地域連携パス

結構勉強させていただいているサイトがある（http://www.asahi-net.or.jp/~gt2m-mtu/index.html）。講演資料が頻繁に公開されているのが有用である。以前、Ｍ先生に、「画面を使用させてください」とメールでお願いしたところ、「遠慮なく使ってください」との返事をいただき、感激したことがある。特に地域連携クリティカルパス（http://www.asahi-net.or.jp/~gt2m-mtu/lecture/20080202a.pdf）についての解説が非常にわかりやすく解説されている。その中で、連携パスをこれから手がける医療機関へのアドバイスとして、①ネットワーク構築、②定期的な会合、③問題点の把握、④連携室看護師による連携先訪問、⑤１つパスを導入すると後は楽、⑥全ての職種、施設に配慮、⑦各部門ごとに話し合い、⑧実績ある病院から開始、⑨小規模から開始、⑩地道な努力、が挙げられている。管内でのこれまでの取り組みを振り返ると、思い当たることがいくつもある。さて、県内各地で、脳卒中連携パスや在宅パスの動きが起こっているが、これから、ますます取り組みが活発になるように感じるところである。例えば、新たな医療計画で地域連携クリテイカルパスの使用率が目標値として掲げられるほか、診療報酬改定で対象疾病が拡大（大腿骨頚部骨折、脳卒中）されること、医療機能情報提供制度の報告項目（http://www.mhlw.go.jp/shingi/2006/10/dl/s1031-6a.pdf）の中に「地域連携クリティカルパスの有無」もある。また、ＤＰＣ病院が経営戦略（http://www.asahi-net.or.jp/~gt2m-mtu/lecture/20080207a.pdf）上、医療連携の取り組みが不可欠なこともある。「地域」での取り組みの際、介護保険事業所や薬局なども関わってくるとなれば、行政側のアシストが期待されるところである。また、それ以上に、住民への啓発に行政側の役割が期待されるところかもしれない。