テレビ界もコロナ不況…有吉、マツコのギャラ半額？格安“第７世代”を重用へ
2020/06/03 11:00東スポWeb
テレビ界もコロナ不況…有吉、マツコのギャラ半額？格安“第７世代”を重用へ
有吉弘行（左）とマツコ・デラックス
(東スポWeb)
緊急事態宣言が解除され、一般社会だけではなく、テレビ各局もドラマやバラエティー番組などの収録を再開させつつある。とはいえ当然ながら、コロナ禍前の状態にすぐ戻ることはあり得ない。企業からの広告収入は大激減が予想され、それが制作費削減、ひいては芸能人のギャラにも跳ね返ってくるのは必至だ。減額ショックが大きいのが売れっ子たち。レギュラー番組を多数持つ有吉弘行（４６）やマツコ・デラックス（４７）人ごとではない――。（金額は推定）
「この半年以内にＧＰ（ゴールデン・プライム）帯で１時間あたり数百万円のギャラを手にしていた芸能人のほとんどが、急激な収入減に見舞われる」と指摘するのは大手広告代理店関係者だ。
新型コロナウイルスの感染拡大で２〜５月の間、各局は番組収録を中止、もしくはリモートという形で対応してきた。テレビを主戦場にしてきた芸能人は、４月分のギャラが３割減、５月以降は４割減といわれているが、これからは、さらに容赦ない冬の時代が到来しそうだという。
「コロナ禍で企業は売り上げが激減しています。第２波への備えもしなければならず、当然民放局の広告出稿を削減せざるを得ません。近年、番組の制作費は縮小傾向にありましたが、今後さらに少なくなるのは必至です。もう芸能人に多額のギャラを支払う余裕はありません」（同関係者）
ただでさえ、テレビ局を取り巻く状況は厳しい。今年３月に電通が発表した「２０１９年日本の広告費」によると、インターネット広告費が２兆１０４８億円（前年比１９・７％増）と、テレビ広告費の１兆８６１２億円（同２・７％減）を初めて抜いたのだ。
それに加えてコロナが直撃。危機感をあらわにした民放テレビ局は、生き残りをかけた番組編成を行わざるを得なくなっている。レギュラー出演者のギャラ値下げ、もしくはクビ切りに着手することになるのだ。
あるテレビ局幹部がこう声を潜める。
「まず、高額ギャラの芸能人から値下げ交渉が始まる見込みです。例えば、バラエティー番組の出演料が１本当たり３００万円からのウッチャンナンチャンの内村光良や、１６０万円からの有吉弘行、２００万円〜の所ジョージ、１７０万円〜の坂上忍や１４０万円〜のマツコ・デラックスあたりですね。コンビもそう。２人で５００万円〜のダウンタウン（松本人志・浜田雅功）や、くりぃむしちゅー（有田哲平・上田晋也）、１８０万円〜のバナナマン（設楽統・日村勇紀）が対象になりそうです」
どのくらいの減額幅になるかは、各芸能人の需要や好感度、番組の時間帯など「総合的に判断することになる」と同関係者は言うが、「仮にですが半額を提示して、どれだけの芸能人が承諾してくれるか…。じゃあ、３分の１だったら？ おそらく、ほとんどの芸能人は応じられないのではないか。話がまとまらなければ、レギュラー番組は打ち切りという話になってくるでしょう」と予測する。
バラエティー番組だけではなく、ドラマやドキュメンタリーなど、聖域を設けず、見直し作業が行われるようだ。
そんな中、台頭してきそうなのが、ＥＸＩＴ、宮下草薙（みやしたくさなぎ）、３時のヒロイン、ハナコら「お笑い第７世代」をはじめとする若手芸人たちだという。
「ギャラは１本１０万円以下で起用できますからね。知名度があってネットとの親和性も高い彼らは非常に魅力的。世代交代の大きなうねりとなっていくのは間違いありません」（別のキー局関係者）
テレビ界の勢力図は様変わりすることになりそうだ。
2020/06/03 11:00東スポWeb
テレビ界もコロナ不況…有吉、マツコのギャラ半額？格安“第７世代”を重用へ
有吉弘行（左）とマツコ・デラックス
(東スポWeb)
緊急事態宣言が解除され、一般社会だけではなく、テレビ各局もドラマやバラエティー番組などの収録を再開させつつある。とはいえ当然ながら、コロナ禍前の状態にすぐ戻ることはあり得ない。企業からの広告収入は大激減が予想され、それが制作費削減、ひいては芸能人のギャラにも跳ね返ってくるのは必至だ。減額ショックが大きいのが売れっ子たち。レギュラー番組を多数持つ有吉弘行（４６）やマツコ・デラックス（４７）人ごとではない――。（金額は推定）
「この半年以内にＧＰ（ゴールデン・プライム）帯で１時間あたり数百万円のギャラを手にしていた芸能人のほとんどが、急激な収入減に見舞われる」と指摘するのは大手広告代理店関係者だ。
新型コロナウイルスの感染拡大で２〜５月の間、各局は番組収録を中止、もしくはリモートという形で対応してきた。テレビを主戦場にしてきた芸能人は、４月分のギャラが３割減、５月以降は４割減といわれているが、これからは、さらに容赦ない冬の時代が到来しそうだという。
「コロナ禍で企業は売り上げが激減しています。第２波への備えもしなければならず、当然民放局の広告出稿を削減せざるを得ません。近年、番組の制作費は縮小傾向にありましたが、今後さらに少なくなるのは必至です。もう芸能人に多額のギャラを支払う余裕はありません」（同関係者）
ただでさえ、テレビ局を取り巻く状況は厳しい。今年３月に電通が発表した「２０１９年日本の広告費」によると、インターネット広告費が２兆１０４８億円（前年比１９・７％増）と、テレビ広告費の１兆８６１２億円（同２・７％減）を初めて抜いたのだ。
それに加えてコロナが直撃。危機感をあらわにした民放テレビ局は、生き残りをかけた番組編成を行わざるを得なくなっている。レギュラー出演者のギャラ値下げ、もしくはクビ切りに着手することになるのだ。
あるテレビ局幹部がこう声を潜める。
「まず、高額ギャラの芸能人から値下げ交渉が始まる見込みです。例えば、バラエティー番組の出演料が１本当たり３００万円からのウッチャンナンチャンの内村光良や、１６０万円からの有吉弘行、２００万円〜の所ジョージ、１７０万円〜の坂上忍や１４０万円〜のマツコ・デラックスあたりですね。コンビもそう。２人で５００万円〜のダウンタウン（松本人志・浜田雅功）や、くりぃむしちゅー（有田哲平・上田晋也）、１８０万円〜のバナナマン（設楽統・日村勇紀）が対象になりそうです」
どのくらいの減額幅になるかは、各芸能人の需要や好感度、番組の時間帯など「総合的に判断することになる」と同関係者は言うが、「仮にですが半額を提示して、どれだけの芸能人が承諾してくれるか…。じゃあ、３分の１だったら？ おそらく、ほとんどの芸能人は応じられないのではないか。話がまとまらなければ、レギュラー番組は打ち切りという話になってくるでしょう」と予測する。
バラエティー番組だけではなく、ドラマやドキュメンタリーなど、聖域を設けず、見直し作業が行われるようだ。
そんな中、台頭してきそうなのが、ＥＸＩＴ、宮下草薙（みやしたくさなぎ）、３時のヒロイン、ハナコら「お笑い第７世代」をはじめとする若手芸人たちだという。
「ギャラは１本１０万円以下で起用できますからね。知名度があってネットとの親和性も高い彼らは非常に魅力的。世代交代の大きなうねりとなっていくのは間違いありません」（別のキー局関係者）
テレビ界の勢力図は様変わりすることになりそうだ。
