インド・アーメダバードブックフェアに出展！ブースでの映像上映に視線集中

インド・アーメダバードブックフェアに出展！ブースでの映像上映に視線集中

 

2014.07.11

グジャラティ語書籍をはじめ約600冊を販売

2014年5月1日から7日にかけ、幸福の科学出版は幸福の科学ムンバイ支部と共同でアーメダバードブックフェアに参加しました。およそ5万人ほどが来場したブックフェアで、現地語のグジャラティ語版『成功の法』『常勝思考』『不動心』を中心に、英語の霊言など約600冊の書籍を販売しました。

学校関係者や中高生に大好評

ブックフェア開催中、中学校経営者の方々が「日本語の教育、経営方法を学びたい」と経典8書を購入していかれました。また、「中国の侵略行為は問題だと思っている」と中国政府の危険性を示す霊言を支持する高校生や、英語版『常勝思考』を購入される中学生など、若年層の熱心な様子が印象的でした。

リーディングや映画トレイラーに注目が集まる

また、大川隆法総裁による遭難したマレーシア航空370便のリーディング映像（英語字幕版）を上映したところ視線が集中。画面の前に釘づけになる人が続出し、「なぜこんなことができるのか？」といった関心の声が相次ぎました。さらに大川隆法総裁製作総指揮の映画「神秘の法」のトレイラーを、インド版の主題歌と共に上映したところ、来場者が急増した一幕もありました。

盛況のうちに幕を閉じた今回のブックフェア。幸福の科学はこれからも世界各国で活動を展開してまいります。

サンクトペテルブルグ国際ブックサロンに出展！注目を集めたプーチン大統領の守護霊霊言

サンクトペテルブルグ国際ブックサロンに出展！注目を集めたプーチン大統領の守護霊霊言

 

2014.07.11

ロシア語書籍をはじめ幅広いラインナップで展開

2014年5月23日～26日、幸福の科学出版は幸福の科学ロシア開拓支部と共同で、サンクトペテルブルグ国際ブックサロンに出展しました。
当日は、ロシア語版『常勝思考』『幸福の法』『ロシア・プーチン新大統領と帝国の未来』（プーチン守護霊霊言）を中心に、約600冊の書籍を販売しました。

注目を集めたプーチン大統領の守護霊霊言

開催地・サンクトペテルブルグはプーチン大統領が過去に副市長を務めた地であるとともに、フェア期間中、同市で開催された国際経済フォーラムでプーチン大統領自身が演説したことも重なり、プーチン大統領の守護霊霊言である『ロシア・プーチン新大統領と帝国の未来』は大いに注目を集めました。当ブースで上映していたプーチン大統領の霊言映像や霊言書籍の表紙を撮影する方も多く見受けられました。

霊言に寄せられた好意的なコメント

連日ブースにいらした男性ジャーナリストは「プーチンの守護霊はいると信じる。ロシアに全責任を負っている最高責任者であるから守護霊がいてしかるべき。大川隆法総裁の霊言が日本とロシアを結びつける」と言い、その後同氏のSNSには『ロシア・プーチン新大統領と帝国の未来』の表紙とコメントがアップされました。
また、「私は愛国主義者で、ロシアの再建にとても興味をもっている。プーチンが本質的にどういう人間かをもっと知りたいと思っていたところ、今回霊言に出会った。テレビで見るプーチンは一面的でわからない。私は霊言を信じる」（40代・男性）、「昨日、プーチン大統領の霊言の本をブースで購入してすべて読んだ。とても面白くて一気に読んでしまった」（10代・男性）など、好意的なコメントが多数寄せられました。

今後も、幸福の科学は世界各地で継続的な啓蒙活動を展開してまいります。

『南京大虐殺』の論点

『南京大虐殺』の論点

2014.07.12

• 歴史認識

文／幸福実現党政務調査会　佐々木勝浩

昨日の江夏政調会長の論考に続き、『南京大虐殺』を検証してみたいと思います。

◆諸説ある『南京大虐殺』の虐殺数

旧日本軍の虐殺数は、日本軍と戦った蒋介石が率いる国民党政府は、1947(昭和22)年の南京戦犯裁判軍事法廷で30万人以上とし、また中国共産党(現在の中国政府)は、30万～60万人で100万人と言うこともあります。

東京裁判(米国を中心とする連合国が日本を裁いた裁判)では、20万人以上です。アイリス・チャン著『ザ・レイプ・オブ・南京』では26～35万人。日本の識者の研究 は 20 万人を上限として、4 万人、2 万人などがあります。

しかし、国際委員会の活動記録(1939年に出版)では、殺害件数は26件と報告(南京事件の研究家・板倉由明氏は46件と分類)しています。しかも目撃されたものは1件のみで、他は伝聞や噂によるものです。

ちなみに米国は、広島や長崎に原爆を落とし、東京空襲では一夜で10万人の市民を虐殺するなど、トータルで30万人の日本の非戦闘員を殺害しました。これは否定しようがない事実です。

米国は自国の大虐殺を打ち消すため、ドイツと同じようなユダヤ人大虐殺に匹敵する事件を日本を裁くために、でっち上げる必要があったわけです。

そこで東京裁判で、はじめて「南京大虐殺」をつくり上げました。裁判では、日本軍がやったこととして虐殺などの証言は嘘でも認められ、それに対して日本側は反論の場も与えられない一方的な裁判を行ったのです。

◆当時の新聞記者の証言「見たことも聞いたこともない」

日本軍が南京に入城したのは、1937（昭和12）年12 月、世界のマスコミも含めて100人を超える報道機関が日本軍と南京城内に入っていますが、しかし当時30万人にも及ぶ虐殺があったという報道は当時されていません。

朝日新聞は従軍記者とカメラマンを16人派遣し自動車を使って南京戦を取材しました。

南京戦での朝日新聞従軍記者の証言として、「南京事件ねえ、全然聞いてない。もしあったとすれば、記者の中で話が出るはずだ。記者というのは、少しでも話題になりそうなことは、互いに話をするし、それが仕事ですからねえ。噂としても、聞いたことがない。朝日では、現地記者を集め、座談会もやったが、あったなら話がでるはずだ。報道規制？何も不自由は感じていない。思ったこと、見たことはしゃべれたし、書いていた。」（橋本登美三郎氏　朝日新聞南京派遣記者団キャップ）

「私が編集局長の時、南京に特派した記者たちを集めて、一人一人 聞いてみたが、そのようなことは見たことも聞いたこともない、という返事ばかりだ。何万、何十万なんていう虐殺など、絶対にない。」（細川隆元氏　朝日新聞編集局長）

◆30万人の遺体が出ていない

アメリカが広島に落とした原爆で亡くなったのは10万人、だとしたら日本軍は原爆3つ分の兵器に匹敵する大虐殺を銃剣で行い、しかも世界のマスコミが一緒に入城していながら、誰にも見つからず12月の凍った土地を掘って30万人の遺体を埋めたということになります。

また南京では戦後、ビル建設も行われていますが遺体が出てきた話は全くありません。ですから中国が主張する日本軍の30万人大虐殺は常識的に考えてあり得ません。

◆中国が『南京大虐殺』を捏造する訳―対日外交圧力のカードとして利用

1998年、当時の中国の江沢民国家主席は会議の席上、「日本に対しては歴史問題を永遠に言い続けなければならない」と指示し、歴史問題を「対日外交圧力の重要カード」と位置付けていたことが「江沢民文選」の中で明らかになっています。

ですから、事実を捻じ曲げてでも、「日本を悪者」にしておく必要があるのです。

◆改革が求められる日本の「自虐史観教育」　(例・中学校の教科書)

東京書籍「首都南京を占領した。その際、婦女子を含む約20万人とも言われる中国人を殺害した(南京大虐殺)。」　

教育出版「日本軍は、シャンハイや首都ナンキンを占領し、多数の中国民衆の生命をうばい、生活を破壊した。ナンキン占領のさい、日本軍は、捕虜や武器を捨てた兵士、子供、女性などをふくむ住民を大量に殺害し、略奪や暴行を行った(ナンキン虐殺事件)。」

戦後の教育の中で捏造された歴史が子供たちに教えられています。これでは日本の子供たちが自分の国に誇りを持てるわけがありません。日本の子供たちが自分に自信が持てない理由の一因でもあります。捏造された歴史を正し、先人の名誉を回復し、日本人の誇りを取り戻すことが必要なのです。

【参考図書】　『南京事件の総括 虐殺否定十五の論拠』田中正明著／謙光社　
『南京虐殺の検証―南京で本当は何が起こったのか』阿羅健一著／徳間書店　
『南京事件の核心』冨澤繁信著／展転社　　　

執筆者：佐々木 勝浩

幸福実現党政務調査会　課長代理

 

香港の自由が危ない! 中国の大使や元香港総督が新聞紙上で論争

香港の自由が危ない! 中国の大使や元香港総督が新聞紙上で論争

2014.07.12(liverty web)

香港がイギリスから中国に返還されて17年。中国政府が思想・言論統制を進める中、多くの市民が反発を強めている。そんな中、香港の民主化運動を批判する駐英中国大使と、運動に賛意を示すイギリス人の元香港総督らが、英フィナンシャル・タイムズ(FT)紙上で論争している。

 

論争の中心になっているのは、香港で民主化を求める団体の一つ「Occupy Central」に対する見解だ。この団体は、2017年に予定されている、香港トップの行政長官を選ぶ普通選挙について、北京政府が立候補基準として「中国を愛すること」、つまり、北京政府に忠誠を誓う必要があるとしていることに抗議している。場合によっては、香港の金融街を占拠する行動に出るとも表明している。

 

この動きについて、劉暁明・駐英中国大使は9日付FT紙に寄稿。「Occupy Central」は「香港経済に混乱をもたらす」と批判し、選挙制度について改革を求める声には、「選挙制度に国際標準などない」と切り捨てた。また、一国二制度の下では、「司法権は主権のある中国に属す。香港の政治改革は、(中国政府が解釈権を持つ)香港基本法に従うべきである」と、強圧的な主張を展開している。

 

この主張と歩調を合わせるように、世界の大企業を顧客に持つアーンスト&ヤング(本部:ロンドン)などの四大会計事務所(Big 4)は、「Occupy Central」の運動について、「取引や商活動を混乱させる」と意見広告を出して批判。劉大使も寄稿の中で、Big4のスタンスを支持するという形で、中国の香港支配を正当化している。

 

これに対し、10日付FT紙上では、香港返還前の最後の香港総督だったクリストファー・パッテン氏が、「香港の司法は中国政府のいかなる圧力からも独立しているべき」と、中国政府の姿勢を批判。また、以前、香港行政機関に勤務していたイギリス人のアリスター・ラング氏も11日付同紙に寄稿し、「このままでは、治安維持のため香港に人民解放軍を送られる危険がある」と警告している。

 

一連の論争からは、経済的な利益を盾に、中国政府が本格的に「香港支配」を進めようとしている緊迫感が伝わってくる。しかし、香港の自由が奪われれば、中国政府の支配は台湾などのアジア地域にも及ぶだろう。前出のラング氏は、「中国は金の卵を産むガチョウ(一大金融センターである香港)を全滅させかねない。台湾を併合しようという野心があるのは言うまでもないが」(11日付同紙)と指摘する。もちろん、日本の沖縄も危ない。

 

今後、日本を含む各国は、経済面で中国にコントロールされないよう注意しながら、香港の民主化運動を後押しすべきだ。香港の民主主義を守ることは、台湾の民主主義を守ることにもつながる。今、目指すべきは、中国による香港・台湾支配ではなく、中国の香港化・台湾化である。各国が協力して、民主主義の波を中国本土へと波及させることが急務だ。(晴)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『大川隆法 フィリピン・香港 巡錫の軌跡』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=27

 

幸福の科学出版 『孫文のスピリチュアル・メッセージ』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=725

 

【関連記事】

2011年10月号記事 『香港での対話』未来への羅針盤 ワールド・ティーチャー・メッセージ

http://the-liberty.com/article.php?item_id=2701

 

2014年8月号記事 釈量子の志士奮迅 [第24回] スペシャル対談 In 香港 李柱銘

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8016

被災地で幽霊を見る人が続出 // 幽霊を見る犬の物語『超救助犬リープ』が児童文学大賞を受賞

被災地で幽霊を見る人が続出 幽霊を見る犬の物語『超救助犬リープ』が児童文学大賞を受賞

2014.07.12(liverty web) 

東日本大震災後、被災地で幽霊を目撃する人が続出している。このほど発売された「文藝春秋」8月号には、「人はなぜ『幽霊』を見るのか」と題し、被災地で聞き取り調査をしたノンフィクション作家の柳田邦男氏と、「臨床宗教師」という取組みで幽霊を見た人々をケアしている東北大学大学院教授の鈴木岩弓氏の対談が掲載された。

 

記事では、被災地の中でも津波の被害が特に大きかった地域で、「亡くなった子が毎晩、幽霊になって出て来る」「亡くなった父が部屋でぼーっと立っていた」など、幽霊を見たという声が多いと紹介。幽霊について「脳が疲れて幻覚を見たのだ」と捉える医師たちは、被災者の悩みを解決できずに戸惑っているという。

 

こうした現状を受けて、被災した仙台市にある東北大学に、傾聴のためのノウハウを教える「実践宗教学寄付講座」が設置された。被災者のケアには、「現れた幽霊にどんな意味があるのか」という問いに答える必要があるといい、宗教者ならば、被災者の「霊的な現象」に向き合えるというわけだ。

 

被災地に現れる幽霊の報告は、これまでに産経新聞やAFP通信などでも報じられてきた。震災を機に、目に見えない存在や世界に対して、真剣に向き合おうという動きが出始めている。

 

そんな中、幽霊を実在として描いた物語『超救助犬リープ』(学芸みらい社)という作品が、第25回日本動物児童文学大賞を受賞。15日に発刊される。

 

主人公は、震災時などにがれきに埋まって動けなくなった人を見つける災害救助犬「リープ」。その担当トレーナーが救助活動中に死んでしまうが、幽霊となって現れ、リープの救助活動を手伝う。そのおかげで、発見の成功率が上がったリープは「超救助犬」と称されるようになる、というストーリー。

 

犬の視点から、震災時の緊迫した現場の様子が描かれたり、犬の性格によって警察犬や盲導犬など与えられる役割が決まるなど、知られざる「救助犬」の姿を紹介。また、人間や動物などの本質が「魂」であるという霊的真実が描かれ、大人でも興味深く読める内容だ。

 

幽霊となったトレーナーが地上に留まったのは「リープ」を助けるためだったが、現在、被災地で出没している幽霊の多くは、突然見舞われた「死」を理解することができず、地上をさまよっている犠牲者の魂であろう。

 

彼らを供養するためには、現在生きている人々が「人間の本質は魂であり、転生輪廻を繰り返す中で魂を磨き、神仏に近づく努力を続けている」という正しい霊的知識を身につけ、その思いを犠牲者に手向ける必要がある。(居)

 

【関連記事】

2013年7月31日付本欄 公邸に移らない安倍首相 「幽霊が出るから嫌」と本心を告白?

http://the-liberty.com/article.php?item_id=6430

 

2013年4月9日付本欄 【海外メディア】被災地で「霊」に悩む人々をロイターがレポート

http://the-liberty.com/article.php?item_id=5865

集団的自衛権の行使容認で日本が孤立? 孤立しているのは中韓

集団的自衛権の行使容認で日本が孤立? 孤立しているのは中韓

2014.07.12(liverty web) 

イギリスの調査機関「ユーガブ」が、このほど発表した意識調査で、日本の集団的自衛権行使を限定容認する閣議決定について、アメリカ国民の47%が支持、14%が不支持であるという結果が出た。

支持の割合が不支持の割合を大きく上回っている。

 

安倍晋三首相は、今回の閣議決定や従軍慰安婦に関する「河野談話」の検証などを進めているため、中国・韓国から「歴史修正主義」「軍国主義の復活」などと非難され、そうした反応を取り上げる国内メディアも多い。

だが実際には、冒頭のアメリカ以外にも、今回の日本の閣議決定を支持する国は多い。

 

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