エネルギーと環境 212

彦根藩の当主である井伊直孝公をお寺の門前で手招き雷雨から救った
と伝えられる招き猫と井伊軍団のシンボルとも言える赤備え（戦国時
代の井伊軍団編成の一種、あらゆる武具を朱りにした部隊編成のこと
兜（かぶと）を合体させて生まれたキャラクタ－。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　鮨割烹銀水
【季語と短歌：４月１３日】

　　　　　　　春霖や友集まりて短歌披露　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　高山　宇

🌈　歌集『淡海の湖辺』

行く春の温度差激し記憶とどめ熱き夏を記録するかも
自らの先も分からずその先を何故行くのかと問う未来かな
次世代に贈るソーラ構想す今夜も途上小さく吐息
ヒバリ鳴きサギ戯れし水田の耕運機らは誇り高かけり
異常時にそなえＩＦ（人工農業）化し多期作ながら鳥と共生
遺伝子の解析速度爆上がり有機革命進行中なり
地質歴ゲノム情報掛け合わせヘイズ一発大本塁打
昨日今朝水辺豊かに鳥唱和われも絆されしばし脱力
恬淡で吝嗇なくて三井読みそもありかと反省するが
飛ぶ鳥は後を濁さず高利を超えてゆかん末期の末まで
来るたびに森が育つカフェテラス求め湖岸を北から南
古都大津紫式部の歌碑とカーぺンターズ聴き湖岸往く
土山の抹茶カステラ頂きて近江大津宮の湖辺見る
湖北堅く桜咲く湖南されど群れ飛ぶ烏は変わらずや
DX、GXと騒がれる車なれぞグリーンでない車乗る
ラーゴはさらにキャシュレス、営業管理をDX化進化さす
現代の大津は車溢るる都市迷えばクラックションの矢飛ぶ
お昼どうすると問う妻薄めのミックスサンドと答え配車す
ラーゴの草餅齧りブログ短歌打ち込みはじめるもまとまらず
死の影しのび寄る臥龍梅諦め突き放し論考続ける人あり
有体に申せば耐乏の背にグリーンフォーメションの実現
救急の音で送りて家内らがしめやかに遺徳を偲ぶ
この五年親類縁者逝きし爪跡深く寂しき限り
琵琶湖では水位も戻りコントンガ水干す裏に乱開発あり
アンデスの沖合長さ世界一豊かな資源乱開発よ
再会の”三方よし”が腑に落ちるGXにも死角あり
逸材奥村頼人横浜高投打二刀流彦根生まれぞ
残望はカーボンゼロ空と水英知を集め水素社会を
近江には信長・秀吉・家康に八大商社・無数の使命
本諸子・日本鯰に琵琶鱒は淡水魚なり豊穣の滋賀

🪄本日、今年度の春の歌会を開催。中村光雄様からご指導頂きまし
た。わたしの作品に調べが悪いのではとの初歩的な指摘ありました。
吉田様の川柳の高評価が印象的でした。有難う御座いました。次回、
の開催を楽しみにしております。


　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　大屋根リング

２０２５年国際博覧会（大阪・関西万博）が4月13日、大阪市の人工
島、夢洲（ゆめしま）で開幕した。高度成長期のシンボリックな存在
でもある前回の大阪万博（1970年）から55年。BIE（博覧会国際事務
局）が定める「登録博覧会」としては、2005年に愛知県で開催された
「愛・地球博」（愛知万博）以来，20年ぶり。近年，万博が否定的に
とらえられる理由はいくつかある。ひとつは，国家プロジェクトとし
て国費が投入されるためだ。会場建設費の3分の2は国と大阪府・市、
残りは企業の寄付だが，税金で賄われることの是非には必ず厳しい声
が上がり，それらが一部メディアに大きく取り上げられ、万博を運営
する博覧会協会は、霞が関、自治体、複数の企業など出身母体の異な
る，いわば烏合の衆の集まりだけに，責任の所在が曖昧で，ネガティ
ブな報道に対してそれを上回る効果を一枚岩になって発信できない，
という弱さがあるという。しかし、昨夜、職場の後輩にS君とゆっく
りと遊覧しようと話し合ったばかりで最後のイベント参加となるだろ
う。（笑）

藤波の乱調の元凶は？どうして直らないのか？！

　

４章　親玉「財務省」子分「日銀」－その本当の関係とは？
物価は「モノとお金のバランス」で決まる　
貨幣数量理論
世の中に出回るお金の増減によって、物価が上下する＝「物価はモノ
とお金の量のバランスによって決する」という貨幣数量理論（【図版
４１１】）がある。
　これを理解するには、まず「ワルラスの法則」を知る必要がある（
【図版４１２」）。ワルラスの法則とは、19世紀のフランスの経済学者
で、経済学に数学的手法を適用しコ般均衡理論」を定式化したレオン・
ワルラスにちなんでいる。
　ワルラスの法則は経済を個別の事象としてではなく、全体でとらえ
るマクロ経済学のベースといえる。とくに貨幣数量理論を理解するう
えでは欠かせないため、ここで紹介することにする。
　ワルラスの法則は、数式一つで説明できる。何十年も前の話だが筆
者はいわゆる「リフレ理論」を説明する際に、ワルラスの法則から貨
幣数量理論を導き出した。

「インフレ」「デフレ」とは、そもそも何なのか？
モノ、サービス、株、為替など、個々の価格は、需要と供給の市場原
理によって決まる。しかし物価はちょっと違う。物価とは、世の中で
売り買いされているモノの価格の平均みたいなものだが、これには、「
世の中に出回っているお金の総量」が関係しているのだ。
　ひと言でいえば、物価は「世の中で売り買いされているモノの量」
と「附の中に出回っているお金の量」のバランスで決まる。これが「
貨幣数量理論」である。
　先はどのワルラスの法則で挙げた「世の中に存在する人間は２人だ
け、財は一つだけ」という設定を思い出してほしい。この設定だと、
Ａさんが作っているａが「世の中で売り買いされているモノ」であり、
ａの値段＝物価だ。そしてＢさんが持っている１０００円が「世の中
に出回っているお金」だ。
　Ａさんが作っている財が欲しいＢさんは、１０００円を持っていた。
世の中に存在する財は一つだけだから、Ｂさんがケチッて５００円で
買うという選択肢はあり得ないと説明した、となると、もしＢさんが
２０００円を持っていたら、その２０００円で財を買うことになる、
ＡさんとＢさんの２人しかいない附の中にあるお金が、２０００円に
なると、物価はトがるわけだ。逆にＢさんが５００円を持っていたら、
物価は５００円にトがることになる、
　貨幣数駁理論は、このメカニ、スムが附の中全休で起こっていると
咎えればいい。
　附の中で売り買いされているものより、胆の中に出回っているお金
のほうが多くなると、モノに対してお金がダブつ専く。つまり、モノ
のほうが相対的に少なくなるため、物価がＬがる（インフレーション：
以下インフレ）。
　反対に、ほの中に出回っているお金より、附の中で売り買いされて
いるモノのほうが多くなると、今度はお金に対してモノがダブつく．
つまり、モノが相対的に多くなるため、物価が下がる（デフレーショ
ン：以下デフレ）。
　読者はも、インフレ、デフレという言葉はよく聞くと思う、
　今までの説明をまとめて、次のように貨幣数は理論を覚えておくと、
無理解なまま、ただ言葉だけを発するという愚は避けられるだろうし、
惑わされることもなくなるはずだ。

・インフレ＝お金が増えて、モノの価値が上がった状態
・デフレ＝お金が減って、モノの価値が下がった状態

　「増える」「減る」「上がる」「下がる」という言葉からもわかるよう
に、インフレもデフレも、ある一定の状態を指すものではない。
　たとえば、バブル崩壊後にデフレに転じたというのは、バブル期に
比べてお金が減って、モノの価値が下がったということだ。また、前
にも出した「インフレ目標」（９４ページ）というのも、「いまと比べ
て未来をどうするか」ということだ。
　このようにインフレ、デフレは、過去と現在、現在と未来の比較の
うえで成り立つ相対的な概念だということも、一緒に覚えておこう。

日銀が行う経済対策「金融政策」
「モノとお金」「通貨と通貨」という具合に、経済はバランスの変化
によって動いている。つまりこのバランスに手を加えれば、ある程度、
人為的に経済をコントロールすることができる。
　それをするのが、政府と中央銀行（日本の場合は日銀）による経済
政策である。日銀の行う経済政策は「金融政策」と呼ばれる。これは、
平たくいうと「物価の安定のため世の中に出回るお金の量を調節する
こと」だ。
　金融緩和、金融緊縮（引き締め）とは、出回る量を「増やす（緩和
）」↓インフレにする、「減らす（緊縮）」↓デフレにする、ということで
ある。
　あとで詳しく説明するが、世の中に出回るお金の量が変わると、金
利が変わる。お金の量と金利は表裏一体の関係だ。金利が変わると物
価が変わる。日銀は、そのときどきの「これくらいの金利にする」と
いう目標に向けて、金融緩和や金融緊縮を行うのである。

「買いオペレーション」と「売りオペレーション」
　では日銀は、どうやってお金の量を調整するのか。伝統的な手法と
しては、民間の金融機関が持っている債券や手形の売買が挙げられる。
　デフレのときは買う（買いオペレーション）。
　ちょっと余談だが、日銀がモノを買えばお金が刷られる。この現象
は日銀だけだ。
普通の人や企業は、手持ちのお金でモノを買うわけで、手持ちのお金
以上には買えない。当座借り入れで、少しは手持ち現金より余計に買
えるがそれでも限界がある。
　ところが日銀はお金を刷るので理論上限界はない。日銀は何でもモ
ノを買えば、世の中のお金が増えるので、これをあえて強調するため
にバーナンキ元・ＦＲＢ議長は、「ケチャップでも買ったらいい」とい
った。政府は国偵を発行する。
民間金融機関は政府から入札で国債を買う。
日銀は民間金融機関から国債を買い、その利子収入（通貨発行益）を
政府に納める。

　通貨発行益は国庫納付金となり、すると政府が使えるお金が増え、
公共投資などが増え、結果的に雇用剔出となって失業者が減る。
　金融緩和策とは、こんなふうにして世の中に出回るお金を増やして
やろう、というものだ。

　いずれにしても、日銀が金融機関から国債などを買えば、金融機関
の資金が潤沢となり金利が下がる。なぜかというと、資金が潤沢にな
ればほかの銀行からお金を借りる必要がなくなるからだ。また銀行が
資金を運用する際にも、ほかの銀行もおしなべて資金が潤沢になって
いるため、どこも金利を下げてお金を貸そうとするようになる。
いわば貸し手の「金利下げ合戦」のような状態になるのである。
需要と供給の関係で考えると、わかりやすいかもしれない。

　要するに借りたい人（需要）に対してお金（供給）が潤沢にあるこ
とになれば、供給側の価値（利子）もおのずと下がるというわけだ。
こうして金利が下がると、借り手も融資を受けやすくなり、世の中に
出回るお金が増え物価が上昇する。
　先にも説明したように、物価は「モノとお金の量のバランス」によ
って決まるからだ。お金が増えたぶんモノの価値が上がり、インフレ
になるわけである。
反対に、日銀が民間の金融機関に債券や手形を売ることを「売りオペ
レーション」という。
　ここではいまの説明とまったく逆のことが起こるため、世の中に出
回るお金の量が減り、結果デフレとなる。国偵を買うことで、日銀が
民間金融機関に資金を出し、民間金融機関から民間企業などへの融資
や投資が活性化するように誘導する。
　このように、日銀は世の中に出回るお金を調節し、「風が吹いたら桶
屋が儲かる」式の連鎖反応を起こすことで物価をコントロールする。
ただし、日銀による金融政策の方向性を決めるのは政府である。

　政府はいわば司令塔であり、日銀は金融の専門家として、政府の意
向に沿った目標（インフレ目標）を実現するために策を講じる責務、
たとえばお金をどのくらい増やしたり減らしたりして、金利をどの程
度にするかという責務を負う。
　しばしば「日銀の独立性」が指摘されるが、これはあくまでも「手
段の独立性」であり、「目標の独立性」ではない。この話は世界の常識
である。
　日銀が勝手に目標を立てて策を講じることは、本来あってはならな
いのである。
　逆にいえば、日銀をうまく使うのも、日銀のいいなりになるのも、
政府の手腕次第であるが、これまた財務省が裏で糸を引いていること
がほとんどなのである。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　この章つづく

✳️ ガラス基板や光電融合に注目、
                            半導体後工程学会「ICEP」
　半導体の微細化による性能向上が鈍化する中、後工程技術が注目を
浴びている。2025年4月15日から長野県で開かれる国際学会「ICEP」
には後工程業界の大手企業や著名な研究機関が集結し、コア層にガラ
スを用いるパッケージ基板（ガラスコア基板）や光電融合などの最新
成果を発表する。参加者は前年を上回る見込みで、後工程技術の情報
交換の場として存在感が高まっていると報じられている。

✳️  ハワイのカウアイ島 「メガソーラー＋蓄電池」計画
                                                                         （2025.04.11、XTECH）

◾300MWh超蓄電池を太陽光に併設
　   2033年までに「再エネ100％」達成を目指す
米国ハワイ諸島の最北端に位置するカウアイ島で、現在2基の新しい「
ソーラー＋蓄電池」のプロジェクトが計画されている。2つの案件を合
わせると、太陽光は78MW、蓄電池の容量は、312MWhに達する。

島の資源で発電するエネルギー量を増やして輸入化石燃料の依存を減
らしつつ、地域の電力コストを削減するため、同島の電力事業組合で
あるカウアイ島公益事業協同組合 （Kauai Island Utilities Cooperative
＝KIUC）が、2030年までに電力の70%を再エネで賄う、という戦略的
な目標を2017年に設定した。ちなみに、KIUCは2002年11月に設立さ
れ、米国で最も新しい電力協同組合の1つである。
　実際カウアイ島は、2023年には既に全電力供給量に占める再エネの
比率が57.6%にまで達している。うち、太陽光は（発電事業用と分散
型を合わせて）全電力供給量の38%も占めている（図2）。

図2　2023年・カウアイ島における発電源別の電力供給シェア

３年後には再エネ比率80％に
KIUCは、米国の独立系発電事業者大手であるAESの子会社であるAES
ハワイが計画している2つの「太陽光発電＋蓄電プロジェクト」からP
PA（電力購入契約）により電力を調達する予定で、これにより2028年
には同電力会社の全電力供給に対する再エネの比率80%近くまで高ま
る予定である。因みに、AESは、米国28州で約8.6GWの大規模な発電
事業用太陽光、風力発電とエネルギー貯蔵設備とのハイブリッドプロ
ジェクトを所有しており、さらに、現在約51GWのプロジェクトを開発
中である。

AESは、既にカウアイ島で2基の「ソーラー＋蓄電池」を開発済みであ
る。その1つは「ラワイ・ソーラー＋蓄電池」プロジェクトで、連系出
力20MWのメガソーラーに、容量100MWhの蓄電池が併設されている
（図3）。2018年に運用を開始した時点で、このプロジェクトは稼働中
の太陽光併設型蓄電設備としては世界最大であった。このプロジェク
トは、KIUCが予定より4年早く再エネ50%という目標を達成するのに
貢献した、と。

▪️再エネで電気料金を削減・安定化

これらのプロジェクトが建設されれば、価格変動の激しい石油火力発
電を代替することになり、電気代を削減する効果が大きい。KIUCは、
マナプロジェクトの25年間のPPA期間中、同電力会社の顧客に対する
累計節約額を3億7000万ドルと試算、また、カアハヌイ・プロジェク
トの累計節約額は4億2900万ドルとしており、2つのプロジェクトを合
わせた節約額は約8億ドルと推定している。

　KIUCの社長兼CEO（最高経営責任者）であるデイビッド・ビッセル
氏は、これら新しいプロジェクトの計画発表で、「当社の取締役会は、
2033年までに再エネ100%を達成するという積極的な目標を設定しま
した」と述べた。ハワイ州は、石油への依存から脱却するために、米
国本土に先立って、「再エネ100％」を最初に掲げた州である。ハワイ
州の目標は「2044年までに100％」なので、KIUCの「2033年までに
100%」という戦略は、州の義務を10年以上も前倒した目標となる。

　「固定価格でのPPAに基づく再エネプロジェクトによる発電量の割合
が（KIUCは）高いため、過去5年間ですでに電気料金の安定化という
利点を得ている。当社の料金は、かつて州内で際立って高い水準、わ
ずか20年で低い水準にまで下がった。これらの再エネプロジェクトに
より、当社は実質的に石油価格の変動から守られることになると彼は
言う。同島の電気料金は州内で最も高かった状態から、再エネ拡大に
より、現在では最も低くなっている（図4）。2024年12月にハワイ州
で最も電気料金単価が高いのはモロカイ島でkWh当たり0.51ドルとな
る。これに対して、カウアイ島は同0.41ドルで、今年3月には0.38ドル
にまで下落。

図4　ハワイ州における年別・島別の家庭用電気料金単価の推移
（出所：Hawaiʻi State Energy Office）

🪄この記事を掲載したのは、わたし（たち）の構想のひな型の事例で
あり、産業構造を修正事例となるもの。そして、⓵海水利用の脱炭素、
⓶海水浄化、⓷有価物質回収（純水製造）、④電解水素製造・貯蔵、⑤
（光）触媒利用炭化水素製造（アルコール・燃料など）のコンビーナー
ト建設構想に資するものであると考えているからである。