% 103.5% 日東精工
8132 0.46倍 80.9% 59.1% 104.1% シナネン
6289 0.53倍 55.5% 69.1% 104.7% 技研製作所
9087 0.31倍 101.3% 69.8% 105.3% タカセ
6369 0.53倍 62.6% 51.7% 106.3% トーヨーカネツ
9663 0.23倍 51.2% 83.9% 106.9% ナガワ
5990 0.37倍 77.1% 56.0% 107.5% スーパーツール
9629 0.52倍 119.8% 78.8% 109.7% ピー・シー・エー
7435 0.33倍 120.0% 52.7% 109.9% ナ・デックス
9782 0.34倍 75.5% 55.1% 110.6% ディーエムエス
7928 0.43倍 86.0% 82.7% 110.7% 旭化学工業
6409 0.57倍 61.2% 59.4% 111.1% キトー
7264 0.42倍 106.9% 51.9% 112.5% ムロコーポレーション
2795 0.51倍 102.9% 72.6% 113.0% 日本プリメックス
6960 0.50倍 78.9% 73.9% 114.4% フクダ電子
9892 0.40倍 104.0% 92.9% 114.7% 卑弥呼
4351 0.42倍 73.9% 53.9% 116.9% 山田債権回収管理総合事務所
7594 0.47倍 84.5% 61.0% 118.3% マルカキカイ
6121 0.55倍 59.0% 58.5% 118.7% 滝澤鉄工所
6267 0.56倍 111.2% 66.7% 118.7% ゼネラルパッカー
1841 0.21倍 119.3% 72.3% 122.0% サンユー建設
2773 0.55倍 75.8% 63.1% 124.1% ミューチュアル
9692 0.33倍 57.7% 55.1% 124.2% シーイーシー
7931 0.48倍 96.2% 78.6% 124.3% 未来工業
5461 0.28倍 73.1% 84.2% 124.4% 中部鋼鈑
9814 0.55倍 79.7% 86.4% 126.8% アシックス商事
2426 0.57倍 109.3% 52.4% 128.8% ピーアンドピー
4365 0.44倍 109.2% 82.6% 129.1% 松本油脂製薬
3060 0.52倍 96.9% 73.6% 129.7% マガシーク
6488 0.48倍 72.7% 83.3% 130.1% ヨシタケ
4623 0.56倍 98.5% 53.5% 130.4% アサヒペン
9687 0.57倍 85.3% 75.1% 131.7% ＫＳＫ
6763 0.45倍 89.1% 82.0% 135.3% 帝国通信工業
6118 0.41倍 77.9% 71.6% 135.9% アイダエンジニアリング
2434 0.46倍 116.1% 76.8% 136.2% 丸誠
5121 0.40倍 59.2% 67.1% 138.0% 藤倉ゴム工業
6246 0.41倍 103.8% 62.1% 138.0% 井上金属工業
7705 0.38倍 71.9% 57.3% 138.0% ジーエルサイエンス
9702 0.49倍 92.9% 68.9% 138.6% アイ・エス・ビー
9651 0.58倍 112.3% 92.5% 139.8% 日本プロセス
6161 0.51倍 54.3% 92.0% 139.9% エスティック
5742 0.32倍 62.4% 80.4% 140.5% エヌアイシ・オートテック
2665 0.50倍 121.8% 74.7% 140.7% 三井情報
4962 0.43倍 108.0% 84.3% 141.2% 互応化学工業
9986 0.34倍 95.2% 84.5% 144.4% 蔵王産業
6517 0.42倍 77.6% 80.2% 146.6% デンヨー
3812 0.56倍 149.1% 79.7% 148.3% ゲームオン
6485 0.43倍 101.8% 73.5% 148.3% 前澤給装工業
6211 0.32倍 83.8% 53.8% 151.2% 倉敷機械
6257 0.46倍 140.4% 75.7% 152.1% 藤商事
8071 0.36倍 56.7% 54.7% 152.6% 東海物産
6809 0.49倍 94.8% 77.6% 153.1% ＴＯＡ
8143 0.19倍 186.7% 50.5% 154.4% ラピーヌ
5928 0.31倍 75.7% 78.8% 154.5% アルメタックス
5986 0.37倍 102.3% 60.3% 155.7% モリテック スチール
9755 0.36倍 93.4% 81.5% 156.5% 応用地質
7466 0.58倍 62.4% 71.6% 158.6% ＳＰＫ
7598 0.34倍 156.6% 77.8% 160.2% ナイスクラップ
1935 0.43倍 78.2% 62.6% 161.2% ＴＴＫ
6274 0.39倍 117.7% 94.4% 161.5% 新川
8118 0.25倍 135.3% 82.3% 165.2% キング
6276 0.32倍 140.7% 75.2% 165.4% ナビタス
6259 0.44倍 144.0% 91.0% 165.9% 大崎エンジニアリング
2329 0.31倍 196.2% 51.2% 166.5% 東北新社
8125 0.21倍 94.4% 81.5% 167.5% ワキタ
8734 0.45倍 85.2% 74.6% 168.0% アストマックス
2423 0.50倍 136.9% 69.7% 168.1% ジェイエムテクノロジー
5658 0.23倍 79.4% 62.5% 168.5% 日亜鋼業
4624 0.29倍 124.1% 70.4% 170.0% イサム塗料
2710 0.26倍 106.3% 50.1% 170.2% シーエスロジネット
6927 0.36倍 106.1% 88.5% 170.4% ヘリオス テクノ ホールディング
5951 0.42倍 111.9% 86.6% 171.6% ダイニチ工業
6262 0.44倍 119.6% 53.7% 173.1% ペガサスミシン製造
3090 0.45倍 65.7% 58.1% 173.1% ミネルヴァ・ホールディングス
9856 0.20倍 98.3% 83.6% 173.6% ケーユーホールディングス
9914 0.34倍 78.1% 62.6% 173.8% 植松商会
7226 0.24倍 89.3% 61.4% 174.0% 極東開発工業
7851 0.24倍 185.3% 78.5% 178.8% カワセコンピュータサプライ
8718 0.39倍 153.6% 76.2% 179.1% ＪＰＮホールディングス
6489 0.21倍 161.1% 53.6% 179.5% 前澤工業
6888 0.43倍 186.5% 64.2% 180.0% アクモス
6314 0.29倍 100.6% 86.3% 180.1% 石井工作研究所
6291 0.41倍 153.1% 74.0% 181.6% 日本エアーテック
9736 0.33倍 179.0% 73.9% 184.4% 白青舎
2153 0.31倍 216.2% 63.8% 187.2% Ｅ・Ｊホールディングス
1723 0.40倍 105.8% 61.1% 189.3% 日本電技
2145 0.50倍 167.0% 68.4% 190.9% データリンクス
3852 0.53倍 101.7% 67.3% 192.4% サイバーコム
6364 0.34倍 92.6% 51.2% 192.4% 北越工業
8145 0.32倍 162.9% 83.9% 193.0% 中部水産
7859 0.25倍 141.3% 88.5% 193.1% アルメディオ
3352 0.31倍 116.8% 74.2% 193.2% バッファロー
6357 0.30倍 148.8% 77.8% 194.9% 三精輸送機
9932 0.32倍 104.3% 85.1% 198.5% 杉本商事
5821 0.31倍 89.0% 71.0% 203.9% 平河ヒューテック
7944 0.42倍 95.6% 62.8% 204.7% ローランド
3023 0.43倍 88.3% 50.5% 211.3% ラサ商事
2303 0.35倍 209.9% 89.4% 211.9% ドーン
9748 0.32倍 196.6% 72.4% 212.9% ＮＪＫ
1937 0.29倍 59.5% 51.8% 215.0% 西部電気工業
7501 0.26倍 171.2% 85.4% 217.5% ティムコ
2495 0.33倍 267.5% 57.9% 218.1% アキナジスタ
6636 0.31倍 79.9% 93.0% 220.5% シスウェーブ
5979 0.29倍 175.5% 88.1% 220.6% カネソウ
4286 0.41倍 98.3% 69.8% 221.0% レッグス
6867 0.31倍 173.9% 69.5% 222.3% リーダー電子
8622 0.34倍 277.9% 53.4% 223.1% 水戸証券
6930 0.36倍 147.4% 70.7% 223.4% 日本アンテナ
7575 0.38倍 67.3% 63.8% 223.8% 日本ライフライン
2055 0.18倍 202.2% 57.7% 224.0% 日和産業
7217 0.41倍 136.6% 76.3% 225.3% テイン
5446 0.20倍 195.5% 60.5% 226.5% 北越メタル
7744 0.27倍 196.7% 80.1% 228.5% ノーリツ鋼機
3515 0.26倍 140.2% 70.7% 229.2% フジコー
5277 0.16倍 267.0% 78.1% 231.5% スパンクリートコーポレーション
8783 0.39倍 222.2% 86.6% 232.0% グラウンド・ファイナンシャル・アドバイザリー
7885 0.26倍 118.6% 82.9% 233.6% タカノ
8087 0.24倍 102.8% 67.4% 234.0% フルサト工業
9885 0.31倍 186.7% 81.3% 235.0% シャルレ
9648 0.23倍 185.2% 82.9% 245.3% ウエスコ
6142 0.23倍 169.7% 54.4% 246.5% 富士精工
2657 0.37倍 108.1% 63.8% 248.0% インターニックス
7591 0.36倍 108.8% 58.3% 252.6% エクセル
8150 0.34倍 76.1% 68.6% 256.9% 三信電気
9476 0.32倍 202.8% 78.6% 264.2% 中央経済社
7219 0.17倍 152.6% 83.1% 275.1% エッチ・ケー・エス
8141 0.33倍 136.6% 55.5% 279.1% 新光商事
8152 0.25倍 168.7% 62.0% 281.8% ソマール
8046 0.21倍 66.2% 60.9% 298.8% 丸藤シートパイル
8148 0.20倍 173.5% 75.6% 301.6% 上原成商事
8139 0.18倍 61.9% 61.4% 304.6% ナガホリ
3766 0.27倍 229.2% 74.7% 316.4% システムズ・デザイン
5280 0.23倍 64.7% 53.8% 316.9% ヨシコン
8740 0.23倍 351.1% 60.3% 322.4% フジトミ
7957 0.20倍 215.8% 55.9% 326.3% フジコピアン
6834 0.22倍 296.5% 92.7% 326.9% 精工技研
1904 0.21倍 272.8% 51.7% 331.4% 大成温調
6964 0.16倍 255.3% 79.9% 357.6% サンコー
7523 0.22倍 118.1% 80.7% 371.3% アールビバン
3441 0.15倍 357.6% 60.5% 395.4% 山王
5337 0.17倍 413.8% 68.3% 398.8% ダントーホールディングス
9955 0.20倍 329.1% 88.1% 423.0% ヨンキュウ
1905 0.17倍 394.6% 54.0% 425.3% テノックス
5412 0.08倍 339.1% 61.4% 449.0% 0
8742 0.16倍 467.9% 56.3% 461.1% 小林洋行
3331 0.17倍 363.6% 59.9% 519.8% 雑貨屋ブルドッグ
割安株に投資する事はフリーランチ以外の何物でもない。
他人が投下した資本を安く買い漁る低PBR投資はフリーランチっぽい。
利益があるのに投げ売られた低PER投資もフリーランチっぽい。
…後は、還元されるかどうか。ここが勝負所か。
…投げ打った人々は恐らく、感情に任して売ったのだろうか。
…もしくは要求資本コストの上昇が招いた売却だったのか。もしそうであれば、世の中の要求資本コストをサンプリングする事で、どれだけ利益が得られるかを計算する事も出来るのではないか。要求資本コスト=今後の利益見込であり、それが達成されている事＝株価が底どまっている、のであれば、この手法は有効だろう。
バリュー投資は個対大多数の“耐久”ゲーム。どれだけ要求資本を切り下げられるかが勘所。ギブアップした方が負け。数十％の利回りで降参する昨今の大多数からはフリーランチが頂けて当たり前（バリュー投資家の要求コストと大多数の要求コストの差額がフリーランチ）。
循環株の割安性を如何にして計算するべきか、これは少々難題。
循環株は景気が回復基調の時にとても割安に見える。株価は過去の業績をベースにしている為、なかなか上がらないが、不景気の時に更新されなかった設備の入れ替え等が発生する為、黙っていても注文が入る。すると利益率も上がる。よってPERは低下する。そして株価は上がる。
その後、景気がピークに達し、受注が減り始める。すると利益も自ずと落ちていく。株価が高止まりしている場合はPERが高くなる。そして下落が続く。そして業績、株価共に底値をつつき始める。
循環株をPERで図ろうとするのはかなり無理がある。が、購入時のPERを基準にして考えるのであれば、まぁ無理は無いかなぁと考える。その際に使うべき指標としては、業績の平均値を割り出し、その上で計算をするという事。絶対額の利益平均値と時価総額を鑑みて、その投資が割に合うのかどうかを検証すると言う事が大事だと思う。
図のように例えばPER6倍からPER18倍までぶれる企業があった場合、その平均値はPER10倍ちょっととなる。かもしれない。この表は出来が悪い。平均するべきはPERではなく利益額なのに…自分で作っておいてなんだけど、まぁ、株価が一定だと考えれば、これでもいいのかな…でもちょっと意に反する、でも作っちゃったので掲載します。もったいないので。。
これに加えて、負債回収期間や解散価値等でディフェンス部分を埋めて、尚且つその会社の存在意義が果して社会にあるのかどうか（会社が消滅したら社会的コストが発生するのか）等、定常的な部分でコーティングしていけば結構良い投資先を発見できるかもしれない。
後、どの投資にも言えることだけど、ちょっとした業績修正で株価を売買するのはどうかと思う。今後の業績にクリティカルな場合は勿論売る必要があるけど、次期まで持ち越されるわけでもないので、別に持ってて良いんじゃないだろうか。イチイチ修正毎にポートフォリオ変更してたら売買コストがかさむだけだと思う。証券業界に餌を与えても仕方あるまい。
循環株は景気が回復基調の時にとても割安に見える。株価は過去の業績をベースにしている為、なかなか上がらないが、不景気の時に更新されなかった設備の入れ替え等が発生する為、黙っていても注文が入る。すると利益率も上がる。よってPERは低下する。そして株価は上がる。
その後、景気がピークに達し、受注が減り始める。すると利益も自ずと落ちていく。株価が高止まりしている場合はPERが高くなる。そして下落が続く。そして業績、株価共に底値をつつき始める。
循環株をPERで図ろうとするのはかなり無理がある。が、購入時のPERを基準にして考えるのであれば、まぁ無理は無いかなぁと考える。その際に使うべき指標としては、業績の平均値を割り出し、その上で計算をするという事。絶対額の利益平均値と時価総額を鑑みて、その投資が割に合うのかどうかを検証すると言う事が大事だと思う。
図のように例えばPER6倍からPER18倍までぶれる企業があった場合、その平均値はPER10倍ちょっととなる。かもしれない。この表は出来が悪い。平均するべきはPERではなく利益額なのに…自分で作っておいてなんだけど、まぁ、株価が一定だと考えれば、これでもいいのかな…でもちょっと意に反する、でも作っちゃったので掲載します。もったいないので。。
これに加えて、負債回収期間や解散価値等でディフェンス部分を埋めて、尚且つその会社の存在意義が果して社会にあるのかどうか（会社が消滅したら社会的コストが発生するのか）等、定常的な部分でコーティングしていけば結構良い投資先を発見できるかもしれない。
後、どの投資にも言えることだけど、ちょっとした業績修正で株価を売買するのはどうかと思う。今後の業績にクリティカルな場合は勿論売る必要があるけど、次期まで持ち越されるわけでもないので、別に持ってて良いんじゃないだろうか。イチイチ修正毎にポートフォリオ変更してたら売買コストがかさむだけだと思う。証券業界に餌を与えても仕方あるまい。
昨日書き込んだ利益率と安定性に関して何だけど、良く見ると若干利益率が高い方が安定性がありそうに見える（目の錯覚？）ので、少し詳しく調べてみた。
改めて昨日とは違うサンプルを用意。サンプル数も前回の3倍弱を用意。2000銘柄分だから上場企業の半分くらいは入っている事になる。で、極力外れ値も除外せずに計算してみたのがこれ。
黒い粒は個別企業の分散。赤い線は平均値。平均線が大体同じじゃん？って話になるかもしれないが、これは同じでは無い。最大値の上限がかなり上の方にある為、平べったく見えてしまっているだけ。
実際の所、低利益率（ROA0%～2.5%）の企業は利益変動がきつい。その値は平均/標準偏差ベースで1.7倍。統計的に言えば、10%以上の確率で1年後に赤字になる（大雑把過ぎる解説ですんません）。
逆に、比較的高利益率（ROA5%～12.5%）の企業は概して堅い。その値は平均/標準偏差ベースで3.5倍。低利益率企業の約2倍の値であり、赤字になりにくい体質である事が分かる（統計的に言えば1年後の赤字の確率は0.1%程度、と言えるのだろうか？シックスシグマ的な？）。とはいえど、これは全ての企業がそうであるとは言い難い。実際にグラフを見ての通り、外れ値の企業がこの数値に大きく貢献している。特に1000%以上の企業の貢献率は高い。とは言っても、絶対数は少なく出現頻度も希有なので、全体的にやっぱり安定性はあると言える。その先のより高収益な企業は何故か変動幅が物凄く大きい。理由は不明。なんででしょうね？
まぁ、ある程度高い利益率を持っている企業は、何らかの掘りを持っており、他企業に比べて外部からの影響を受けにくい構造にあると言えるのかもしれない。さらに言えば、そう言った企業の中に本当に強い企業がおり、これらは本当の意味で濠を持っており、その高い利益率の蓋然性を極限まで高めている、のかもしれない（縦軸1000%以上の企業の事ね）。
今回はROA（NOPLAT、総資産ベース）でやったけど、ROICなりROIなりで計算するともっと厳密で面白い結果が得られると思う。そのうち試してみたい。
※因みに基準ROA（NOPLAT/資産）は5年前水準のモノを使ってます。
※変動部分は過去5年間の数値を使ってます。
改めて昨日とは違うサンプルを用意。サンプル数も前回の3倍弱を用意。2000銘柄分だから上場企業の半分くらいは入っている事になる。で、極力外れ値も除外せずに計算してみたのがこれ。
黒い粒は個別企業の分散。赤い線は平均値。平均線が大体同じじゃん？って話になるかもしれないが、これは同じでは無い。最大値の上限がかなり上の方にある為、平べったく見えてしまっているだけ。
実際の所、低利益率（ROA0%～2.5%）の企業は利益変動がきつい。その値は平均/標準偏差ベースで1.7倍。統計的に言えば、10%以上の確率で1年後に赤字になる（大雑把過ぎる解説ですんません）。
逆に、比較的高利益率（ROA5%～12.5%）の企業は概して堅い。その値は平均/標準偏差ベースで3.5倍。低利益率企業の約2倍の値であり、赤字になりにくい体質である事が分かる（統計的に言えば1年後の赤字の確率は0.1%程度、と言えるのだろうか？シックスシグマ的な？）。とはいえど、これは全ての企業がそうであるとは言い難い。実際にグラフを見ての通り、外れ値の企業がこの数値に大きく貢献している。特に1000%以上の企業の貢献率は高い。とは言っても、絶対数は少なく出現頻度も希有なので、全体的にやっぱり安定性はあると言える。その先のより高収益な企業は何故か変動幅が物凄く大きい。理由は不明。なんででしょうね？
まぁ、ある程度高い利益率を持っている企業は、何らかの掘りを持っており、他企業に比べて外部からの影響を受けにくい構造にあると言えるのかもしれない。さらに言えば、そう言った企業の中に本当に強い企業がおり、これらは本当の意味で濠を持っており、その高い利益率の蓋然性を極限まで高めている、のかもしれない（縦軸1000%以上の企業の事ね）。
今回はROA（NOPLAT、総資産ベース）でやったけど、ROICなりROIなりで計算するともっと厳密で面白い結果が得られると思う。そのうち試してみたい。
※因みに基準ROA（NOPLAT/資産）は5年前水準のモノを使ってます。
※変動部分は過去5年間の数値を使ってます。
端的に申し上げまして、しませんでした。
※n=888
※外れ値除外（25銘柄程）
※横軸=資本規模、縦軸は平均営業利益/営業利益標準偏差
変わらないですねぇ、資本が高くても低くても。金持ってる持ってないに関わらず、ブレルものはブレルと言う事ですね。どんなに資本を沢山持っていても、どんなに利益が高くても、それが継続し続ける事の保証は無いと言う事ですな。とはいいつつも、今回とても大きな景気変動に直面しているので、これが絶対的な回答とは言えませんけど。
まぁ、財務データからはこの位の絞り込みが限界なのかもしれませんね。後は定常分析でしょうか。定常分析の質も定量化出来たら楽なんですけどね。ま、なんにせよ、データに表れないもっと定常的な部分で投資家の真価が問われますね。
※n=888
※外れ値除外（25銘柄程）
※横軸=資本規模、縦軸は平均営業利益/営業利益標準偏差
変わらないですねぇ、資本が高くても低くても。金持ってる持ってないに関わらず、ブレルものはブレルと言う事ですね。どんなに資本を沢山持っていても、どんなに利益が高くても、それが継続し続ける事の保証は無いと言う事ですな。とはいいつつも、今回とても大きな景気変動に直面しているので、これが絶対的な回答とは言えませんけど。
まぁ、財務データからはこの位の絞り込みが限界なのかもしれませんね。後は定常分析でしょうか。定常分析の質も定量化出来たら楽なんですけどね。ま、なんにせよ、データに表れないもっと定常的な部分で投資家の真価が問われますね。
直近の利益率が高いからと言って株を買うと失敗する。利益率の高低に安定性は紐づかない。
※ランダム抽出後、外れ値を除外（30銘柄程）
※ROA（営業利益率*法定税率/資産）は5年前水準
事業形態により景気変動の影響を受けたり受けなかったりするし、高収益ビジネスは数年で競合との価格競争で価格が下がる等、まぁ色々あると思いますが、データを見る限り、単純に現在の収益率が高いからと言って今後もそれが継続するとは言い難く、収益が低かろうが高かろうが同等に収益はブレるみたい。残念ながらこれが現実のよう。投資の際に収益性のみを単独で使用するのは危険。
収益性は成長には大事だが、まぁ年率何十％で成長する期間は短いので、そんなに重要な指標なのかもしれない。少なくとも、成長性に掛けている投資家でなければ、あんまり関係性は無い。特に私の様なシケモク拾いには関係が無い。それでも、高い収益を誇るビジネスはそれなりに安定していると思っていたので、何だかちょっと自分の危うさを痛感した次第。自分の投資方針と現実を再度チェックする必要がある。
しかしながら、今回のデータには会社規模と言う基準は含まれていない。実は会社の規模と収益性には大きな相関性がある。会社がでかければでかいほど、収益も安定すると言う事。その逆も然りで、会社が小さければ小さいほど、高収益なビジネスもある半面、赤字企業も沢山ある。そしてこれらのビジネスは脆弱な為、数年しないうちに赤字転落等に追い込まれる可能性が高い。
そう言う事を踏まえると、ある程度資本規模が高く、高収益なビジネスを持った企業は相応に安定するのではないだろうか。勿論、最終的には定常的にスクリーニングを掛けて不純物は弾く必要はある。
追記：因みに高収益企業の収益率も良くぶれると言う事を示しているだけなので、平均的な収益性が下方トレンドであると言っているわけではありません。読みなおして気がつきました。後、資本規模と収益性のバラつきは実際にありますが、次のエントリーで書いている通り、営業利益率のバラつき幅が収縮した分、平均営業利益率が下がり、その上で景気変動の波を受ける事になるのでやっぱり資本規模に関わらず利益はぶれてしまう。と言えるようです。
※ランダム抽出後、外れ値を除外（30銘柄程）
※ROA（営業利益率*法定税率/資産）は5年前水準
事業形態により景気変動の影響を受けたり受けなかったりするし、高収益ビジネスは数年で競合との価格競争で価格が下がる等、まぁ色々あると思いますが、データを見る限り、単純に現在の収益率が高いからと言って今後もそれが継続するとは言い難く、収益が低かろうが高かろうが同等に収益はブレるみたい。残念ながらこれが現実のよう。投資の際に収益性のみを単独で使用するのは危険。
収益性は成長には大事だが、まぁ年率何十％で成長する期間は短いので、そんなに重要な指標なのかもしれない。少なくとも、成長性に掛けている投資家でなければ、あんまり関係性は無い。特に私の様なシケモク拾いには関係が無い。それでも、高い収益を誇るビジネスはそれなりに安定していると思っていたので、何だかちょっと自分の危うさを痛感した次第。自分の投資方針と現実を再度チェックする必要がある。
しかしながら、今回のデータには会社規模と言う基準は含まれていない。実は会社の規模と収益性には大きな相関性がある。会社がでかければでかいほど、収益も安定すると言う事。その逆も然りで、会社が小さければ小さいほど、高収益なビジネスもある半面、赤字企業も沢山ある。そしてこれらのビジネスは脆弱な為、数年しないうちに赤字転落等に追い込まれる可能性が高い。
そう言う事を踏まえると、ある程度資本規模が高く、高収益なビジネスを持った企業は相応に安定するのではないだろうか。勿論、最終的には定常的にスクリーニングを掛けて不純物は弾く必要はある。
追記：因みに高収益企業の収益率も良くぶれると言う事を示しているだけなので、平均的な収益性が下方トレンドであると言っているわけではありません。読みなおして気がつきました。後、資本規模と収益性のバラつきは実際にありますが、次のエントリーで書いている通り、営業利益率のバラつき幅が収縮した分、平均営業利益率が下がり、その上で景気変動の波を受ける事になるのでやっぱり資本規模に関わらず利益はぶれてしまう。と言えるようです。
PER別の総還元性向（配当及び自社株買い）とPER別の総還元利回り。
サンプル数は少ないが、まぁランダムで取っているのでトレンドは変わらないでしょう。トレンドと言うよりか、算数の問題なのでこうならざるを得ない。“還元利回り=1/PER*還元性向”なのだから。
PERが高くなればなるほど還元性向が高くなるが、これは不況で営業利益が落ちても配当を一定にしている企業が多いからだろう。そんな状況の中でも低PERの還元利回りは非常に高い。ただ低PER企業の多くは還元性向が十分ではない。だから低PERなわりに、高還元利回りが得られなくなっている可能性がある、と言うかそんな状態だから低PERに凋落してしまったのかもしれない（それでも平均すれば高PERよりも断然高い利回りだが）。
サンプル数は少ないが、まぁランダムで取っているのでトレンドは変わらないでしょう。トレンドと言うよりか、算数の問題なのでこうならざるを得ない。“還元利回り=1/PER*還元性向”なのだから。
PERが高くなればなるほど還元性向が高くなるが、これは不況で営業利益が落ちても配当を一定にしている企業が多いからだろう。そんな状況の中でも低PERの還元利回りは非常に高い。ただ低PER企業の多くは還元性向が十分ではない。だから低PERなわりに、高還元利回りが得られなくなっている可能性がある、と言うかそんな状態だから低PERに凋落してしまったのかもしれない（それでも平均すれば高PERよりも断然高い利回りだが）。
インカムゲインを軸にバリュー投資を行っている人が、結構少数な気がする。
日本で言われるバリュー投資と言うのは、結局平均回帰に基づく投機でしかないのではないだろうか。。バフェットもグレアムも、少なくとも建前上は転売を念頭に置いて無い、生粋の長期ホルダータイプの投資家なのにね。何か誤解されちゃってますね。
確かに低PERはアノマリー効果があると言われていますが、実際問題、低PER銘柄が平均PERに回帰するアノマリーではなく、リターンが多少高めに出るアノマリーなのであって、何もキャピタルゲインで還元されるなんて一言もいっていない点を忘れているのではないでしょうか。そもそも低PERはインカム系（配当及び自社株購入の際に使われる）指標であり、還元の差異に初めてのそのメリットが享受されるもの。アノマリーの年率数％程度はインカム要因が強いんじゃないでしょうかね。
例えば、同じ利益、同じ事業リスク、同じ配当性向、市場変動無しでPERだけ違うのであればインカムゲインが変動するわけで、例えばPER5倍で配当性向50%の場合と、PER20倍で配当性向50%の場合であれば、前者は配当利回り10%。後者は2.5%。その差は7.5%で、十分説明要因になりえ、今の日本でも同じ事が発生している。
確かに事業リスクによって市場価格にディスクカウントが生じる。だから実質的に同等のビジネスリスクだったとしても、見込リスク分ディスカウントされるのでPERに乖離が発生する。低PER企業は極端な話、リターンの割にリスクが高いと思われている。その結果がこれなんだろう。で、そのリスクが残りつづける限り、低PER銘柄は、おそらく、いつまでたっても安いままでしょう。それが然るべき値だからじゃないでしょうか。
低PBRに関しても、まぁ、大体同じです。あれは防御力であって、決して攻撃力じゃない。現金たんまりある企業はつぶれなくても還元もされない。その現金は過去の投資家の血と汗と涙の結晶であり、これからも還元される事は無く、得られた利益も留保されていく事でしょう。このネックが解消されないかぎり、ずっと低PBRでしょうね。となると、後は誤魔化してピュアな投資家に高値で売るしか無くなりますね。ここら辺が日本版バリュー投資の勘所じゃあないかと思うのです。
日本で言われるバリュー投資と言うのは、結局平均回帰に基づく投機でしかないのではないだろうか。。バフェットもグレアムも、少なくとも建前上は転売を念頭に置いて無い、生粋の長期ホルダータイプの投資家なのにね。何か誤解されちゃってますね。
確かに低PERはアノマリー効果があると言われていますが、実際問題、低PER銘柄が平均PERに回帰するアノマリーではなく、リターンが多少高めに出るアノマリーなのであって、何もキャピタルゲインで還元されるなんて一言もいっていない点を忘れているのではないでしょうか。そもそも低PERはインカム系（配当及び自社株購入の際に使われる）指標であり、還元の差異に初めてのそのメリットが享受されるもの。アノマリーの年率数％程度はインカム要因が強いんじゃないでしょうかね。
例えば、同じ利益、同じ事業リスク、同じ配当性向、市場変動無しでPERだけ違うのであればインカムゲインが変動するわけで、例えばPER5倍で配当性向50%の場合と、PER20倍で配当性向50%の場合であれば、前者は配当利回り10%。後者は2.5%。その差は7.5%で、十分説明要因になりえ、今の日本でも同じ事が発生している。
確かに事業リスクによって市場価格にディスクカウントが生じる。だから実質的に同等のビジネスリスクだったとしても、見込リスク分ディスカウントされるのでPERに乖離が発生する。低PER企業は極端な話、リターンの割にリスクが高いと思われている。その結果がこれなんだろう。で、そのリスクが残りつづける限り、低PER銘柄は、おそらく、いつまでたっても安いままでしょう。それが然るべき値だからじゃないでしょうか。
低PBRに関しても、まぁ、大体同じです。あれは防御力であって、決して攻撃力じゃない。現金たんまりある企業はつぶれなくても還元もされない。その現金は過去の投資家の血と汗と涙の結晶であり、これからも還元される事は無く、得られた利益も留保されていく事でしょう。このネックが解消されないかぎり、ずっと低PBRでしょうね。となると、後は誤魔化してピュアな投資家に高値で売るしか無くなりますね。ここら辺が日本版バリュー投資の勘所じゃあないかと思うのです。
