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華やかなワールドカップの陰で苦悩するテレビメディア
サッカー・ワールドカップでの日本代表の躍動は大いなる感動と勇気を与えてくれました。クロアチア戦でPK戦に敗れ、ベスト8の願いは叶いませんでしたが、それでも国民に日本人を意識させ、ごく自然にナショナリズムの感情が沸き上がります。ひねくれた人を除いて、多くの国民が日本への愛着と日本人であることのありがたさに気づかせてくれた日本代表の活躍に感謝せずにはいられません。本当にありがとうございました。
サッカーはスポーツのなかで最大にナショナリズムを喚起するものなのではないかと思います。よく、ピッチ上の戦争に例えられ、中米のホンジュラスとエルサルバドルの間では、本当に国家間の戦争が起こってしまった例もあるほどです。日頃、日本が大嫌いで日本下げに躍起になっている朝日新聞社系列のテレビ朝日でさえ、なぜか、サッカーの試合にはご執心で「絶対に負けられない戦い」などと、のたまわう不思議があります。
この理由、反体制左派であっても「愛国左派」が世界的潮流ですので、その流れに乗っかっているのか、それとも、サッカー中継すれば普段より高視聴率が取れるために広告収入が得られやすいという経済的な理由なのか、実際は後者にきまっていますが、ナショナルチームのサッカー中継は、彼らの最も嫌う保守的愛国者を量産する機会であるという事実には目をつぶらざるをえないようです。
しかし、ここにきて、テレビ業界からは悲鳴が上がっています。朝日新聞系列の日刊スポーツが “悲鳴上げるテレビ局「出せる金額ではない」無料放送の限界域へ高騰続ける放送権との攻防” という記事にあるように、放送権料の高騰が、ただでさえ収益が悪化している業界には追い打ちとなっている現実があります。
記事を引用します
カタールW杯の放送権を購入したのはNHK、フジテレビ、テレビ朝日の3局のみ。14年ブラジルW杯まではNHKと民放が共同で放送権を購入も、18年のロシアW杯ではテレビ東京が降り、今回は日本テレビとTBSも追随した。理由は放送権の高騰だ。民放連は10年南アフリカ大会からW杯は赤字と、公表している。放送関係者は「予選リーグの日本戦は3試合。NHKが初戦をとると、民放4社で2戦を取り合うことになる。外したリスクを考慮すれば、とても出せる金額ではない」と指摘する。人気スポーツのテレビでの無料放送のハードルは高い。
日本代表が初出場した98年フランス大会はNHKが全64試合を独占放送した。この時は、FIFAが各地域にサッカーを普及させたい思惑もあり、放送権をABU（アジア放送連合）に格安で販売。NHKは約6億円で購入したとされる。その後はうなぎ上り。02年は日韓での開催となり、時差もないことから放送権は185億円（推定、以下同）に。06年140億円、10年170億円、14年240億円と高騰しつづけ、今年のカタール大会は350億円ともいわれている。ただ、これでもすべてをまかなえず、日本の放送権を独占販売してきた電通は02年からは3大会は衛星放送のスカパー、今回はABEMAに販売するなどし、回収を図る。本大会ではないが、アジア最終予選はDAZNが放送権を購入、地上波放送がなかったことも記憶に新しい。
さらに、ニュースでW杯を扱うにも使用料が発生する。日本テレビとTBSは映像を使うために1.5億円を支払ったとされ、購入しなかったテレビ東京は静止画像しか使えない。同局の石川一郎社長は定例会見で「我々は商業的メディアであり、採算、経済合理性も考えなければいけない。他の番組を痛めてまでスポーツを放送するためにお金や人材も含めて回す必要があるのかどうかという総合的な判断です」と語った。
いよいよ「テレビメディアの曲がり角」が現実になってきました。最大の問題は収益の悪化です。では、なぜ、収益が上がらないのか、それはテレビ番組がつまらなくて視聴者がテレビ離れを起こし、画面の前から顧客がいなくなったからです。しかも、それを知ったスポンサーがテレビ以外の媒体に広告費をつぎ込むようになったことも大きい。
要は、つまらない番組を誰も見ようともしないのは当然なのです。もっとテレビを見たくなるようなコンテンツを用意しなければ、ますます視聴者離れが大きくなりそうです。
しかも最大の問題は、テレビメディアが無意識に自分で自分の首を絞めている事実に気が付いていないことです。それは、テレビメディアに反日の外国人が多く占めるようになってからというもの、報道番組の左傾化が著しくなっていることが原因です。日本という国を破壊したい方向で、政権批判、日本批判を繰り広げているわけで、それが、テレビ局への批判よりも番組のスポンサーに批判が集中し出したことの方が影響は大きいと言えます。
一般の人から、スポンサー会社に「偏向放送を垂れ流して日本を不安に陥れている番組。引いては株主に不利益を与えている番組のスポンサードしているのは許しがたい」との抗議が出るようになってからというもの、スポンサー会社は、このクレームに対応せざるを得なくなってきました。
さらには、「抗議だけでは効果が少ない。コンプライアンス違反の可能性があるので、調査を求める」と、スポンサー企業のコーポレートガバナンスを問うことが必要だとの意見も見られるようになってきたのも大きな影響を与えていると思います。実際、株主総会でも同様に質問をしたとのツィートも見ていますので、こうした活動が効果をあげ、テレビからのスポンサー離れが加速しているようです。
また、オンライン化の加速でインターネット広告の勢いも増してきています。2021年には、マスコミ四媒体の広告費（テレビ・新聞・ラジオ・雑誌）を初めて上回りました。
費用対効果の問題、偏向報道によるスポンサー離れ、インターネットに凌駕されているという現実、華やかなサッカーワールドカップの裏でテレビメディアの苦悩は深まるばかりなのではないでしょうか。
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