少し言葉は荒いですが、、、その通りです。
物乞いをする乞食はそれなりに働いています。
同情を買ってくれる人がお金を払ってくれるのです。
乞食でも怠け者は食べてゆけません。
生活保護者が何もしないのは、乞食以下の存在ですね。
日々のストレス溜まりまくり さんより転載です。
「生活苦しい」「好きなタバコやめないと」…生活保護の減額受け障害者10人が不服審査請求 京都府
少し言葉は荒いですが、、、その通りです。
物乞いをする乞食はそれなりに働いています。
同情を買ってくれる人がお金を払ってくれるのです。
乞食でも怠け者は食べてゆけません。
生活保護者が何もしないのは、乞食以下の存在ですね。
日々のストレス溜まりまくり さんより転載です。
いつも被害者面をする韓国人です。
そして、日本に負担を押し付ける常套手段です。
世界から嫌われている民度の低い国民です。
それが謝意表明ですから、救助費用免除してくれでしょうね。
日本へは来るな!!
保守への覚醒 さんより転載です。
☆韓国外交省が謝意 中央アルプス遭難事故での救助作業
【ソウル=中野晃】韓国外交省の趙泰永(チョテヨン)報道官は1日の定例会見の冒頭、長野県の中央アルプスで韓国人4人が死亡した遭難事故に触れて、「献身的に救助作業に取り組んでいただいた日本の関係者の方々に深く感謝の意を表します」と述べた。
遭難事故は韓国でも大きく報道され、登山グループの「準備不足」が指摘されている。韓国では中高年の間で登山がブームとなっており、韓国にはない2千~3千メートル級の山並みが続く日本アルプスは人気を呼んでいる。
http://www.asahi.com/national/update/0801/TKY201308010212.html
珍しく謙虚なだけに、やや不気味な韓国政府の謝意。裏に潜む何かの意図があるのかな…。
事故発生以来、全ての韓国メディアが、
●「登山客を誘致した日本は外国人登山客の安全のための対策を立てるべきだった」
●「入山規制などがされていなかったため、大丈夫だろうと思って登山を強行し結果遭難した」
●「日本側が携帯電話を用意していてくれれば…」
といつもの如く日本のせいだと怒っていたんだが。突然、政府筋の謝意発表って奴ら、救助費用請求をメチャ意識してるんじゃないのかねー。
▲▼日本人登山客らは、山荘での韓国人グループの身勝手なバカ民度に改めて呆れ返っていた。
事の発端は、
●7月29日の出発時には宿泊先の山小屋の主人が天候悪化を指摘し、「やめたほうがいい」とかなり強く引きとめたものの、韓国人グループはこれを完全無視して出発した。
それだけではない、今回の登山は当初計画からメチャずさんなもので「日本アルプスをなめきった素人計画だった」と専門家は指摘する。
●装備は薄着にカッパ程度の軽装備。当時10度前後だったという気温や、更なる気温変化に耐えられるものではなかった。
●日本で使用できる携帯電話の持参も無く、当初からガイドの手配は全くしていなかった。
●旅行会社が日本人ガイドをつけることを勧めたが、参加者の中に日本での登山経験のある者がおり、日本語も話せるとのことで、経費節約のため日本人ガイドを拒否していたことも分かってきた。
韓国人グループと面会したイ・ヨンヨン駐新潟総領事の発言は「登山の入口で止められたら登らなかった。誰も止めなかったから無理して登った…」と、早くも日本側が引き止めなかったことが事故の原因との見方を示した。
詳細を把握する前に、何でもかんでも人のせいにする短絡思考な韓国人のいつもの悪い癖が大いに発揮されたのだ。
ま、山小屋の主人が力ずくで無理に引きとめても、「それなら渡航費用を全て返還するニカ?」との訳が分からぬ特亜の主張を並べ立て火病るのがいつもの韓国人だ。基本的にとんでもなく扱いにくい招かれざる客だからね、あの民族は…。
今回、韓国政府筋からの、「日本の救助活動」に対する謝意表明は出されたが、事故の原因を巡ってネチコク訳の分からぬ特亜の主張がまだ尾を引きそうな雲行きである。
ザ・リバティーweb より
甘利明経済財政担当相は30日に「よほど外的に大きなショックでもない限り、(消費税を)全く上げないという選択肢はない」と述べ、増税の延期・凍結を否 定した。一方、菅義偉官房長官は31日午後の記者会見で「税収増など様々なことが起きる可能性がある」と補足した。景気回復により大きな増収が見られた場合、増税の見直しの可能性があることを示唆した形だ。
消費税引き上げは「消費税分の税収増」と「景気悪化によるトータルでの税収減」の二つの側面を持つ。1997年に橋本政権が財政再建を目的として消費税率を引き上げた時は、翌年1998年から日本は長い不況に突入し、税収は大きく落ち込んだ。
菅官房長官が28日のテレビ番組で「橋本龍太郎政権のとき、当初消費税を上げたときは一番税収があったが、あとは全部下がった。このとき、対策はほとんどされていなかった。反省の上に立って勉強している。何か対策があればそうならなかったのかも検証している」とコメントしているように、この増税は、景気回復の足を引っ張って、結果的に税収を減らす可能性が高い。
消費税率の2段階引き上げが日本経済に与える影響について黒田東彦日銀総裁は30日、試算を示した。試算によれば、増税前の駆け込み需要の反動減や消費抑制が、平成26年度の成長率を0.7ポイント押し下げるという。黒田総裁は増税容認派であり、「消費税増税で日本経済の成長が大きく損なわれることにはならない」とも発言している。したがって、この0.7ポイントはかなり小さく見積もった下げ幅であり、実際はそれ以上のダメージがあると考えるべきだ。
アベノミクスの効果もあり、法人税をはじめとする税収増は少しずつ確認されている。本誌でもたびたび指摘してきたように、増税の見直しを検討し、財政再建への道は景気回復と経済成長からの増収という方向に求めるべきだ。(光)
【関連書籍】
幸福の科学出版 『政治と宗教の大統合』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=864
アマゾンの同書紹介ページ
http://www.amazon.co.jp/dp/4863952821/
【関連記事】
2013年7月27日付本欄 安倍首相が消費増税の影響の検討を指示 増税中止で税収を増やせ
http://the-liberty.com/article.php?item_id=6382
2013年7月23日付本欄 安倍首相「強い経済取り戻す」 ならば増税を止め、民間経済を自由にせよ
経済の分かっていない麻生は財務省のいいなりである。
国の税収を上げるには増税しか思いつかない財務省そのものである。
景気を良くすれば増収になることを知らぬ振りをする。
即ち、増収よりも組織拡大が財務省の狙いである。
国民のためではなく財務省の利益のみ。。。
騙されまいぞ!!
ザ・リバティーweb より
麻生太郎副首相兼財務相が、7月29日の都内講演で、ナチスを引き合いに出して憲法改正を論じたことが波紋を広げている。
発言の要旨は以下の通り。
「単なる護憲、護憲と叫んでいれば、平和が来るなんて思っていたら大間違いだ。改憲は単なる手段だ。目的は国家の安寧と反映と国土、我々の生命、財産の保全、国家の誇り」
「ヒトラーは民主主義によって、きちんとした議会で多数を握って出てきた。《中略》ワイマール憲法もいつの間にかナチス憲法に変わっていた。誰も気づかないで変わった。あの手口に学んだらどうかね。《中略》(憲法改正は)喧噪の中で決めないでほしい」
麻生副首相は、「ナチス政権を例示としてあげたことは撤回したい」と述べているが、国内外から批判が相次いでいる。
昨年のロンドン五輪では、ネオナチ運動家との交際を報じられた女子選手が帰国を余儀なくされるなど、ナチスに対するアレルギーは国際的にも強い。副首相の任にある者として、発言自体が軽率であったとのそしりは免れないだろう。
さらに、ナチスを引き合いに出す麻生氏の中に、少なからぬ全体主義的傾向があることを指摘したい。
麻生氏といえば、首相時代、当時、自衛隊の航空幕僚長だった田母神氏が政府の歴史認識とは異なる見解を発表したとして更迭した"実績"がある。
最近では、消費税増税についても気になる発言をしている。
消費税増税については、政権内からも慎重論があがっているが、麻生氏は、モスクワG20後の会見で、「消費増税は国際公約に近い」と述べ、予定通り引き上げたいとの意向だ。
本誌が繰り返し指摘しているように、消費税増税は経済に打撃を与え、かえって税収を減らしてしまう。国民の幸福にとって何がよいのかを考えることなく、財 務省の言い分をそのまま受け取り、「国際公約だから、実行すべきだ」という強引さは「誰も気づかないうちに憲法(の精神)を変えてしまったナチスの手口に 学んだらどうか」という発言と通じるものがある。
歴史が示すように、多数決型の民主主義は必ずしも正しい結果をもたらさない。民主主義が正しく機能するには、前提には国民の正しい見識と、「仏神の御心を受けて政治を行っている」という謙虚さを持った徳あるリーダーが必要だ。
この点、麻生氏には見識と謙虚さが感じられない。失言を繰り返し、他国からの非難を呼び込み、日本を危うくする。こうした人物を閣僚においておくことは、今後、安倍政権の命取りになりかねない。(佳)
【関連記事】
2013年7月号記事 なぜ宗教が政治をやるの? そもそも解説
http://the-liberty.com/article.php?item_id=6080
2013年8月号記事 4.経済・金融 2013年参院選 幸福実現党が自民党よりスゴい5つの理由
地質学者が日本の経済を衰退させる権限はないはずである。
馬鹿にハサミを任せた民主党の愚かな決定を受け継ぐ必要なないはずである。
ザ・リバティーweb より
自民党の「電力安定供給推進議員連盟」が原子力規制委員会に、原発再稼働に向けて圧力をかける恐れがあると、東京新聞が2日付トップ記事で報じた。同紙は 「自民圧力むき出し 脅かされる規制委の独立性」という見出しで、無理やり再稼働へ圧力をかけていることを強調したが、日本にとっては「明るい」記事だ。
規制委は現在、7月に新しく制定された基準にのっとって、再稼働に向けて安全審査を申し込んだ原発の審査を始めている。まったく問題のない原発でも、1基につき審査に半年はかかると見られている。現在稼働しているただ2つの原発である大飯原発3、4号機が、9月中に定期点検に入る予定だから、その後、少なくとも年内は、日本のすべての原発が停止してしまうことになる。
東京新聞によれば、自民党はこれまで、原発再稼働について完全に規制委任せだったが、自民党の原発再稼働に積極的な議員で構成される電力安定供給推進議員連盟が、5月に組織された。6月25日には規制委に「国会の特別委員会が、規制委に対して事業者(電力会社)や自治体の意見を聞くよう監視・監督を強化する」という提言書を出したという。
同紙はこの自民党の圧力を批判しているが、規制委は活断層の定義を「12万年以内に動いた」から「40万年以内」に拡大し、津波や火山など次々に「規制基準」を増やし続けた。あたかも「再稼働させまい」と決意しているかのようにも見える。こんな規制委の言う通りにしていたら、再稼働まで最低でも半年、長ければいつまでたっても再稼働できず、日本のエネルギー危機は深まり、景気回復も難しくなる。
原発の再稼働は日本人全員に関わることであるにもかかわらず、意見を出せる人が、地質学者などの学者だけでいいのだろうか。東京新聞の「危惧」は気にせず、議連は規制委任せにせず「圧力」をかけていくべきだ。(居)
【関連書籍】
幸福の科学出版 『大川隆法の守護霊霊言』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=988
アマゾンの同書紹介ページ
http://www.amazon.co.jp/dp/4863953631
【関連記事】
2013年7月31日付本欄 猛暑は安倍首相への天の警告! 熱中症による救急搬送が過去最高に
http://the-liberty.com/article.php?item_id=6425
2013年5月号記事 福島は安全だ 今すぐ我が家に帰ろう
一人でも議員を当選させた上での意見ならば、聞いてくれる人もいるでしょう。
正当な意見でも、票にならなかったと言う事は、日本人は誇りを取り戻すより、
中国の奴隷に成った方が良いのだろう。
なさけない国民なのでしょうか?
ザ・リバティーweb より
安倍首相が8月15日の終戦記念日の靖国神社参拝を見送るとの一部報道で流されているが、2日、幸福実現党(釈量子党首)が「終戦記念日の首相靖国参拝を求める」との声明を発表した。
同声明は、まず「歴史上、先人への感謝や神仏への尊崇、畏敬の念を失った国家が繁栄し続けたことはありません」としたうえで、「しかるに、我が国において は、近隣諸国や国内の左翼勢力におもねり、首相の靖国参拝が忌避されているのが実情です」と、中国や韓国、そしてアメリカも含めての靖国参拝への反発を恐 れて、首相が当然なすべき参拝をしていないことを指摘する。
そのうえで、「日本の誇りを取り戻すべく、内外からの謂れなき非難に屈することなく、安倍首相には、終戦記念日の8月15日、堂々と靖国神社に参拝されるよう強く求めます」と、安倍首相の決意を促している。
さらに、大川隆法・幸福実現党総裁による「大川談話―私案―」について、安倍首相へのメッセージを強く打ち出した。
「安倍首相には、『大川談話』に基づく新談話を発出することで、先の大東亜戦争は欧米列強による植民地支配からアジアを解放し、人種差別政策を打ち砕く聖戦であったという真実を内外に鮮明にし、河野・村山談話を白紙撤回するとともに、自国の平和のみならず、世界の恒久平和に尽くす日本の立場を宣言するよう 求めるものです」
そして最後に、「我が党として、終戦記念日、靖国神社に参拝する所存です」と結んでいる。
幸福実現党の声明にある通り、国家のために命を捧げた英霊たちに対して、首相が参拝し感謝を捧げることは、国家として当然の義務であり、他国に批判されるいわれは全くない。
宗教をアヘンとし、霊を認めない中国が批判するならば、「慰霊の意味も分からない国家に、祈りや慰霊について、とやかく言われる筋合いはない」と突っぱねればよい。
韓国が植民地時代の恨みをもとに批判するならば、「靖国神社には朝鮮人英霊2万1千余名も祀られている。彼らに感謝を捧げることがなぜ悪いのか」と反論すればよい。
日本は、500年続いた欧米白人種による有色人種の国への迫害、植民地主義を撃ち破り、アジア・アフリカの国々を解放した。これが厳然たる歴史の事実である。日本が立ち上がらねば、今もアジア・アフリカは欧米の植民地であり、人種差別が続いていただろう。
ゆえにアメリカには、「靖国の英霊は、世界から人種差別をなくすために命を捧げた。彼らなかりせば、アメリカに黒人大統領が誕生することもなかった」と言えばよい。
日本人は8月15日、全国で戦没者に対して黙とうを捧げる。それをもし非難する国があるならば、全日本人が立ち上がらねばならない。幸福実現党に限らず、 全国民が「安倍首相の靖国参拝を支持する」と声をあげるべきだろう。300万英霊の名誉回復と、日本の誇りを取り戻すために。(仁)
【関連記事】
2013年9月号記事 河野・村山談話は無効である歴史問題を永遠に葬り去る 大川談話―私案― -1-
http://the-liberty.com/article.php?item_id=6391
WEB記事 首相公邸に出る幽霊の正体を、幸福の科学が衝撃スクープ! 【動画】
保守への覚醒 さんより転載です。
☆ソウルの女子高生の10人の中4人以上が膣炎・性病など性関連疾患で悩んでいる。
ソウル市女性家族財団は昨年、ソウルの女子高生2043人を対象に『性健康現況』を調査した結果、回答者の 45.4%(複数回答可)が冷・帯下(こしけ=おりもの)などの膣炎、25.6%は発育異常などの悩みがあると答えた事が判明したと1日に明らかにした。 調査の結果、性病の悩みがあるという回答も9.9%に達した。
しかし性疾患があると答えた女子高生のうち、産婦人科で診療および相談を受けたケースは28.7%に過ぎなかった。残りの71.3%は病院に行っていない と回答した。生理痛程度に対しては半分以上の52.5%が薬を2日以上飲んだり、日常生活に障害を感じるほどの生理痛を経験したと答えた。
財団はまた、昨年疾病管理本部が実施した『青少年健康行動』オンラインの調査を見ると、ソウルの青少年1万1373人のうち性経験があると答えた青少年は 476人(4.2%)で、性関係最初の年齢は平均13.6歳だったと明らかにした。
性経験がある男子学生のうち48.3%、女子学生の42.1%だけが避妊をすると答え、望まない妊娠や中絶の危険がある事が判明した。 一方ソウル市の中高生のうち、最近12ヶ月以内に性教育を受けたという割合は 68.6%に止まって高学年に上がるほどこの割合が減少して、高3の場合52%まで低くなった。
財団の関係者は、「調査の結果、女子高生10人に1人ずつ性病で悩んでいると分かったが、おそらく性に関する知識が 無いので単純な疾患でも性病と間違えているのではないかと考えられる」とし、「それに女子学生は周辺の視線などが怖くて性疾患があっても病院に行くのを敬 遠する状態」と話した。
財団はこのような現実を反映して、地域社会の産婦人科と青少年を繋ぐ美しい「womb(子宮)」主治医制度を施行する計画だ。このために今月から病院と業 務協約を締結して、学校側に専門医師の継続的な性健康教育を提供、保健教師と学生の間の相談および応急支援体系も構築する事にした。
http://news.naver.com/main/read.nhn?mode=LSD&mid=sec&sid1=102&oid=032&aid=0002366644(韓国語)
回答者で、性病の悩みがあるという回答が約1割。約5割がこしけやおりものなどの膣炎に悩んでいるとは驚きだ。
さしずめ、性病は彼の国の国技・レイプで感染するんだろうね。膣炎はメチャ不潔な彼の国の文化が顕著に表れているようである。
▲いやー、なんかこの整形前の韓国人女子高生を見てると、
「とにかく清潔にしようね!」と言う言葉以外は出てこない。
少し以前から、韓国人女性の間で日本製のバイブがブームとなり、在日のアダルトグッズ業者による韓国への輸出が順調に伸びているという話を耳にする。
どうでもいいことだが、これって使い回しなどで不潔に使用すると感染症の大きな原因ともなり得る。
夏休みや冬休みを利用した、彼の国の国技・売春も何かと出費の多い女子高生の間でブームを呼んでいるとも聞く。
「フリーセックスは主要先進国になった証拠ニダ!」なんて胸を張る韓国人も結構いるが、とにかく感染症リスクと不潔なイメージが拭えないのが韓国の性事情のようである。