中国で爆発的に流行している新型コロナ株は「BA.5」

中国でなし崩し的に感染対策が緩和され、

現在パンデミック状態になっています。

中国産ワクチンはｍRNAではなく、

“不活化”ワクチンというタイプなので、

効果が低く、免疫の持続も期待できません。

さて、中国で流行しているウイルス株は何でしょう？

気になります。

もし、新たな変異株であった場合、

それが外国に広がると被害が拡大します。

そこに飛び込んできたWHOからの報告は「BA.5」。

新たな変異株ではなさそうです。

少しホッとしました。

それにしても、中国の情報統制はひどい。

正しい感染状況が把握できません。

これをみると、新型コロナが武漢で発生したときも、

情報を隠していた可能性が大ですね。

やはり専制国家の情報は信用できません。

■ 新型コロナ「感染急拡大の中国で新たな変異株確認されず」WHO

（2023年1月5日：NHK）より抜粋；

WHO＝世界保健機関は、新型コロナウイルスの感染が急拡大している中国の当局からウイルスのデータが示され新たな変異株は確認されなかったと明らかにしました。
一方で、死者数などについて実態を正確に反映していないと指摘し、中国側にさらなる情報の開示を求めました。

WHOは、感染が急拡大している中国の疾病予防センターの専門家と行った会合の中で先月1日以降に現地で採取された2000以上のサンプルに基づいたウイルスのデータが示されたと4日、発表しました。
中国側の解析では、これらのウイルスは、オミクロンの変異株である「BA.5.2」や「BF.7」など、すでに各国でも確認されているもので、新たな変異株は確認されなかったということです。
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◇ EU 中国からの渡航者めぐる対応を協議

EU＝ヨーロッパ連合の加盟国は4日、中国からの渡航者をめぐる対応について協議しました。

EUではすでに一部の加盟国が水際対策の強化を発表していますが、協議の結果、各加盟国が連携して予防的な対応をとることで合意しました。

具体的には、

▽中国を発着する便のすべての利用者に対して、機内でマスクの着用を推奨するほか、

▽各加盟国に対しては、中国からのすべての渡航者に、出国する前48時間以内に行った検査での陰性証明を求めるよう、強く推奨する

としています。

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■ 日本、年末年始もコロナ世界最多　中国４位、感染実態反映は不正確

（2023年1月5日：共同通信/東京新聞）より抜粋；

【ジュネーブ共同】世界保健機関（ＷＨＯ）の新型コロナウイルス感染症の集計で、昨年１２月２６日から今月１日までの週間感染者数は、日本が９４万６１３０人で世界最多だった。一方、感染拡大が懸念されている中国は韓国、米国に次いで４番目に多い２１万人超にとどまっており、ＷＨＯは実態を正確に反映していないとみている。

　同期間の週間死者数は、２５０１人の米国が最多で、日本は２番目に多い１９４１人。中国は５番目に多い６４８人だが、新型コロナ感染者が死亡した際、呼吸器系不全が原因でない場合は死者数に含めていないため、ＷＨＯは死者数も過少報告されているとの見方を示している。

厚生労働省の発表したデータによると、

中国から成田に入国した新型コロナ陽性者のウイルス株も、

「BA.5」「BA.7」が中心のようです。

一方、東京で検出される新型コロナウイルス株は、

「BA.5」が減少して5割を下回り、

「BF.7」「BA.2」「BQ.1」に変わってきたようです。

■ 免疫回避能力が高い「ＢＱ・１」増加、第７波主流「ＢＡ・５」は５割切る…東京のコロナ感染

（2023/01/05：読売新聞）より抜粋；

　東京都内の新型コロナウイルス感染者のうち、昨夏の第７波で主流だったオミクロン株の「ＢＡ・５」の感染者が全体の５割を下回り、同株の新系統への置き換わりが進んでいることが、５日に公表された都の資料でわかった。新系統はワクチン接種などで獲得した免疫を逃れる能力が高いとされ、都は警戒を強めている。

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　都によると、ＢＡ・５への感染が疑われる感染者の割合は、昨年７月中旬から１０月上旬までは全体の９割以上を占めていた。その後、徐々に減少し、直近１週間（昨年１２月２０～２６日）では４４・９％まで下落した。

　一方で、オミクロン株の新系統の割合は徐々に上昇。ＢＡ・５から派生した「ＢＦ・７」疑いが２２・４％、「ＢＡ・２・７５」疑いが９・３％、「ＢＱ・１・１」疑いが８・４％となった。

　国立感染症研究所が昨年末に公表した全国の推計では、「ＢＡ・５」の割合は昨年１２月２０日時点で５０％にまで低下。代わりに「ＢＡ・２・７５」や「ＢＱ・１」などに置き換わりが進む可能性が指摘されている。

　特に「ＢＱ・１」は感染を防ぐための免疫を回避する能力が高いとされる。厚生労働省の助言機関は「感染者の増加につながりやすいとの指摘もあり、感染状況を注視していく必要がある」としている。