【原爆を使用したほうが絶対に悪い】

理想国家日本の条件　さんより転載です。

【原爆を使用したほうが絶対に悪い】

 2013/08/10
http://takagi-yoshiaki.net/4170.html

 高木 よしあき 氏　ブログ転載

８月９日、長崎でも68回目の原爆の日を迎え、
平和記念式典が行われました。

改めて、原爆で命を落とされた方やその遺族、また、現在も後遺症が
残る方には、心よりのお悔やみとお見舞いを申し上げます。

先の大戦では、日本に対して二発もの原爆が使用され多くの犠牲者が
出ましたが、現在では「戦前戦中の日本は悪い国だったから原爆を
落とされたのだ」と、米国民だけでなく他ならぬ日本人自身が
そう思ってはいないでしょうか。

しかし、ここで確認しておきたいのは、
「原爆を使用したほうが絶対に悪い」ということです。

米国は、原爆の投下により日本本土決戦を回避でき米兵を含む更に多くの
犠牲者を出さずに済んだとの弁解をしていますが、既に敗色濃厚であった
当時の日本に原爆を使用する明確な正当性はありません。

そもそも、東京裁判では「人道に対する罪」でも多くの日本人が裁かれ
ましたが、米国が都市部に対する原爆や焼夷弾による絨毯爆撃により
民間人に何十万人の犠牲者を出したことは、人道に対する罪
そのものではないでしょうか。

しかし、こうした事実について連合国側は裁かれていませんし、
日本に対し謝罪も補償もありません。

ここに、左翼だけでなく、米国による日本人への自虐史観植え付けの
意図を見ることができます。

ありもしない南京大虐殺や従軍慰安婦をでっちあげることで、
日本をナチスと同様に非道な国家として仕立て上げて、無差別爆撃の
正当性を取り繕っているのではないでしょうか。

日本は核攻撃を受けても当然の国家ではありません。

核兵器による被害を日本が三たび受けないためにも、
自虐史観は払拭しなければなりません。

そして、むしろ、核爆弾による悲劇的な被害を受けた経験を持つ
日本のみが世界で唯一、「核を使わせないための核」を持つ権利が
あるとも言えるのではないでしょうか。

 

。

幸福の科学が新潮社に勝訴 「週刊新潮」はずさんな報道姿勢を改めるべき

この世の法律では罰金３０万円で済むかもしれないが、

和合僧破戒の罪は深い地獄行きですぞ。

悔い改めるチャンスをもらっていることに気がつけば良いが。。。

 

ザ・リバティーweb  より

「週刊新潮」の記事により社会的信用と名誉を著しく傷つけられたとして、宗教法人幸福の科学が、発行元の新潮社らに対し、2億円の損害賠償などを求めた訴訟で、東京地裁は9日、幸福の科学側勝訴の判決を言い渡し、新潮社側に30万円の支払いを命じた。

 

今回の訴訟は、2011年1月から3月に発行された「週刊新潮」に掲載された記事4本に対して起こされたもの。判決では、大川きょう子氏の教団職員に関する「信者からの人気が出てくると左遷される、と言われていました」、あるいは「『霊言』で責められ、自殺を図った人もいる」というコメントを掲載した記事 部分について、「真実と信ずるにつき相当の理由はない」などとされた。

 

また、きょう子氏の「90年に国税局の査察を受けた」のコメントについても、実際の税務調査は、脱税を疑われる場合の「強制調査」ではなく、税務署による 一般的な「任意調査」であった。この点について、判決では、きょう子氏の誤りを認めており、新潮社が幸福の科学に対して何ら確認取材をした形跡は窺われな いことなどから、「真実と信ずるにつき相当の理由はない」などとされた。

 

裁判により、新潮社のずさんな報道姿勢がまた一つ明らかになった形だ。

 

「週刊新潮」は、幸福の科学以外にも、様々な個人や団体の誹謗中傷記事を掲載している。

 

5月末には元参議院議員について、裏口入学の口利きという名目で支援者から現金をだまし取ったとした記事をめぐる訴訟で、新潮社が敗訴し、330万円の損 害賠償を命じられている。また6月には、「週刊新潮」が書いた天皇陛下や宮内庁に関する記事で、2週連続で宮内庁からの抗議を受けるという異例の事態と なっている。昨年秋には、女性スキャンダルの記事で、当時の現職の大臣を自殺に追いやった。

 

新潮社並びに「週刊新潮」は、会社や雑誌の存続を図るために、ウソや人を貶めるような記事ばかりを書くのはやめるべきだ。また、これまでのようなずさんな 報道姿勢のままでは、信用と尊厳を失い続ける。今後、事実に反する誹謗中傷や、神聖な宗教に対する冒涜をやめ、真っ当な報道機関として生まれ変わり、日本 や世界が少しでもよくなる仕事をするよう願いたい。(晴)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『「仏説・降魔経」現象編―「新潮の悪魔」をパトリオットする』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1002

 

同書アマゾン紹介ページ

http://www.amazon.co.jp/dp/4863953755

 

【関連記事】

WEB記事 週刊新潮の悪魔が、幸福の科学に「霊言は営業妨害だ!」と叫んだ理由

http://the-liberty.com/article.php?item_id=6439

アンチ五輪は経済オンチ!? さらなる繁栄を目指して五輪を東京で開催しよう!

ザ・リバティーweb  より

2020年夏のオリンピック開催都市が決まるまで、1カ月を切った。候補地はスペインのマドリード、トルコのイスタンブール、そして、日本の東京だ。開催地が選ばれるのは9月7日。国際オリンピック委員会(IOC)の委員100人の投票で決まる。各都市とも独自の魅力を打ち出す中、「ここまでの接戦は珍し い」と注目が集まっている。

 

マドリードは、元五輪選手のフェリペ皇太子のスピーチで脚光を浴び、「ロビー活動」の強さが目立つ。イスタンブールは、開催されれば「初のイスラム圏での五輪」というメッセージ性が売り。地理的にも「東西の架け橋」としてアピールできる。

 

東京は4年前、2016年のオリンピック招致を目指したが、叶わなかった。しかし、今回は勝算がある。「安全」と「確実な開催能力」が評価され、IOC評価委員会も好意的な評価をしている。「東京が最有力」と報じた海外メディアもある。

 

4年前の最大の課題だった「国内世論の支持」も伸びている。以前は、他の候補地の国内世論支持が70%から90%だったのに対し、東京は59%と最低だった。IOC委員は、本人たちが望んでいないのに東京で開催すべき、とは判断しなかったわけだ。その反省を受け、今回は積極的なPR活動を展開。その甲斐 あって、国内支持率は70%を超えている。

 

一方、日本国内で招致に反対している人も多い。驚くことに、「支持率」を下げる反対運動まで展開されている。読売新聞の調査によると、反対派の多くが「税金の無駄」を指摘。インターネット上のブログなどでは、「無駄」な理由として「経済効果が望めない」「これ以上の開発は要らない」「税金は、他につかうべ きところ(福祉や震災復興)があるだろう」「東京への一極集中がよくない」という意見がある。

 

これらは、共産党や社民党、民主党などが、経済成長政策に反対する時に使う常套句と酷似している。「富の再配分を求める」「経済成長の副作用・犠牲を強調する」という傾向が強く、こうした招致反対運動は、「下山の思想」「左翼思想」とリンクしている。

 

1964年の東京オリンピックは、日本の高度経済成長のシンボルだ。五輪・東京招致委員会の試算では、2020年の五輪開催で経済効果は約3兆円で、雇用は15万人以上増えるという。ただ、これは「大会関連施設」への投資効果のみ。都市開発や交通網整備、民間の盛り上げなど様々な政策と組み合わせれば、経済効果はさらに拡大するだろう。このチャンスをみすみす逃すなら、「アンチ五輪」は「経済オンチ」と言われても仕方ないのではないか。

 

さらに、オリンピックのメリットは経済効果にとどまらない。世界各国の人々に、新幹線などの高度なインフラや、おもてなしの心など日本の高い技術力や文化レベルに触れてもらうことで、それを世界にアピールする機会にもなる。また、日本国内に対しても「国際化」を進めるきっかけになる。

 

「成長を捨て去って、現状維持や停滞を望む」のか、「オリンピックをチャンスととらえて、さらなる繁栄を目指す」か。残り約1カ月、招致へのさらなる盛り上がりが期待される。(光)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『夢のある国へ―幸福維新』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=107

 

【関連記事】

2013年3月8日付本欄 IOCが現地調査 東京は五輪を機に世界が目指すべきモデルとなれ

http://the-liberty.com/article.php?item_id=5713

 

2013年1月9日付本欄 2020年東京オリンピック招致に合わせてリニアを開通しよう

http://the-liberty.com/article.php?item_id=5439

【緊急告知】今夜、ついに幸福の科学がオピニオン番組を配信! 第1回目は「河野・村山談話」

番組名の通り、事実を放送するのは当たり前です。

左翼マスコミを駆逐する前触れです。

 

ザ・リバティーweb  より

これまでの宗教の概念を超え、政治経済や教育など多くの分野に、様々な提言や取組みを行っている幸福の科学グループが、今夜ついに、マスコミが報じない「事実」を世界に伝えるネット・オピニオン番組「THE FACT(ザ・ファクト)」の配信を始める。

 

第1回目の配信は、8月10日(土)20時から約40分間。テーマは自虐史観の元凶となっている「河野・村山談話」の徹底検証。You Tubeチャンネル(www.youtube.com/user/theFACTtvChannel)で公開する。

 

メインキャスターは、里村英一氏(幸福の科学グループ広報局)、アシスタントは、先の参院選で、兵庫選挙区で幸福実現党から立候補した湊侑子氏。第1回のコメンテーターは、「ザ・リバティ」編集長の綾織次郎という顔ぶれだ。

 

今回の番組内容は、同グループの取材班が、7月30日、米ロサンゼルス郊外・グレンデール市で行われた「慰安婦像」の除幕式の様子を独自取材。元慰安婦を名乗る韓国女性が、安倍晋三首相の顔に鉤十字を書いた写真パネルを持って記念撮影に応じるなど、衝撃映像が満載。

 

また、先の大戦中に朝鮮半島で内務課長を務めていた元日本兵や、台湾人へのインタビューを通して、「従軍慰安婦」というものが、戦後につくられたものであり、「強制連行」「性奴隷」という批判を受けて、日本政府が謝罪するようなものではないという事実を伝える。

 

さらに、番組内では、このほど発表された、「河野・村山談話を無効にする」とした大川隆法・幸福の科学総裁による「大川談話―私案―」の解説も行われる。

 

既存のテレビ番組では分からない真実を伝えるネット・オピニオン番組「THE FACT(ザ・ファクト)」。終戦記念日を目前に控えた今だからこそ、観ておきたい番組。河野・村山談話を踏襲している安倍首相にも、ぜひご覧いただきたい。(格)

 

【関連ページ】

幸福の科学HP 同番組告知ページ

http://info.happy-science.jp/2013/8283/

 

【関連書籍】

幸福の科学出版HP 『「河野談話」「村山談話」を斬る! -日本を転落させた歴史認識-』大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=992

 

同書アマゾン紹介ページ

http://www.amazon.co.jp/dp/4863953674

 

【関連記事】

2013年9月号本誌記事 河野・村山談話は無効である 歴史問題を永遠に葬り去る 大川談話‐私案‐

http://the-liberty.com/article.php?item_id=6391

「反日無罪」の国、韓国の哀れな民度。

哀れむのも良いが、抗議することもしない日本はお人好しでいじめられっ子です。

先の大戦は白人の植民地思想を打ち破った聖戦だったとはっきり世界に宣言すべし。

こんな馬鹿な国民が全世界から相手にされないようにすべしです。

教育してもだめな民族らしいですから。

 

保守への覚醒　さんより転載です。

☆ソウルからヨボセヨ　同じ１００メートルでも…


ソウルの日本大使館前が「慰安婦記念像」のため反日集会・デモで盛況だ。慰安婦支援の“水曜デモ”に毎週、押しかけるほか、各種の反日デモが毎日のように 行われている。夏休みシーズンともなると小中高生はもちろん、韓国でもてはやされる“良心的日本人”まで遠征してきて一緒に反日を叫んでいる。

　
法律では外国公館周辺１００メートル以内は集会・デモ禁止のはずだが、米大使館はちゃんと守られているのに日本大使館だけは守ってくれない。警備当局に聞くと、日本大使館前は記者会見との触れ込みなので黙認だという。冗談じゃない。数百人が押しかけ、歌や踊り、日本非難の歓声を上げて記者会見もないだろう。

　
慰安婦記念像自体が地元当局の許可がない不法設置物で、しかも外国公館前だから国際条約違反の疑いさえある。ところ がこんなに法律が守られない韓国だが、日本大使館の建て替え計画には法律をタテに厳しい。周囲にはすでに２０階建てのビジネスビルが林立しているのに、６ 階建てくらいしかダメという。

　
文化財の古宮・景福宮から１００メートル以内にあるので、最近の法律では景観上、高度制限があるからとか。こちらの１００メートルはいやに厳しい。高層ビルの谷間で景福宮からは見えない日本大使館へのこの法律厳守は嫌がらせに近い。（黒田勝弘）

http://sankei.jp.msn.com/world/news/130810/kor13081003320000-n1.htm



「外国公館周辺１００メートル以内での反日デモ」。「日本大使館は景観上の観点から６階建て以上は不可」。これが仮想敵国・日本にだけ適応されるバ韓国の国是「反日無罪」のシンボリックな２つの問題だ。




▲東京・南麻布で建設が進められていた在日韓国大使館の新庁舎。
地下１階、地上７階建て、敷地面積は1万218平方メートルと立派なものだ。


▲一方、在韓日本大使館新築は、韓国の嫌がらせで高層化の建築許可が下りず暗礁に乗り上げている。
周りの高層ビルの谷間に埋もれる在韓日本大使館。



バ韓国の反日無罪はこれだけには止まらない。



「韓国で常軌を逸した司法判断が相次いでいる」こう語るのは国際弁護士で自民党参議院議員の丸山和也氏だ。



今月早々、近代法の原則である「事後法の禁止」を逸脱する憲法裁判所の判断が下されたほか、７月には１９６５年に消滅した個人賠償請求権を認める高裁判決が２件も出た。



丸山氏は「国際的に見て、韓国は法治国家とは言いづらい。政治的非難をそのまま法律にしている。法的体裁をとった『政治的反日報復行為』というしかない。あり得ないですよ。先進国から『文化レベルの低い国だ』と思われても仕方ない」と怒りの声を上げる。



これが反日無罪を国家基盤と位置付け、日本に対し「謝罪と補償」と称する「強請り集り」を強要する韓国と言う敵性国家の正体である。




▲（右）韓国併合を急がせた、間抜けなテロリスト・安重根。
（左）停戦協定を破って豊臣軍を攻撃し流れ弾に当たり死んだ卑怯者・李舜臣。



サッカー東アジア・カップ男子の日韓戦（７月２８日）で出ていた、安重根（アン・ジュングン）と、李舜臣（イ・スンシン）の巨大な垂れ幕を思い起こして見よう。



２人とも、すでに歴史上の人物とはいえ、似顔絵の主・安重根は伊藤博文を暗殺した犯人すなわちテロリストだ。もう一人の似顔絵の主・李舜臣は亀甲船により 豊臣軍を苦しめた英雄とされている。しかしこの人物、停戦協定がなってから、卑怯にも日本の軍船に追い打ちをかけたところで、流れ弾に当たって死んだ卑怯 者と言われている。

　

「悪韓論」の著者、室谷克実氏はこう吐き捨てる。



「独立軍を率いて勝利した将軍ならいざ知らず、丸腰の老人を狙撃したテロリスト。敵の大艦隊を撃破した提督ではなく、停戦破りの卑怯な追い打ちの果てに落命した将軍……抗日の英雄といったら、そんな人物しかいないとは、なんと哀れな国なのか…」。



ウリナラ・ファンタジー史観しか持たず、間抜けなテロリストとドジな卑怯者を、民族の英雄だと崇めるバ韓国人。テロリストや卑怯者を民族の英雄とする国が、世界から主要先進国だと認められ、尊敬されるとでも思っているのだろうか…。



サッカー東アジア・カップ日韓戦で韓国人が掲げた「歴史を知らない民族に未来はない」の横断幕は、ズバリ自らを自己紹介する横断幕だったと言う事になるようだ。