震撼とさせられる南海トラフ大地震、１週間分の家庭備蓄が必要

　駿河湾から九州東方沖にわたる南海トラフで、東海地震、東南海地震、南海地震が１０００年に１度の確率で同時に発生、Ｍ９．１と途方もない巨大地震発生が想定されているが、５月２８日に行われた有識者会議で、この巨大地震に備え、各家庭で１週間分の家庭備蓄が必要との考え方が示された。この地震が余りにも巨大で広範囲にわたるため、各地からの救助が大幅に遅れ、その間、少なくとも１週間分の飲食料やあらゆる生活必需品を自前で用意しておく必要性があるとのことだ。

　現状では、このような備蓄をしている家庭はまだまだ少なく、例え備蓄しているとしてもせいぜい３日分程度が大多数なので、１週間分となるとほとんどお手上げ状態になる。また、自治体や自治会、町内会単位でも形だけはある程度備蓄しているが、こちらもほとんどが気休め程度なので、大地震が起った場合は、町全体がパニック状態になる恐れがある。

　震撼とさせられるのは、巨大地震ともなると、海岸端では津波、液状化による被害は免れず、全体的には建物倒壊、同時発生の火災による被害は計り知れず、南海トラフ地震の場合、死者が最悪３２万人、経済損失２２０兆円が予測されており、文字通り日本列島が壊滅状態に陥入りかねない。

　一方、南海トラフ巨大地震に限らず、相模湾地震や東京大地震など首都圏を襲うＭ７クラスの大地震も想定されており、正に地震列島日本中のなまずがどこで大暴れするのか、これだけは神のみ知るところだ。

　藁をもつかむ気持ちで期待されている東海大地震の予知を含め、南海トラフ地震の予知についてはどうやら可能性が低いとの見方が出ている。東海地震については、大金を使って予知するためのさまざまな装置が施されているが、それでも難しいとなると今まで何のために大きな投資をしてきたのかと文句を言いたくなる。

　煎じつめて言えば、やっぱり前述のように最低限の防衛として、自身で１週間分の備蓄をして置くこと、住宅の耐震化、家具の倒壊防止、火災を出さないための心構えや、万一の場合には初期消化に努めるため、各家庭で消火器を必ず備えておくことなど、日頃から防災準備を心がけることしかないのだろうか。

　また、海岸端の市町村は大津波からいかに逃げ切れるか。地形的な条件によってさまざまだろう。東日本大震災の教訓を生かすことはもちろん大事だが、それでもいかんとも成し難い状態のところは全国にいっぱいある。あとは正に運を天に任せるしかないないのだろうか。「関連：４月１４日」