脱ケミカルデイズ

身の周りの化学物質を減らそうというブログです。 

摂取カロリー:終戦直後以下 20代女子2割が「やせ」

2015年03月17日 | 食品

毎日新聞 2015年03月17日10時04分
摂取カロリー:終戦直後以下 20代女子2割が「やせ」

  現代人の食生活では、メタボリックシンドロームなど肥満が問題視されることが多いが、実は日本人の平均的なエネルギー摂取量は以前に比べ減っている。特に若い女性で顕著な傾向で、専門家から「他の国では見られない現象だ」と懸念の声が上がるほどだ。「飽食の国」といわれる日本で、若い世代の女性の食にいま何が起こっているのか。その背景を考える。

◇夕食は野菜スープ
 「仕事が忙しいし、食べることにあまり興味が湧かないから、最低限の食事になってしまう。気が付けば夕方まで何も食べていなかったということもあります」。東京都中央区の佳織さん(30)=仮名=は話す。

 朝、出社すると職場でココア味のプロテイン(たんぱく質を多く含む栄養補助食品)を水に溶かして飲む。それが朝食代わりだ。「朝、何も食べないよりはいいと思って」

 ある日の3食はいずれも少量だ。朝食に水に溶いたプロテインとコーヒー1杯。昼食はサンドイッチとコーヒー。夕食は自宅で作り置きしていた野菜スープをスープ皿に1杯。3食を食べているものの、推定エネルギー摂取量(1日当たり)は、厚生労働省が定める一般的な30代女性の必要量2000キロカロリーの半分にも満たない。 

 同居する夫とは仕事の勤務時間が合わず、自宅で一緒に食事を取ることは少ない。家で作る料理もサラダやスープなどの単品が多いという。身長は161センチ、体重は47キロ。肥満ややせ度合いを表すBMI値は18.1で、明らかなやせ傾向だ。

 ◇1980年以降で最も高い「やせ」割合
 厚労省がまとめた2013年の国民健康・栄養調査によると、BMI18.5未満の「やせ」に分類される割合を性別・年代別にみると、20代女性が21.5%と最も多く、次いで30代女性も17.6%に上る。女性全体の「やせ」割合は12.3%で、データがある1980年以降で最も高くなった。

 同調査は1995年以降に、世帯単位ではなく個人単位で調査結果をまとめるようになった。全体の平均エネルギー摂取量は減少傾向にあり、20代女性のエネルギー摂取量も同じ傾向で徐々に減少している。20代女性のBMI値で「やせ」の割合は、95年以降、2割以上で推移しており、「5人に1人が『やせ』」という状態は定着している。


危険ドラッグ、昨年112人死亡

2015年03月07日 | 脱法ドラッグ

読売2015年03月05日 14時25分
危険ドラッグ、昨年112人死亡…13年は9人
http://www.yomiuri.co.jp/national/20150305-OYT1T50060.html

 

 危険ドラッグに絡む事件で、全国の警察が昨年1年間に摘発したのは840人で、前年の4・8倍となったことが5日、警察庁のまとめで分かった。

 自ら「使用」したことが原因とみられる死者は112人で、前年の9人を大きく上回り過去最多だった。乱用者が起こした交通事故死者は4人、重軽傷者は131人だった。乱用者の7割が20~30歳代で、若年層を中心に蔓延(まんえん)する実態も浮き彫りになった。

 警察庁のまとめによると、危険ドラッグのうち違法性が認められた「指定薬物」の所持や使用、製造などの医薬品医療機器法(旧薬事法)違反が、最も多い492人だった。危険ドラッグに絡む事件の急増を受け、摘発対象が製造や輸入・販売者に限られていた旧薬事法が昨年4月に改正され、自己使用を目的とする所持も禁止されて摘発が急増した。


米国で健康志向のため、炭酸飲料離れ加速

2015年03月06日 | 食品

2015年3月5日
米国で健康志向のため、炭酸飲料離れ加速

アメリカで、炭酸飲料の販売量が9年続けて減少しているという。炭酸飲料に税をかける「ソーダ税」も広がりを見せている。健康志向で炭酸飲料離れが進み、企業も炭酸飲料依存からの脱却を迫られている。

 アメリカの学校では、校内に炭酸飲料の自動販売機が設置されているのが普通だが、その飲料自動販売機を禁止する動きが出ている。メーン州ポートランドの公立学校では敷地内での炭酸飲料の販売を全面禁止にした。飲料業界の業界誌によると、米国での炭酸飲料の販売量は、2013年は前年比3%減で、マイナスは9年間連続している。

 肥満防止のために自治体が炭酸飲料に課税するソーダ税も広がっている。すでにカリフォルニア州の一部で実施され、検討中という都市は30以上にのぼる。ニューヨークのブルームバーグ市長が2012年に、特大サイズの炭酸飲料販売を禁止しようとしたのが最初だった。この試み自体は挫折したが、やがて全米に広がった。

 米コカ・コーラの2014年通期決算の純利益は前年よりも17%減少した。昨年10-12月期決算では、純利益が前年同期よりも55%も落ち込んだ。コカ・コーラでは、普通の12オンスサイズ(約350ml)より小さい7.5オンスのミニ缶や、カロリーゼロの「緑ラベルのコーラ」などを売り出す。また、売上額の7割を占める炭酸飲料から、栄養ドリンクやコーヒーへの転換を図っている。ライバル社のペプシコはすでに食品にも力を入れているので、コカ・コーラ社ほど落ち込んではいない。


食品の第3の「健康にいい表示」実施へ ますます翻弄される消費者

2015年03月04日 | 食品

2015年3月3日
食品の第3の「健康にいい表示」実施へ ますます翻弄される消費者

食品に健康効果を謳える制度には、すでに特定保健用食品(トクホ)と栄養機能食品の2つがあるが、第3の制度として、「機能性表示食品」が、今年の夏ころに実施される。

 そのガイドライン案が、消費者庁から2日に発表された。機能性表示食品は、安倍政権の成長戦略の一つ位置づけられている。トクホは国が効果と表示内容を審査・許可する。栄養機能食品は、許可申請や届け出はいらないが、ビタミン17種、ミネラル5種に限られる。機能性表示食品は、トクホよりも手続きが簡単で、栄養機能食品よりも活用範囲が広い。食品の健康への効果を国の許可なしに表示できる。事業者は、一定の科学的根拠をつけて届出するだけで、「目の健康にいい」などと表示できる。トクホのようなマークはつかない。

 ガイドライン案では、表示した効果や安全性を確保するために、科学的根拠の中身や情報公開の手続きについて細かく定めている。うそがわかると罰則を科せられる可能性もある。ミカンの成分β-クリプトサキサンチンが骨粗鬆症のリスクを減らすとか、動脈硬化予防や血糖値抑制の効果がある成分の多いタマネギへの表示などが検討されている。

 米国では同様の制度が1994年から始まったが、表示根拠に開示義務がなく、根拠不明なまま健康を害する消費者が続出した。このため、消費者庁のガイドライン案では健康被害を防止する仕組みも考えられている。実際に食べられていて、健康被害がないかを確認、定着していないものは、情報を集めるか、新たに試験をする。情報はインターネットで公開する。

 特定の食品の特定の栄養素に健康効果を求めて、それを集中的に摂取するような性癖をフードファディズムと呼ぶらしい。食品の「機能性」というものは、それを煽りたてる恐れがある。予期せぬ悪い成分が含まれていることもあるだろうし、いい成分であっても過剰摂取の弊害も生じる。

私達消費者としては、それに踊らされずに、バランスのとれた食生活を送ることを心がけることが、リスクを避ける一番の方法だろう。