正真正銘のパンデミックが始まった

　https://earthreview.net/pandemic-began-in-july-2021/
　以下は、欧州での過去3ヶ月の感染推移。6月後半から過去最悪の激増傾向だ。

　

以下は、東南アジア三カ国

　


7月に入って、抑制を失ったパンデミック暴走になっている。

　以下はベトナム、凄まじい激増。完全に幾何級数グラフになってしまっている。
　報道されていないが、ベトナムでは致死率・感染率の異常に高いハイパー・ハイブリッドコロナウイルスが主流になりつつあるといわれる。
　


ベトナム、新たな変異株を発見　英国型とインド型の「ハイブリッド」か　2021.06.01
　https://www.cnn.co.jp/world/35171625.html

https://www.thaich.net/asean-news/vietnam/vn20210529aq.htm

　インドネシアの状況は、凄惨な医療崩壊と報道されている。
　



　入院できず車中死続出　インドネシアで医療崩壊　コロナ感染爆発、政権批判拡大　7/16(金)
　https://news.yahoo.co.jp/articles/0c17cce798c914bbd081906b22f9f40a3d09b156

　「日本から一番近い楽園」グアムが崩壊寸前　新型コロナ禍
　https://www.jiji.com/jc/v4?id=202012nghs0001&utm_source=yahoo&utm_medium=referral&utm_campaign=link_back_edit_vb

菅義偉自民党首相は、オリンピックを強行開催することで、これらの超強力型変異ウイルスを日本に持ち込むことを許し、日本におけるハイパーウイルス・パンデミックの恐ろしい蔓延を用意した。
　そもそも、新型変異ウイルスは、特別に感染力の高い株が優先的に拡大する性質があり、台湾では鉄壁の封じ込めに成功していたものが、航空機パイロットだけを特別待遇にしたことで、たった一人の感染者によって恐ろしい変異ウイルスの爆発的拡大をもたらした。

　南米型ラムダ株・ベトナム型ハイパーウイルスに対しては、ファイザーなどのワクチンも、ほとんど効かないのではないかと疑われている。
　https://www.youtube.com/watch?v=jZmT4nunHD4&ab_channel=TBSNEWS
　しかも、こうした変異の大きな株が、たくさん集まり複合感染を繰り返すことで、さらに変異が繰り返され、致死率の異常に高い猛毒株が登場してくるともいわれる。

　日本国内の感染推移データを探したが、2021年2月くらいまでしか表示されておらず、参考にならない。オリンピックのため、感染者情報を政府が隠している可能性がある。

　菅政権は、ワクチン接種の拡大を、コロナ抑制の切り札、「錦の御旗」に掲げているが、どうも現実は違う。日本では、河野ワクチン担当相が、調達力不足を理由に、地方自治体へのワクチン供給を大幅に削減しているが、ワクチン接種の進んだ国々でも、はっきりした抑制効果が見える国は少ない。
　むしろ、ワクチンは逆効果ではないかと疑うような経過まで見え始めている。

　ワクチン接種が進むとコロナの感染状況がどうなるかをいくつかの国で見てみましょう。接種率がヨーロッパでトップのマルタの感染数は1ヶ月前の200倍超　2021年7月21日
　https://earthreview.net/what-happened-to-corona-cases-as-the-vaccination-progresses/

　（註、地球の記録やIndeepは、もしかしたら幸福の科学と関係あるかもしれない）

いくつかの国の新たな感染確認数と人口におけるワクチン接種率の推移
フィジー （ワクチン接種率39%） 感染確認数は3ヶ月前の750倍に




ポルトガル（ワクチン接種率61%） 感染確認数は3ヶ月前の5倍に





マレーシア（ワクチン接種率31%） 感染確認数は3ヶ月前の5倍に



　インドネシア（ワクチン接種率15%） 感染確認数は3ヶ月前の9倍に




モロッコ（ワクチン接種率31%） 感染確認数は3ヶ月前の4倍に




アイルランド（ワクチン接種率63%） 感染確認数は3ヶ月前の3倍に




　なお、ヨーロッパでのワクチン接種率のトップであり、世界でもトップクラスとなる 87%のワクチン接種を誇るマルタの現在の状況は以下のようになっています。
　　感染確認数は、1ヶ月前の約 200倍。
　マルタ（ワクチン接種率87%） 感染確認数は3ヶ月前の4倍に （1ヶ月前との比較だと約200倍）

　


　これらのデータを前に、「本当にワクチンは感染抑止効果があるのか？」
　と強い疑問を抱かざるをえない。

　安倍晋三・菅義偉と続いた自民党の超無能政権が、非常な高度性、高知能を求められる新型コロナ禍の対応ができるはずがないというのは、分かりきっていたことだ。
　彼らの脳内には、自分たちの利権と、選挙目当てのパフォーマンスだけが存在し、オリンピックを利用して自民党政権の人気を高めたいという愚かな願望だけに支配されてきた。

　だから、私は過去のブログで、菅義偉自民党政権によって、必ず、日本列島は全員感染に至り、猛毒化した変異ウイルスによって、もの凄い死者が出るという見通しを何度も書いた。
　このことで、自民党の馬鹿げた正体が、やっと全国民に理解され、戦後75年続いた保守政権が崩壊し、地獄のような大混乱のなかで、本当の市民レベルの政治が行われるようになると予想してきた。

　なお、間質性肺炎に苦しむ私が、もし中津川のような過疎地ではなく、名古屋市に住んでいたなら、とっくに感染し、重症化死亡していたと感じている。
　過疎の山々が私を救ってくれている。だが100年前のスペイン風邪では、日本のチベットといわれても不思議でない、隣村の黒川村・中の方村でも全員感染が起きて健康な若者たちが続続と死んでいった。

　それどころか、本当のチベット、エスキモーにまで感染が拡大し、全地球上での空気感染が起きたのではないかと思われるほどの「全人類感染」に至っている。
　新型コロナ禍は、これから本番だ。来年いっぱいは、地獄を覚悟しなければならないかもしれない。

恐怖のスパイソフト 中国共産党とモサド

世界のメディアがこぞって報道する「恐怖の監視ソフト」がスマホを乗っ取ると？　ジャーナリストも密かに監視か。7/19(月)
https://news.yahoo.co.jp/articles/d35cd22687350c0f6f494d0cf32f5004ecfba2b2

　イスラエル製の監視ソフトウェア「ペガサス」が、記者が所持するスマホを監視するために悪用されている──そんな衝撃的なニュースを、世界中のメディアが大々的に報じている。

　あのジャーナリストの死にも関与？

　米紙「ワシントン・ポスト」をはじめとする16の報道機関は、「ペガサス・プロジェクト」と題してイスラエル製の監視ソフトウェア「ペガサス」の調査を行なってきた。アムネスティ・インターナショナルの助言を受け、イスラエルのスパイウェア企業「NSOグループ」の顧客たちが誰を監視しているのか、数ヵ月間に渡って調べたという。

　その後、調査報道チームは「ペガサス」に関連すると思われる5万件以上の電話番号リストを独自に入手。すると、1000人以上の政治家やジャーナリスト、ビジネスパーソン、人権活動家の電話番号がリストに含まれていることがわかった。

　リストに掲載されている電話番号すべてがペガサスに感染しているかどうかは定かではないが、リスト内にある携帯電話のデータのうち、37台はペガサスが侵入を試みた形跡があったという。

　同調査に参加した英紙「ガーディアン」は、2018年に殺害されたサウジアラビア人ジャーナリスト、ジャマル・カショギの近親者の携帯電話も、彼の死後数ヵ月にわたってペガサスの標的になっていた可能性があると報じている。

　盗聴だけではない。ペガサスがスマホ上でできること
ペガサスにハッキングされると何が起きるのか。脅威のソフトウェアが監視対象となるスマホ上で遂行可能な行為は以下の通りだ。

・電子メールの送信
・SNSへの投稿
・「ワッツアップ」など暗号化された情報の収集
・写真や動画、音声記録の収集
・マイクやカメラの作動

　かなり多くの操作が可能であることがわかる。現在、NSOグループは守秘義務契約を理由に発言を避けている。また、かねてよりNSOは、「ペガサスはテロなどの犯罪活動が疑われる者のみに使用されるべき」と述べている。

　しかし、今回の調査報道でわかったのは、こうした高度な監視ソフトが、犯罪組織の監視以外に使われているかもしれないということだ。

感染しても、おそらくわからない

　一番に気になるのは、私たち一般市民がこうした監視ソフトに狙われたとき、対応する術はあるのかということだろう。

　残念ながら、私たちが完璧な対策を講じることは難しい。マルウェア（有害なソフトウェア）は密かに作動し、痕跡を消してしまうため、感染しているかどうかの特定も難しいと、前出の「ワシントン・ポスト」紙は書く。

　グーグルやアップルなども、OSのセキュリティ強化に力を入れているが、ペガサスやその他のマルウェア・ソフトを完全に阻止できないのが現状だ。

　そのため、「デバイスのソフトウェアを常に最新の状態にすること」や「サイトやアプリごとに異なるパスワードを利用する」、「身に覚えのない送信人からのリンクや添付ファイルを開かない」など、一般的なセキュリティ対策を徹底するしかなさそうだ。
****************************************************************
　引用以上

　CIAに匹敵する世界有数の諜報組織であるイスラエルのモサドは、以前から、世界中のコンピュータに無断侵入をくり返し情報を盗み取るだけでなく、「スタクスネット」と呼ばれるウイルスを世界中の原子力発電所制御コンピュータに侵入させ、自由自在に原発をコントロールできるといわれる。

　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B9%E3%82%BF%E3%83%83%E3%82%AF%E3%82%B9%E3%83%8D%E3%83%83%E3%83%88

　エドワード・スノーデンが、モサドと一心同体のCIA工作員として、日本の原発にも仕掛けたと告発した。CIAとモサドの力関係では、モサドの方が上位にあるともいわれる。
　https://www.dailyshincho.jp/article/2017/02020557/?all=1

日本にとって衝撃的なのは、横田基地での勤務を回想するシーン。
　米国によって、送電網やダム、病院などの社会インフラに不正プログラムが仕込まれ、もし日本が同盟国でなくなったら不正プログラムが起動し、日本は壊滅するとスノーデン氏が証言する。そこに挿し込まれるのは、日本列島から灯りが次々に消えていく映像……。

　電力を失えば、福島でのように原発は制御不能に陥り、メルトダウンに突き進む。日本が、大パニックになるのは間違いない。
　来日したオリバー・ストーン監督は、1月18日の記者会見で、次のように説明した。

〈スノーデン自身から僕が聞いたのは、米国が日本中を監視したいと申し出たが、日本の諜報機関が“それは違法であるし、倫理的にもいかがなものか”ということで拒否した。しかし、米国は構わず監視した。そして、同盟国でなくなった途端にインフラをすべて落とすようにインフラにマルウェア（不正プログラム）が仕込んである、というふうなことです〉

〈そもそもの発端は、07、08年頃から、イランにマルウェアを仕込んだことから始まります。（略）このときのウィルスは、スタックスネットというウィルスなのですが、イスラエルとアメリカがイランに仕掛けたものです。非常に醜い物語です。このウィルスが発端となって、世界中に“ウィルス攻撃ができるんだ”と、サイバー戦争というものが始まっていきました〉

　「そのウィルスは、10年にイラン中部のナタンズにある核開発施設の制御システムへの侵入に成功し、ウラン濃縮用の遠心分離器約8400台を稼働不能にしました。その結果、イランはウラン濃縮を一時停止し、核開発は大幅に遅れることになったのです」

　単に、侵入先のコンピューターから機密データを盗んだり、破壊するのではなく、社会インフラを攻撃する、いわば“兵器”だという。

「通常、社会インフラの制御システムは安全性を保つため、インターネットには接続せず、クローズドの状態に置かれている。しかし、制御システムもメンテナンスのためにアップデートしなければなりません。その場合、他のパソコンでアップデート情報をダウンロードし、USBメモリで移し替えるのですが、そのパソコンをスタックスネットに感染させておく手口が使われます」（同）
*******************************************************************
　引用以上

　スノーデンによれば、CIAは2008年頃、日本の原発群すべての制御コンピュータに侵入し、不正マルウェアであるスタクスネットを仕掛けた。これは、日本の政権がアメリカに盲従しなくなったとき、日本社会を破壊する兵器として仕組まれたものだという。
　そして2011年、日本は菅民主党政権になり、アメリカへの無条件盲従を拒否していたなかで、東日本大震災が起きて、福島第一原発が巨大事故を引き起こした。
　このとき、運転員は、「あらゆる制御システムが作動しなかった」と語っている。

　フクイチ事故がCIAマルウェアによって引き起こされた直接証拠はないが、スノーデンの情報は、その疑いを深めるものだ。フクイチには、モサド直系企業といわれるマグナBSP社による監視システムが設けられていた。
　つまり、CIAが菅革新政権を崩壊させ、自民党政権に戻す目的で、フクイチを操作不能にしたという憶測が成立することになる。

　なお、イスラエル・モサドは、イランの原発に対し、頻繁に危険な妨害工作を繰り返している。
https://www.arabnews.jp/article/middle-east/article_38459/

実は、世界で起きているマルウェア・ウイルスを利用して他国の情報を盗んだり悪意操作を行っているのは、アメリカ・イスラエル以外に、中国共産党やロシアが知られている。
　
中国拠点を踏み台にマルウェア侵入　三菱電機、不正アクセス事件の詳細を明らかに2020年02月14日
　https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2002/14/news110.html

　 防衛企業など数十組織に不正アクセス、中国のハッカー集団が関与か　2021.04.21
　 https://www.cnn.co.jp/tech/35169711.html

　米連邦大陪審、中国政府系ハッカー４人を起訴　7/19
　https://news.yahoo.co.jp/articles/8e1fe1c135fe08a5ff7759543c86975f33d07d0b

　以上は、中国が、個人的なハッカーではなく、中国共産党の指令の下に意図的な不正侵入を繰り返していることを示す。ネット統制の苛酷な中国には、個人、趣味的ハッカーは存在できないともいえる。

　だが、本当の問題は、中国共産党が民間企業を装って、日本人の購入した商品を利用して、恐ろしいハッキング情報収集を行っているということだ。

　私は、二軒下のAという老人が、頻繁に私に対する嫌がらせを行い、タイヤをパンクさせたり、落葉のたき火を消防や役所に通報したり、私の家に侵入して、さまざまなモノを盗み出したりしていることに気づき、5個もの監視カメラを仕掛けている。
　ところが、それらが、すべて監視映像が消されたり、破壊されたりしていたのだ。そうしてAは、私の室内に入って貴重品ケースを開けた痕跡まであった。

　監視カメラの映像を消す手口は、SDカードを盗んだり、スイッチを切ったりだが、なかにはSDの映像を加工してファイルを破壊する手口まであり、Aという男がプロの窃盗団を行っていたことを示すものだった。
　本人は、引退して当地で余生を過ごすつもりだったようだが、長年の手癖・足癖を抑えることができないようで、他人の家への侵入をくり返し、窃盗を続けているようだ。

　そこで、絶対にファイルを壊されないですむ、監視カメラをアマゾンで購入した。
「Wansview Q5監視カメラ」というもので、とんでもなく安価で高性能なものだった。
　 https://www.amazon.co.jp/Wansview-%E3%83%8D%E3%83%83%E3%83%88%E3%83%AF%E3%83%BC%E3%82%AF%E3%82%AB%E3%83%A1%E3%83%A9-200%E4%B8%87%E7%94%BB%E7%B4%A0-%E3%83%99%E3%82%A4%E3%83%93%E3%83%BC%E3%83%A2%E3%83%8B%E3%82%BF%E3%83%BC-%E3%83%AF%E3%82%A4%E3%83%A4%E3%83%AC%E3%82%B9%E5%B1%8B%E5%86%85%E9%98%B2%E7%8A%AF%E3%82%AB%E3%83%A1%E3%83%A9/dp/B082HXNJT7/ref=sr_1_1?__mk_ja_JP=%E3%82%AB%E3%82%BF%E3%82%AB%E3%83%8A&dchild=1&keywords=Wansview+Q5&qid=1626748199&sr=8-1

　これは、Wi-Fiを利用してスマホに監視映像を転送するものだが、あまりの性能の素晴らしさに驚嘆させられた。しかも、通常の監視カメラの数分の一以下という安さだった。
　スマホに専用アプリをダウンロードし、カメラを設定するのだが、これをスマホで使い始めたら恐ろしい事態が起きた。
　https://play.google.com/store/apps/details?id=net.ajcloud.wansviewplus&hl=ja&gl=US

　私のスマホは、3Gが廃止になるということで特別に安く斡旋された4Gで、毎月3200円の料金で、月に1ギガまでの通信が保証されている。それを超えると、どんどん料金が上がるため、通信量を監視していなければならない。
　ところがワンスビューアプリを入れたら、途端にもの凄い通信を始めた。Wi-Fiを使っているのに、わずか数日のうちに1ギガを超えてしまった。それまでは、毎月せいぜい0．3ギガ程度だった。

　驚いて、使用停止したのだが、データの詳細を見るとWi-Fi以外で、アップロードしている。このデータの行き先は、ワンスビュー本社のある中国深圳市だ。
　どうやら、Wi-Fiを離れたところで、勝手にスマホ内の画像などの情報を中国に送っているようなのだ。Wi-Fi内では気付かなかったが、山の中を歩いているときに、スマホが妙に熱くなっているのを不審に思っていた。

　私は、かつて日中友好協会正統本部に関係があって、周恩来シンパとして、2000年前から、法輪功臓器殺人について盛んに情報発信してきたから、中国共産党の監視対象になっていたようだ。
　おそらくスマホ内にあった、ほぼすべての情報を抜き取られた可能性がある。

　中国共産党は、超オトクな監視カメラを売って、付属アプリを通して、購入者のあらゆる情報を入手しているのだと確信した。それからワンスビューを使うのをやめたが遅かった。
ワンスビュー会社の情報は、以下の通り。
　https://amaviser.com/wansview/
　おそらく、中国共産党、軍事組織の直営企業とみて間違いないだろう。

　我々のスマホから抜き取った情報を何に利用しているかといえば、まずは軍事目的であり、中国共産党批判者の情報収集だろう。
　それから、自国民の臓器を奪い取って殺すような国だから、もしかしたら、その種の個人情報まで収集しているかもしれない。
　中国が日本に軍事侵攻したとき、我々は標的にされる可能性がある。

　Aに気付かれずに隠し撮りできるカメラを探しているのだが、もう中国製は使いたくない。Aがカメラの映像を壊そうとしたとき、なんらかの懲罰的仕掛けができないか、現在模索しているところだ。

　中国という国家レベルで、我々日本人のあらゆる動態を監視され情報収集されている現実について、もう少し危機意識が必要だと思う。

空家問題

　両親が死亡して、家と土地を兄弟姉妹で相続することになり、厄介な手続きに駆け回らねばならなくなった。
　今日も、久しぶりに名古屋に出たが、区役所で書類をもらうのに数時間がかりで、うんざりする。

　相続人が多くて手続きが煩雑だと、司法書士に依頼するしかない。若い頃、司法書士の資格を取ろうとしたが、欲張りすぎて他の資格もかけもちで受験したので、2回続けて失敗した。勉強のしすぎでノイローゼになってしまったのだ。
　それでも、ごくわずかな書士の知識が、少しだけ役立っている。
　「二兎を追う者、一兎も捕れず」を地で行ってしまったが、面倒な不動産の始末は、多少高くついてもプロに任せるのが賢明だ。

　実家は1950年代の建築物で、法的な耐用年数を過ぎているので、まだ十分に住めるのだが、取り壊さないと買い手がつかないらしい。問題は、その解体費用が馬鹿にならないぐらい高く、せっかく売った土地の代金の多くを占めてしまう。

木造だと、坪あたり4万円前後、うちは40坪くらいなので160万円だが、廃材捨賃など諸費用が次々に加わり、結局300万円程度は取られてしまうらしい。
　https://suumo.jp/article/oyakudachi/oyaku/baikyaku/bk_money/kodate_kaitaihiyo/

　仮に、土地が2000万円で売れたとしても、差し引き手取りは大幅に減額される。
　だから、私の住んでいる中津川市では、ウソのような値段で、別荘地付き家屋が買える。
　例えば、以下のリンク先では、坂下駅から1．2Km（徒歩15分）、70坪の土地、4LDKの住宅の販売価格が300万円である。
　https://www.athome.co.jp/kodate/6973484566/?DOWN=1&BKLISTID=001LPC&sref=list_simple

　都会じゃ想像もできない価格だが、これには理由がある。築50年の家屋を取り壊そうとすれば、最低でも200万円はかかるし、土地の取引価格は、坪1万円以下なので、解体して売ったとしても完全に赤字になるので、古い家でも、そのまま土地につけて売ろうという魂胆なのだ。

　中津川市では、坂下とか福岡とか、付知あたりの山深い別荘地では、半世紀前から売りに出された別荘地住宅が、ほぼ100坪、家付き300万円程度の価格で売りに出されていることが多い。
　それだけ、家の解体費用が馬鹿にならないことを意味している。
　別荘地住宅を買うと、いわば解体費用も一緒に買い取ることになってしまう。

　それでも、本気で過疎の田舎に住もうとする人にとっては、新築費用が最低でも1000万円はかかることを思えば、土地付き中古住宅を買った方がはるかにトクなのだ。
　家は、ある程度金をかけてリフォームするしかない。土地が安いので、なんとか損はせずにすむだろう。

　それに、これから超高温の異常気象が現れる可能性が強い。一説によれば、海抜600メートル以下では、40度を超える地域が多くなり、体温調節力、体力のない老人たちにとって危険な暑さになるらしい。
　すると、海抜600メートル以上、可能なら800メートル程度の山岳地帯の住宅付き別荘地を確保するのも、一つの手かもしれない。
　私の住む場所でも、やはり40度が多く記録されるようになったので、可能なら高所に移りたいと思うこともある。

　中津川市は、他の平野の都市に比べて高所地が多いのだが、それでも該当するのは、根ノ上高原とか、加子母町、付知町の一部くらいで、それほど多くない。
　これから、岩山や高峰山など1000メートル近い土地が避暑住宅用に開発される可能性は大きいが、新設開発地は、ものすごく高くつくので、買えるのは一部の恵まれた人たちだけであり、私は、加子母あたりの古い別荘地住宅を薦めたい。

　東京都あたりは、絶望的で、檜原村や奥多摩町あたりまで行くしかない。大阪でも、もう入手は困難で、奈良県に辛うじて少し残っている程度だろう。
　日本は住みづらくなったのだ。まあ、世界中同じだが。これも原発温排水のせいだ。

　さて、中津川市でも同じだが、全国でも空き家が激増して、将来の見通しが立たないのだといわれる。
　調査によれば、2018年段階の日本の空き家は、全体の17％、2033年には全体の30％が空き家になると予想されている。
　https://assetonline.jp/market/detail/id=260





　上の予想推移によれば、日本の総人口は2004年に約1.3億人でピークを迎えた。
　だが、自民党政権は、若者に金を与えず、子育てを妨害し、消費に罰金をかけるような愚策を重ねているので、どんどん人口が減ってゆき、2050年には9500万人で、高齢化率が4割という予測がなされている。

　人口が減ってゆく国というのは、国家としての命運が尽きたことを意味する。自民党の長老たちは、自分たちの利権にあぐらをかいて、若者たちを育てず、金も与えず、シングルマザーも支援せず、事実上虐待しているので、もう日本の未来はお先真っ暗というしかない。
　
だから、空き家問題は、人口が増えてゆく局面でしか解決できないわけで、今後、ますます深刻になってゆく。空き家の半数は、シロアリ腐食など、なんらかの問題を抱えているといわれるので、裕福な若者は新築を求めるため、結局、大都会の空き家には、中国、ベトナムやインドネシアなどから低賃金で呼び寄せた「実習生」という名の移民が住むことになるだろう。

　こうなると、大都市の空き家は、ちょうど1930年台から始まったニューヨーク・ブロンクスの荒廃のようなスラム化に向かってゆくのではないか？
　全体の3割を超えるようになった老人たちは、たぶん田舎暮らしを望むようになりそうだ。
　田舎に人口が移動すれば、付随してコンビニなどの商店も増えて住みやすくなる。だが、人口が減ってゆく局面では、商店は撤退し、公共交通機関も削減され、負の連鎖が始まる。自民党政権を廃絶しないと地方は死んだままだ。

　これから、日本の人口は急速に減少してゆくと予想されているので、空き家は増えることはあっても減る可能性は少ない。
　もし希望があるとすれば、竹中平蔵や自民党政権が力を失い、民衆の田舎暮らし、本当の地方活性化を求める勢力が主導して、田舎に人々を呼び寄せることだけだ。

　私の個人的予想をいえば、これから過疎の山奥暮らしを求める人が増えて、たくさんの菜園と共同体が生まれ、筋肉を使うサイクリングやクライミングなどのスポーツで、若者を地方に呼び寄せる仕掛けが増えてゆくと思う。
　コンピュータ、AI社会や原発電気による便利社会（スマートシティ）なんて金儲けの妄想はもっての他だ。


　

人類における近親交配で何が起きているか？

　近親交配とは？
　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%BF%91%E8%A6%AA%E4%BA%A4%E9%85%8D

　近親婚
　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%BF%91%E8%A6%AA%E5%A9%9A

　上のリンクにもあるように、近親婚が起きる最大の理由は、特権階級が自分たちの血筋集団への社会的・歴史的な幻想としての畏怖を守ろうとしたことだ。
　だから王族・皇族の特権社会で、近親婚による遺伝的弊害が多発してきた。

　【ヨーロッパの王族、貴族は同ランクの者との婚姻を繰り返したため、近親婚を避けることは事実上不可能になり、気付かなかったことにしたり教会に特別免除をもらうことによって、有名無実なものとなった。
　事実上容認された近親婚の範囲は地域によって異なるが、スペイン・ポルトガルの王族やドイツ諸侯の間では叔姪婚がしばしば行われた。顕著な例としてスペイン・オーストリアのハプスブルク家が挙げられる】

　【歴史的に近親婚は、地位や財産の一族外への散逸を防ぐため、東洋・西洋とも王族・貴族間では慣例的に広まっていた。有名な例では、スペイン・ハプスブルク朝では、血族同士の結婚を繰り返し、17世紀末には虚弱な人物ばかりが誕生するようになり断絶するに至った。
　その典型例である最後の王カルロス2世は、伯父と姪の婚姻の結果であるとみられている。ベラスケスの肖像画で知られる同母姉マルガリータ王女は、父方の従兄・母方の叔父にあたるレオポルト1世と結婚し、夫妻の間に生まれた4人中3人の子が1歳未満で夭折(死去)した。

　日本でも近親婚の風習は戦前までよく見られた。戦後に制定された民法により、三親等内の婚姻は禁止されている（民法734条）が、近親婚の風習が残る地域もある。
　世界的にみて、いとこ婚のような比較的血縁の近い者どうしの婚姻の頻度が高い地域特に中近東、ロシア系ユダヤ教徒内にあるが、遺伝的背景による精神的または体格的障害児が頻繁に生まれやすくなることが報告されている。現在のロシア、ユダヤ教ではこの風習を完全に控える事が一般的である】

　ネット上からは、ほとんど削除されているが、生物学者でもある昭和天皇、裕仁氏が皇族内の近親婚習慣による遺伝的劣化、人間力劣化を怖れて、長男、明仁氏の配偶者について、反対を押し切って皇族外から美智子氏が選ばれたのは有名である。
　なぜ裕仁氏が皇族内の濃密な血縁での婚姻を嫌ったかという理由は、父？　である大正天皇（嘉仁）の、近親婚による遺伝的劣化がもたらした異常行動を見ていたからだ。

　大正帝を知る者は、「暗愚」とか甚だしきは「白痴」という見下し表現を使っている。
　大正天皇が、どんな人物だったかを克明に記録した天皇付女官、久世（山川）三千子（1892～1965）による手記がある。
　　
　知られざる天皇家の「闇」をあぶり出した、ある女官の手記　明治大正期の貴重な証言
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/49332?imp=0

　【臣下の言上が長くなると、退屈のあまり椅子から立ち上がってしまうこと（188頁）輿のなかでも落ち着きがなく、ひょこひょこ動くこと（194頁）女性の写真を集める性癖があったこと（313～314頁）
　本書に描かれた大正天皇像は、明らかに三千子に好意をもち、天皇としての節度を越える振る舞いに及ぶことも一度や二度ではなかった】

　と生々しく描かれているが、ずいぶん手心が加えられた表現であるのは当然で、おそらく大正帝嘉仁は三千子に対して性的DVを加え続けていたのだろう。でなければ、本文にあるような極端な拒絶が起きるはずがない。
　大正帝に受精能力がなかったとの報告もある。

　大正帝の実父は明治帝ということになっているが、真実は違う。明治帝の正妻は美子のはずだが、史書には、ほとんど出てこない。
　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%98%8E%E6%B2%BB%E5%A4%A9%E7%9A%87

　美子には子が産まれず、女官の柳原愛子から大正帝が生まれたことになっている。
　実は、明治帝睦仁は、歴史的事実からニセモノであることが明らかになっている。彼の本名は、大室寅之佑、長州藩奇兵隊力士隊の兵士だった。維新前に、井上馨と伊藤博文が孝明天皇を厠で暗殺したとき、ホンモノの睦仁も殺されたといわれている。

　ホンモノ睦仁は5尺あまりしかないが、敏捷で蹴鞠の達人だったと実母慶子の父、中山忠能の日記が残っている。だが明治天皇は身長6尺筋骨隆々の立派な体躯、山岡鉄舟と年中、相撲をとっていた。
　明治帝就任後、事情を知る中山家は、永久に遠ざけられた。
　寅之佑は、橋本龍太郎の4代前の宗家、大室家が南朝天皇の正統末裔だったとの触れ込みで、西郷隆盛によって睦仁にすり替えられたのだ。

　だが、維新政府がその後調べて、南朝天皇血統という事実がはっきりせず、天皇になってはみたものの、自分の子種を残すことを許されなかった。
　女官、柳原愛子との間に生まれた大正帝の実父も、おそらく孝明天皇に近い皇族の誰かだったと噂されている。
　だから皇族間近親交配による遺伝的劣化が起きていたのだ。

　大正帝の実子であるはずの昭和帝裕仁は、いったい誰の子供なのか？
　これについては鬼塚英昭氏が「西園寺八郎」と名指ししている。つまりその子の西園寺公望は裕仁の実の兄弟であり、確かに二人は似ていて、公望は最期まで裕仁を守り抜こうとしていた。
　母親が貞明皇后＝九条節子であるかについては、はっきりしない。
http://tokaiama.blog69.fc2.com/?m2=form&no=333

　そんなわけで、昭和帝裕仁は、生物学者としての知識からも血族の親密度に危機意識を抱いていただろう。だから、血族外の優れた未婚女性を探して、数百万人に一人しかいないほど傑出した女性である美智子を発見したのだ。
　話は何もかもトントン拍子にうまくゆき、名皇后が誕生し、現在は息子、浩宮が天皇に就任している。

　さて、日本の皇族血統は、美智子氏の登場によって、大きな希望の光を得たともいえるが、民衆レベルでは、まだまだ血族結婚の弊害が消えていない。
　豪農の出身であった渋沢栄一は、自身の最初の妻と妹の夫がいずれもいとこ婚、庶出の娘のうち2人がまたいとこ婚、前述の妻との長女の娘が妹の息子と結婚（いとこ違い婚）している。また、磯田道史の著書『武士の家計簿 「加賀藩御算用者」の幕末維新』で分析対象とされている加賀藩士の猪山家では、2代続けていとこ婚が行われている。

　1983年の報告で福江市（五島）では全体の7.9%と近親婚の比率が高く、旭川市では0.78%と低かった。離島での近親婚は、宿命的な地域特性であり、全国で同じ問題が起きている。
　https://matomake.com/I0003365

　https://note.com/makito1renai/n/nc6ec939aa631

　しかし、「いとこ婚」による遺伝的障害の出現率は、一般婚の13倍に達する。
　私の姉の夫の親がいとこ婚だが、他の兄弟姉妹が全員聾唖者になっている。また、私の知るいとこ婚子弟は、総じて切れやすい傾向がある。

　日本国憲法第24条では『婚姻は、両性の合意のみに基いて成立』とあり、近親者間の性交自体を法律上禁止しておらず、また近親者間の事実婚認定も阻害されない。
　しかし、日本国憲法第24条に基づき制定される民法により、近親者間の結婚に係る婚姻届は受理されず、誤って受理されても後に取り消しされる。

法的束縛により婚姻届が受理されない近親婚は、以下の通り。
　直系血族　三親等内の傍系血族（兄と妹、姉と弟、おじと姪、おばと甥）（養子と養方の傍系血族を除く）
　直系姻族（婚姻関係終了後も継続）
　養親とその直系尊属及び養子とその直系卑属（離縁後も適用）
　この他にも、特別養子と実方との親族関係が終了した場合にも、婚姻における近親婚制限が適用される。

　近親者である事実を知らず婚姻関係が成立し、その後で認知等で近親者である事実が判明した場合、婚姻の取消し原因となる。取消し請求をすることができる者は、各当事者・その親族・検察官である。
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　近親婚の多い民族と言えば、アシュケナージユダヤ人以外に、朝鮮・韓国人が知られている。
　【米人類学者Ｃａｖａｌｉｉ－Ｓｆｏｒｚａの遺伝子勾配データによれば、朝鮮人は世界でも類を見ないほど均一なＤＮＡ塩基配列の持ち主であり、これは過去において大きなＧｅｎｅｔｉｃ Ｄｒｉｆｔ（少数の人間が近親相姦を重ねて今の人口動態を形成）か、あるいは近親相姦を日常的に繰り返す文化の持ち主だった事を表します。】

　という言説が出回っているが、これをデマとして否定することに躍起になっている人がいるようだ。しかし、朝鮮民族の一つの特徴として、「火病」と名付けられたヒステリーが存在することは世界的に知られている。
　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%81%AB%E7%97%85#:~:text=%E7%81%AB%E7%97%85%EF%BC%88%E3%81%B2%E3%81%B3%E3%82%87%E3%81%86%E3%80%81%E3%81%8B,%E8%A8%BA%E6%96%AD%E5%90%8D%E3%81%A7%E3%81%82%E3%82%8B%E3%81%A8%E3%81%84%E3%81%86%E3%80%82

　私も、過去半世紀以上にわたる韓国人の性格に関する情報を総合して、恐ろしく切れやすい「火病」が存在することは事実だと思うし、私自身もツイッターやタクシー乗務で何回か被害に遭った。何せ、日本の武闘派暴力団の9割が在日朝鮮・韓国人だといわれている。タクシー運転手を困らせる連中の大半が、その筋なのだ。
　「火病」患者は、暴力団にとって有能な人材である。

　「切れやすい」性格は、「思い込みの激しい」性格でもある。客観的科学的分析と判断を待たずに、たちまち暴走するタイプであることを意味する。
　日本を批判する韓国人の多くが、論理的根拠とは縁の遠い安易な決めつけによって先走る傾向があるが、これは、おそらく近親婚による遺伝的問題と無関係ではない。

　具体的なイメージとしては、有名な「ナッツ姫」や、その母親などの報道を見れば一目で理解できる。

　http://omura-highschool.net/2017/06/24/32029/

　https://ameblo.jp/great-purple-emperor/entry-12447457722.html

　朝鮮人は、有史以来、近親婚を繰り返してきた歴史的事実があり、さらに「試し腹」という習慣があった。これもデマと否定されているが、事実として存在していた。
　http://omura-highschool.net/2019/03/28/45383/

　そもそも、日本による植民地統治までは、朝鮮には奴隷制度があり、激しい差別体制があった。女性は、男性にとって「子を産む道具」でしかなかった。
　朝鮮半島では、ホンネや真実を話せない。すべてが儒教の長幼序列価値観の下で抑圧されるから、忍耐を重ねても、ときどき火病を演じて爆発させ、ストレスを発散するしかなかった。

　韓国から長幼序列制度・儒教の影響が消える日まで、火病が消える日も来ないだろう。
　だが、朝鮮と同じように、頑強な差別体制が続いたイギリスでも、近親相姦が存在していることは重要だ。

　タブーを超えて調査......英国での「極端な近親交配」の実態が明らかに　2019年9月10日
　https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2019/09/post-12962.php

　＜豪クイーンズランド大学の研究チームは、英国人およそ50万人の遺伝子情報のデータベースを用い、「極端な近親交配」について分析した......＞

　近親交配は、両親の血縁が近いため、両者が有する共通の劣性遺伝子が子に伝わって発現する可能性が高く、先天性疾患などが起きやすくなると考えられてきた。しかし、長年の文化的なタブーであり、違法と定める国もあることなどから、その調査は難しく、近親交配の実態や健康に及ぼす影響について、まだ十分に明らかにされていない面がある。

　約0.03％（3652人あたり1人）が「極端な近親交配」によって生まれた
　豪クイーンズランド大学の研究チームは、英国人およそ50万人の遺伝子情報が登録されている「バイオバンク（UKB）」のデータベースを用い、1938年から1967年に生まれたヨーロッパ系の45万6426人を対象に、第一度近親者（親子、きょうだい）間もしくは第二度近親者（祖父母、孫、おじ、おば、おい、めい）間の「極端な近親交配（EI）」について分析した。

　2019年9月3日にオープンアクセス誌「ネイチャーコミュニケーションズ」で発表した研究論文によると、対象者のうち、男性65名、女性60名の合わせて125名が、第一度近親者もしくは第二度近親者の間に生まれた子であることを示す遺伝子情報を有していた。

　この分析結果をふまえ、研究チームは、「1938年から1967年に英国で生まれたヨーロッパ系のうち、約0.03％（3652人あたり1人）が『極端な近親交配』によって生まれた子であると推定される」と述べている。

　健康に与える影響は......
　研究チームでは、「極端な近親交配」が健康に与える影響についても分析した。その結果、「極端な近親交配」と肺機能、視力、認知機能などの低下との間に関連が認められた。また、「極端な近親交配」によって生まれた子は、あらゆる種類の疾病にかかるリスクが高まることもわかった。

　「バイオバンク（UKB）」に登録されている人は、概ね、他の英国人に比べて健康で、教育水準の高い人であることから、研究チームは、この研究で示した推定値について「実際よりも低く偏っている可能性がある」との見方を示し、「『極端な近親交配』をより正確に定量化するためには、大規模な研究が必要だ」と指摘している。
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　これらの記事に関して、私の印象を直截にいえば、差別体制が頑強で、社会の風通しの悪い閉塞的な土地（朝鮮・韓国・英国・ユダヤ人社会）では、開かれた自由な人間関係よりも、人の拘束を前提とした荒んだ異常な関係が多くなるのではないかということだ。

　もしも、人間関係がオープンで、たくさんの人と自由に交際できる環境があるなら、閉塞のなかにある近親相姦など起きる理由がない。
　だから、日本にあっても、近親婚の弊害が出ているのは、離島や未解放部落などの差別地域なのだ。

　天皇家など皇族に近親婚の弊害が出たのも、それが閉鎖社会だからである。解放された社会では、近親婚など何の必然性もない。我々と、子供たちの未来にとって必要な社会は、閉ざされた人間関係ではなく、オープンで自由闊達、毎日が楽しい社会である。

日本を核攻撃すると恫喝する中国共産党

　麻生太郎が7月5日、中国が台湾に侵攻した場合、日米で台湾を防衛し、「集団自衛権」を行使すると発言した。
　https://news.yahoo.co.jp/articles/2c2af91b3d301ec64ab74a9b1dda8683bef1e6ae

　これを受けて、中国共産党の支配下にある軍事チャンネル「六軍韜略」が、日本を核攻撃すると表明した。
　https://www.ntdtv.jp/2021/07/51180/

　 11日に公開した動画で、「もし日本が中国の台湾統一に少しでも軍事的に介入するなら、中国は日本に対し全面戦争を開始すべきだ」と主張。全面戦争とは、「まず日本に核爆弾を落とす」ことから始まり、「日本が再び無条件に降伏するまで何発でも落とし続ける」としている。

　中共が核戦争を画策？習近平氏の演説から読み解く可能性　2021年7月15日
　https://www.ntdtv.jp/2021/07/51151/

　中国軍事ユーチューバー「日本を核先制不使用の例外にする」　専門家「どう喝外交」台湾巡り　2021年7月16日
　https://www.epochtimes.jp/p/2021/07/76181.html

　中国による台湾侵攻は、習近平が2020年までと期限を区切って4年前から予告してきたもので、習近平は自分が定めたスケジュールが遅れることを極度に嫌う性格で、昨年中での台湾侵攻ができなかったことで、激しい怒りと焦燥に駆られていると想像できる。（この記事では、2025年侵攻と言っているが、習近平は2020年侵攻を計画していた）

　「中国が２０２０年までに台湾侵攻の準備を終える」　暴かれた習近平指導部の計画　「尖閣諸島奪還は２０４０〜４５年」　2017/11/18
　https://www.sankei.com/article/20171118-4FACDWSFL5ODFCFTAWUYBQ3HGU/

　だが、水面下で、着々と台湾侵攻の準備が重ねられているのは確実で、情報が末端から漏れてニュースになっている。
　
台湾侵攻の能力を誇示し独立を牽制する動画を公開 軍事的圧力とイメージ戦略との矛盾　6/25
　https://news.yahoo.co.jp/articles/14ea2a18952af7ed3a9c2f0842e0037c18eee722

台湾海峡に近い福建省で大量の戦車を輸送　2021年7月14日
　https://www.ntdtv.jp/2021/07/51131/

　このような情勢を見てみると、中国共産党が、本気で台湾侵攻を準備していることが鮮明に分かる。冒頭の麻生太郎による「台湾防衛発言」は、おそらくアメリカによる情報提供を受けたものだろう。

台湾に中国が侵攻する最悪事態の想定が必要な訳　台湾海峡の平和と安定は日本防衛と同義だ　2021/05/24
　https://toyokeizai.net/articles/-/429356

米軍予想｢中国の台湾侵攻は6年以内｣に自衛隊が準備する防衛作戦の中身　2021/05/12
　https://president.jp/articles/-/45936?page=1

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これらの核攻撃準備の情報は、出口王仁三郎が1947年に吉岡で予言した破滅的核攻撃を思い起こさせる。
　http://fromnewworld.com/archives/1773

　王仁三郎は、原爆の千倍の威力のある生物兵器、化学兵器、核兵器が日本列島を襲うと予言していて、日本人の7割は死滅するとも指摘している。
　上のリンクを見ると、攻撃が中国やロシアから行われることを想起させる。とりわけ生物兵器・化学兵器開発に熱心なのが中国共産党で、SARS・MARS・Covid19は、生物兵器開発過程で市民を使った生体実験を行っているなかで制御不能に陥り、問題をごまかすために中国共産党が全世界に拡散させたものといわれている。

　まさに、王仁三郎の予言が、着実に実現しつつあると考えるしかない。日本が核攻撃を受けて弱体化した段階で、領土強奪が大好きなロシアが北海道から三陸に攻め入ってくるとも予言されている。
　出口王仁三郎の預言集 続瑞能神歌には、「シベリア狐は 死にたれど 醜の曲霊は 種々に 妖雲よんで、東天は 北から攻め入る非道さよ」

　「オホーツク海や、千島船 カラフト島を ゆさぶりて 雪割草の間より 暗雲低く 仇鳥の舞い下り上る恐ろしさ。北海道から三陸へ なだれの如く押しよする。
　ここを先どと 連合の戦の場や 神の国。華のお江戸は 原爆や水爆の音 草もなき、一茫千里大利根の 月の光も あわれぞかし」
　と予言を行っている。

　東京には原爆が落とされるとも書いているが、実際には、桁違いに致死率の高い大量殺戮兵器、BC兵器が使われて、1.3億人の日本人口が、4000万人（三分）になると言っている。
　中国共産党による核兵器先制使用の恫喝表明を見ていると、いよいよ王仁三郎の予言が成就する日が近いのかとも思う。

　私は、10年以上前から、米中戦争になった場合、最初に使用される核兵器は、直接死者の少ない電磁波爆弾「EMP」が使われる可能性が極めて大きいと書いてきた。
　これは、対象敵国の高度400キロメートルで、数メガトンの水爆を爆発させるもので、発生する電磁波が、地表のあらゆる金属（コイル）にサージ電流を加えて、発熱破壊するものだ。

　電磁波インターフェア（パルス＝EMP）の恐怖　2019年06月03日
　http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-764.html

　これで何が起きるかといえば、地表のコイルというコイルにサージ電流が加わり、電気・電子回路を破壊してしまう。だからEMP爆弾の直下では、マイコン機器、電子的記録媒体やすべてのコンピュータ、電子制御自動車が使用不能になってしまう。
　辛うじて、電源を切断してある電気機器は助かる可能性があるが、コンピュータは通電してなくとも回路が破壊されて使用不能になる可能性がある。

　つまり、車もガスも水道も、ほぼすべてのマイコン機器が使用不能になり、アメリカ国防省は、EMP爆弾が爆発すると、地域の9割の人々が数年以内に死亡すると予測している。
　https://wedge.ismedia.jp/articles/-/16460

　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%AB%98%E9%AB%98%E5%BA%A6%E6%A0%B8%E7%88%86%E7%99%BA

　だから、大都市での生活は、衣食住すべての利用が困難になり、電気はもちろんのこと、水道もマイコンに頼っている関係から供給不能に陥るため、水を求めて都市住民は田舎に移動していかざるをえないが、交通機関、車は動かないことになる。
　したがって、核兵器による直接の死者は、ペースメーカーを埋め込んでいる者など多くはないが、飲料水・食料不足・交通手段崩壊による間接的な死者は膨大なものになる。

　また、ロシアは、こうした窮状に陥った国に、突然、攻め入って領土を強奪することが大好きな国なので、軍事的な殺戮が繰り返されることになるだろう。
　結局、日本列島内で生き延びるためには、水が豊富に得られる山岳地帯に向かうしかなくなる。食料も芋を植えて自給する体制を造るしかないだろう。

　習近平が死亡して、中国共産党が崩壊してくれるのが一番ありがたいが、残党によって日本に対する核攻撃は起きるものと覚悟すべきだ。
　だから、私は20年以上前から、田舎での原始的な共同体暮らしの訓練が必要だと書いてきた。

　出口王仁三郎の予言通り、人口の7割が死亡するなら、大都会は累々たる屍の山になり、片付ける者もおらず、腐臭を放って骨になるまで放置されることになるだろう。
　このなかで使える交通といえば、スーパーカブ、自転車くらいではないかと予想している。もちろん、耕作機械も使えないので、自給農業は、すべて手作業となる。
　コンピュータは、前世紀のDOSパソコンが、使えるかもしれないが、ネットの復旧は絶望的だ。

　つまり「人間の真価が問われる時代」がやってくる。SF漫画を見ているような顔をしてないで、多少は危機意識を持って準備してもらいたい。
　なお、備蓄だが、私は8年前の玄米を、圧力釜で炊いて食べている。古い食料でも捨てないでほしい。

　追記　「準備する」なんていっても、ビジョンを持てる人は少ないだろうが、最初にやることは、起きるべき事態をシュミレーションして、「最悪事態」に陥ったとき、自分（たち）は、どこでどのように生き延びるのか？　をシュミレーションし、ビジョンを定めることだ。
　水の豊富な山岳都市に向かい、「畑を耕してイモを作る」　住むのは安い空き家を探すとか、そんなシュミレーションだ。
　なお、中国共産党が日本を核攻撃するなら、標的は米軍・自衛隊基地になる。以下の大きな基地の半径50K圏内には住まない方がよい。
　

　
　
　核攻撃から確実に逃げられる場所は存在しない。もしかしたら逃げられる場所を探そう。