ワクチン後遺症の駆け込み寺から警鐘「あなたの体調不良は、コロナワクチンが原因かもしれない」（プレジデントオンライン） - Yahoo!ニュース
ワクチン後遺症の駆け込み寺から警鐘「あなたの体調不良は、コロナワクチンが原因かもしれない」
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</picture>※写真と本文とは関係ありません。 - AFP＝時事、時事通信フォト＝写真
新型コロナワクチン後遺症の患者が急増している……。
2回目までは大丈夫だった人でも、3回目、4回目で急に症状が出る場合もある。
これはデマではなく現実である。
「ワクチン後遺症の駆け込み寺」と言われる長尾クリニック(兵庫県尼崎市)長尾和宏医師が、医療現場で診察した事例をもとに、新型コロナワクチンの危険性を警鐘する。
9月22日(木)発売の「プレジデント」(2022年10月14日号)の特集「信じてはいけない健康診断、医者、クスリ」より、記事の一部をお届けします──。
【写真】新型コロナワクチンの4回目の接種を受ける岸田文雄首相
■デメリットだけ！
子供にワクチンを打ってはならない 2022年1月、厚生労働省は5歳から11歳の子供への新型コロナワクチンの接種を承認し、8月には厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会において、子供たちへの新型コロナワクチン接種について「努力義務」を課すことが決定しました。
これに対して、私もその一員である「全国有志医師の会」は、22年3月に全国1741の自治体の首長に内容証明郵便を発送し、「接種券の送付ではなく、接種案内の送付に変えてほしい」とお願いしました。
さらに、8月には「努力義務」規定を見直すよう緊急の声明を発しました。
というのは、mRNAワクチンには見逃せない副反応や後遺症(ワクチン後症候群)があることがわかってきたからです。
■子供には接種すべきではない
ワクチン接種はあくまでも任意です。
しかし、家庭に接種券を送付するこれまでのやり方では、同調圧力を感じる親も多いでしょう。
そこでまず「案内の送付」だけにとどめてほしい、と要請したのです。
結果、全国79の自治体では接種券の一律発送が接種案内の送付に変更されました。
ご承知の通り、新型コロナウイルス感染症では子供は一般的に重症化しないことが知られています。
町医者としての私自身の経験からも、そう感じます。
これまで新型コロナで亡くなった子供は全国でも数えるほどです。
一方で新型コロナのワクチンについては、すでに多数の子供たちが接種後に重篤な症状を呈(てい)しているほか、亡くなった子もいるのです。
22年6月の「ワクチン副反応検討部会」資料によれば、5歳以上18歳未満の未成年者の新型コロナワクチンによる副反応報告は914件、重篤者は284件、死亡者も5件に上っています。
ワクチンの接種後に発症し、1カ月以上も重篤な症状が続く。
そうした症例を私は「ワクチン後症候群(PVS)」と呼んでいます。この症候群の症状は、一般的な副反応とは異なります。
①手足が思うように動かない、歩けない
②人の話が理解できず、本が読めない(認知機能低下、ワクチン認知症)
③強い倦怠(けんたい)感のため、1年以上も寝たきり状態が続く
このような障害が1カ月以上続き、1年経っても回復しないとか、ヤコブ病と診断されて死に至ったケースもあります。
こうしたワクチン後症候群に当たる患者数は、厚労省の発表よりも実際にははるかに多いと思われます。
しかし、国はまだそのような病態の存在そのものを認めていません。
私のクリニックには、各地の大学病院や国立病院で「異常なし」「関連性不明」として相手にされず、10軒以上の大病院で異常なしと言われて、行き場を失ったワクチン後症候群の方々(大人含む)が160人以上来院されています。
なかには、ワクチン接種後から体調不良のため学校に行けなくなった子供が20人以上もいるのです。
厚労省の発表によると、日本でワクチン接種の直後に亡くなった方は、大人を含めて約1600人ですが、私は全国で1万～2万人の死者がいて、後遺症患者がその10倍、さらに因果関係が証明できないワクチン関連患者がその何倍もいると考えています。
5歳から11歳へのワクチン接種に話を戻すと、子供は新型コロナにかかってもほとんど重症化しない一方で、ワクチン接種のメリットはなくデメリットが大きいことがわかってきました。
となると、「子供には接種すべきではない」と判断するのが当然ではないでしょうか。
続く
PickUp🇯🇵🇺🇸さんはTwitterを使っています: 「翻訳：本日のルガンスク。 ✍🏻ルガンスク共和国でも、今日からロシア連邦加盟の可否を問う住民投票が始まった。 結局、ロシアが前線を後退させたのは投票実施の目処が立ったからだったことが明らかに。 同時に、特別軍事作戦が侵略など目的にしていないことが、改めて明らかになった意味もある。 https://t.co/A55Uo0H9Sv」 / Twitter
翻訳：本日のルガンスク。
ルガンスク共和国でも、今日からロシア連邦加盟の可否を問う住民投票が始まった。
結局、ロシアが前線を後退させたのは投票実施の目処が立ったからだったことが明らかに。
同時に、特別軍事作戦が侵略など目的にしていないことが、改めて明らかになった意味もある。
https://twitter.com/i/status/1573508863562653701（動画）
トータルニュースワールドさんはTwitterを使っています: 「ICYMI：岸田氏「入国上限撤廃、個人旅行OK、短期滞在ビザ取得免除解禁」／ネット「外国人は水際撤廃。日本人には「コロナは終わってない！ワクは年に４発打て、マスクは外すな」 https://t.co/UvLBA8sGLV」 / Twitter
岸田氏 「入国上限撤廃、個人旅行OK、短期滞在ビザ取得免除解禁」
／
ネット 「外国人は水際撤廃。日本人には「コロナは終わってない！ワクは年に４発打て、マスクは外すな」
まりなちゃんさんはTwitterを使っています: 「日本の多くの若者が経済的な事情で進学を断念したり、中退を余儀なくされたり、学資ローンで苦しんでいるのに、そんなことはないことにして、留学生を30万人に増やして、莫大な税金を注ぎ込むという。国民負担率が50％を超える国は、大体どこも大学の学費は無償か只同然だよ。https://t.co/qFKRWyE6js」 / Twitter
日本の多くの若者が経済的な事情で進学を断念したり、
中退を余儀なくされたり、
学資ローンで苦しんでいるのに、
そんなことはないことにして、
留学生を30万人に増やして、莫大な税金を注ぎ込むという。
国民負担率が50％を超える国は、
大体どこも大学の学費は無償か只同然だよ。
ロシアのShoigu氏、
北方四島部分動員指令に署名し、実施開始を指示したと発表
北海道地域の上陸制圧を指示した。
北方四島部分動員指令に署名し、実施開始を指示したと発表
北海道地域の上陸制圧を指示した。
https://twitter.com/i/status/1573110001849470976（動画）
橋広バロン幸之助🇯🇵MJGA🍊さんはTwitterを使っています: 「🇷🇺極東地域への部分的な動員に関する質問に対するロシア国防省の完全な回答の一部 「岸田政権に対して再三の警告を通達したが、外交官の強制送還などの対応による返答があった。先に攻撃を仕掛けたのは日本国側である。我々は核ミサイル使用の用意がある。」 https://t.co/m8U8UnU5k0」 / Twitter
ロシア、極東地域への部分的な動員に関する質問に対するロシア国防省の完全な回答の一部
「岸田政権に対して再三の警告を通達したが、外交官の強制送還などの対応による返答があった。先に攻撃を仕掛けたのは日本国側である。我々は核ミサイル使用の用意がある。」
https://twitter.com/i/status/1573114109524340736（動画）
カナダ 入国時のワクチン接種証明も撤廃の見通し（テレビ朝日系（ANN）） - Yahoo!ニュース
カナダ 入国時のワクチン接種証明も撤廃の見通し
日本政府が水際対策の緩和に乗り出すなか、カナダ政府が入国時のワクチン接種証明の提示義務を撤廃する方針だとアメリカのメディアが報じました。
AP通信が22日、カナダ政府高官の語った内容として報じたところによりますと、カナダが現在、入国時に義務付けている新型コロナワクチンの接種記録の提示について、30日に終了することを決めたということです。
未接種者に求めていた入国時の検査や自主隔離もなくします。
カナダ政府はまだ公式に発表していませんが、緩和が決定した場合、メジャーリーグのトロント・ブルージェイズがプレーオフに進出した場合、ワクチンを打っていないアメリカの選手もカナダに入国が可能となり、試合に出場できることになります。
岸田はおかしくなっている！ 性差別発言や統一教会擁護の極右安倍応援団・小川榮太郎をブレーンに 国葬も小川の進言か｜LITERA／リテラ (lite-ra.com)
岸田はおかしくなっている！
性差別発言や統一教会擁護の極右安倍応援団・小川榮太郎をブレーンに
国葬も小川の進言か
2022.09.23 07:00
首相官邸HPより
ついに来週27日におこなわれる予定の安倍晋三・元首相の国葬。
各社の世論調査では 軒並み反対が賛成を大きく上回っており、岸田内閣の支持率もダダ下がりという状態になっている。
一体どうして岸田文雄首相は国葬の実施を決断したのか。
ネット上では麻生太郎・自民党副総裁が岸田首相に3回電話して「これは理屈じゃねえんだよ」と説得したという「Smart FLASH」の記事が拡散されたが、ここにきて新たな“キーマン”の名が浮上した。
なんと、岸田首相に国葬実施を決断させたのは、あの小川榮太郎氏だというのだ。
22日発売の「週刊文春」（文藝春秋）の記事によると、小川氏は安倍元首相が亡くなった7月8日に岸田首相と電話で会話。
さらに11日にも電話をかけ、「国葬を早く決断しないと、保守が離れる」と進言した。
その後、14日になって岸田首相が国葬の実施を表明している。
もちろん、国葬の招待状は小川氏にも届いているという。
無論、小川氏の進言がどれほどの影響を与えたかはわからないが、問題なのは、岸田首相が小川氏と電話でやりとりするほどの関係にあることだ。
ご存知のとおり、小川氏といえば自民下野時に安倍氏を再び総理にするための草の根運動で事務局的な役割を担い、2012年秋の自民党総裁選直前に『約束の日 安倍晋三試論』（幻冬舎）という安倍礼賛本でデビューした熱心な安倍応援団のひとり。
「放送法遵守を求める視聴者の会」なる団体を立ち上げて、政権批判報道に圧力をかけるなど、露骨な安倍政権アシスト活動をおこなってきた。
だが、一躍その名が知れ渡ったのは、自民党・杉田水脈衆院議員の“性的マイノリティには生産性がない”という差別言説を“性的マイノリティを認めるなら痴漢の触る権利も保障せよ”なるヘイトの上塗りで擁護した一件だろう。
さらに、小川氏は2019年に「月刊Hanada」（飛鳥新社）紙上において「性被害者を侮辱した「伊藤詩織」の正体」なる論文を発表。
この論文のなかで小川氏は〈伊藤氏は妊娠の事実がないことを確認したにもかかわらず、山口氏に対して執拗に妊娠の可能性を訴え、金銭を取ろうとした〉と主張したり、伊藤氏の事件当日の下着についてあげつらうなど、さらなるセクシュアルハラスメントと誹謗中傷、陰謀論を書き連ねるというセカンドレイプをおこなった。
また、小川氏が書いた安倍元首相の擁護本『徹底検証「森友・加計事件」─朝日新聞による戦後最大級の報道犯罪』（飛鳥新社）をめぐっては、朝日新聞社が小川氏、飛鳥新社を提訴。
一審・東京地裁と二審・東京高裁の判決は、14箇所に真実性が認められないとして名誉毀損を認定し、「報道機関としての社会的評価を低下させた」と指摘。
小川氏と飛鳥新社に200万円の支払いを命じた。