今日も日経平均株価が高値を更新した。更新の理由は衆議院の解散風が強くなり、消費税増税の先送り確率が高まったことを市場が好感したとの解説が一般的である。変な下世話な例え話で恐縮だが、裸の女性が堂々と道を歩いている姿を見るより、超ミニスカートの女性が（スカートの中が）見えそうで見えない状態を見ている方が性的刺激を感じる様なもので、総理が突然「消費税増税を先送りします」と断言してもその影響は1日限定で現れるのに、今回の様な思わせぶりでそれでいてスカートの中身がチラリと見えている状況の方が、末永く好況を継続するかの様な状態であろう。これを安倍総理が意図しているとは思い難いが、結果的には好循環につながっている所は面白い。
ただ、この様な好景気の背景には、その他にも幾つか理由があるのだろう。ひとつには、イスラム国の一時期の爆発的な脅威の増大が最近では少しサチッてきて、危険度は徐々に飽和状態で上限が見えてきた感がある点であろう。相変わらず危険なことには違いはないが、一時期の勢いは凄まじいものがあったので、現在の状況は一息ついた感が大きい。しかも空爆によりイスラム国の指導者が負傷したという噂もあり、大規模な地上軍を投入しなくても、シリアとの対立の均衡により双方が消耗する理想的な状態に近くという、コスト的に無限の投入のリスクは大幅に減ったといえる。
もうひとつのエボラ出血熱のパンデミクス危機にしても、一時の指数関数的な倍々の死者数の増加が少しずつ鈍化してきている感があり、何度か発生したアメリカ国内での患者の発見にしても、2次、3次感染を抑え込めた安堵感があり、これらの失敗を教訓として対策の強化が図られたことも欧米での安心感につながっているかも知れない。日本でも、何例かの疑われるケースはあったが、結局は陰性ということで事なきを得て、その間にノウハウが徐々に蓄積され対策が打たれているというのも幸運な状況である。
この様に、一時期の最悪の状況を脱した感があり、その中での消費税増税見送りは市場にとって今年最後の好材料という感じなのだろう。この傾向はそれはそれとして続くのだろうが、今、私が最も気にするのは中国国内でのエボラ出血熱の大流行である。言わずと知れた、中国はアメリカへの投資大国であり、国連での票を買うことを目的に、アフリカでは金をばら撒きまくっている。しかも、中国の特徴はばら撒いた金を現地の人々に還元する意思はなく、中国人を送って中国人がそのばら撒いたお金を回収するというエゲツないやり方をしている。現地の人々にはノウハウも溜まらず、ただ、箱ものや道路だけがポンと作り出されて終わりである。このやり方の是非は色々あると思うが、今回はその点は横に置いておく。問題は、このアフリカでエボラ出血熱に感染した人が出た時、何をするかが問題なのである。
中国と言う国は、電車の中で子供が大便や小便をしても親が咎めることもなく、しかも後始末をしないような国だから、倫理観が極端に欠如している傾向は全国民に共通である。その様な倫理観の欠如した人がエボラ出血熱に感染したら、当然ながら最初にするのは中国への帰国、ないしはアメリカなどの治療のノウハウを持った国への脱出である。発熱していても発熱を隠して飛行機に搭乗し、吐き気を催しても、それを隠して渡航する可能性は高い。サーモグラフィなどの監視はあるが、例えば冷えたタオルで顔などを冷やして検査場所を通過すれば、検査に引っかからずに脱出できる可能性はある。とにかく、医療環境の悪いアフリカで治療を受けたり死にたくはないだろうから、アフリカだけは脱出しようとあらゆる手段で試みるのは想像に容易い。その様にして機内に感染者が広まった時、それらの人が中国本土に広がり、気が付くと手が付けれない可能性がある。例えば北京や上海などの都市では医療体制も敷かれているだろうが、地方に行ったら全くエボラに気が付かず、病院の相部屋で入院する可能性もある。免疫が低下した人は直ぐに発症するだろうから、爆発的な大流行に発展する可能性は高い。しかも、その様な危険を感じた人は北京などの都市の大病院まで移動して高度な治療を受けようとするだろうから、その移動の際の感染もリスクは高い。
経済大国故に、ありとあらゆる国との人の行き来が激しい中国故に、中国からの感染を各国は水際で防ぐことは困難である。しかも、感染者数は指数関数的に増えるだろうから、人口のそれほど多くないアフリカよりもパンデミクスのリスクは大きい。そして、この中国での大流行が確認されると、ただでさえバブルの崩壊前夜と言われる中国経済にトドメを刺し、中国発の世界大恐慌が起きるかも知れない。中国が保有するアメリカや日本の国債が手放されれば、それだけで日本もアメリカも経済に与える破壊力は大きい。
幸いにも現時点ではその兆候がないから良いのだが、この様なリスクは何処まで行っても消えることはない。指し当たっての対策としては、アフリカ中の空港にエイズ対策費を大量に投入し、疑わしき人々が飛行機に搭乗できない様にするシステムと、37度以上の発熱の人は登場できても渡航先の政府にその情報が通知され、国家的にエボラ要注意人物としてマークできる体制を構築することだろう。そこまでの情報が通知されれば、中国政府も手を打ちやすくなる。元々人権意識のない国だから、その様な人物を強制的に拘束するぐらいのことはやるだろう。つまり、エボラ対策費の使い方は、その医療施設や治療費などの直接的な使用以外にも、疑われる人のアフリカ内への閉じ込めと渡航先での追跡調査のための情報網構築などもあり得るのである。
まずは中国人をメインターゲットに、アフリカ内での対策の強化を進めて欲しい。
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ただ、この様な好景気の背景には、その他にも幾つか理由があるのだろう。ひとつには、イスラム国の一時期の爆発的な脅威の増大が最近では少しサチッてきて、危険度は徐々に飽和状態で上限が見えてきた感がある点であろう。相変わらず危険なことには違いはないが、一時期の勢いは凄まじいものがあったので、現在の状況は一息ついた感が大きい。しかも空爆によりイスラム国の指導者が負傷したという噂もあり、大規模な地上軍を投入しなくても、シリアとの対立の均衡により双方が消耗する理想的な状態に近くという、コスト的に無限の投入のリスクは大幅に減ったといえる。
もうひとつのエボラ出血熱のパンデミクス危機にしても、一時の指数関数的な倍々の死者数の増加が少しずつ鈍化してきている感があり、何度か発生したアメリカ国内での患者の発見にしても、2次、3次感染を抑え込めた安堵感があり、これらの失敗を教訓として対策の強化が図られたことも欧米での安心感につながっているかも知れない。日本でも、何例かの疑われるケースはあったが、結局は陰性ということで事なきを得て、その間にノウハウが徐々に蓄積され対策が打たれているというのも幸運な状況である。
この様に、一時期の最悪の状況を脱した感があり、その中での消費税増税見送りは市場にとって今年最後の好材料という感じなのだろう。この傾向はそれはそれとして続くのだろうが、今、私が最も気にするのは中国国内でのエボラ出血熱の大流行である。言わずと知れた、中国はアメリカへの投資大国であり、国連での票を買うことを目的に、アフリカでは金をばら撒きまくっている。しかも、中国の特徴はばら撒いた金を現地の人々に還元する意思はなく、中国人を送って中国人がそのばら撒いたお金を回収するというエゲツないやり方をしている。現地の人々にはノウハウも溜まらず、ただ、箱ものや道路だけがポンと作り出されて終わりである。このやり方の是非は色々あると思うが、今回はその点は横に置いておく。問題は、このアフリカでエボラ出血熱に感染した人が出た時、何をするかが問題なのである。
中国と言う国は、電車の中で子供が大便や小便をしても親が咎めることもなく、しかも後始末をしないような国だから、倫理観が極端に欠如している傾向は全国民に共通である。その様な倫理観の欠如した人がエボラ出血熱に感染したら、当然ながら最初にするのは中国への帰国、ないしはアメリカなどの治療のノウハウを持った国への脱出である。発熱していても発熱を隠して飛行機に搭乗し、吐き気を催しても、それを隠して渡航する可能性は高い。サーモグラフィなどの監視はあるが、例えば冷えたタオルで顔などを冷やして検査場所を通過すれば、検査に引っかからずに脱出できる可能性はある。とにかく、医療環境の悪いアフリカで治療を受けたり死にたくはないだろうから、アフリカだけは脱出しようとあらゆる手段で試みるのは想像に容易い。その様にして機内に感染者が広まった時、それらの人が中国本土に広がり、気が付くと手が付けれない可能性がある。例えば北京や上海などの都市では医療体制も敷かれているだろうが、地方に行ったら全くエボラに気が付かず、病院の相部屋で入院する可能性もある。免疫が低下した人は直ぐに発症するだろうから、爆発的な大流行に発展する可能性は高い。しかも、その様な危険を感じた人は北京などの都市の大病院まで移動して高度な治療を受けようとするだろうから、その移動の際の感染もリスクは高い。
経済大国故に、ありとあらゆる国との人の行き来が激しい中国故に、中国からの感染を各国は水際で防ぐことは困難である。しかも、感染者数は指数関数的に増えるだろうから、人口のそれほど多くないアフリカよりもパンデミクスのリスクは大きい。そして、この中国での大流行が確認されると、ただでさえバブルの崩壊前夜と言われる中国経済にトドメを刺し、中国発の世界大恐慌が起きるかも知れない。中国が保有するアメリカや日本の国債が手放されれば、それだけで日本もアメリカも経済に与える破壊力は大きい。
幸いにも現時点ではその兆候がないから良いのだが、この様なリスクは何処まで行っても消えることはない。指し当たっての対策としては、アフリカ中の空港にエイズ対策費を大量に投入し、疑わしき人々が飛行機に搭乗できない様にするシステムと、37度以上の発熱の人は登場できても渡航先の政府にその情報が通知され、国家的にエボラ要注意人物としてマークできる体制を構築することだろう。そこまでの情報が通知されれば、中国政府も手を打ちやすくなる。元々人権意識のない国だから、その様な人物を強制的に拘束するぐらいのことはやるだろう。つまり、エボラ対策費の使い方は、その医療施設や治療費などの直接的な使用以外にも、疑われる人のアフリカ内への閉じ込めと渡航先での追跡調査のための情報網構築などもあり得るのである。
まずは中国人をメインターゲットに、アフリカ内での対策の強化を進めて欲しい。
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