＠「製造業の重要性＝成長率維持」製造業を維持することで経済成長が確保されるとある。具体的には、女性・退職者・移民を活用した生産年齢人口の維持と欠けた部分はロボットで補完させる政策が必要だと言う。日本の雇用は特に「女性・退職者・移民」を無視した政策が過去多々あり改善できる要素は多い。成長率確保（デフレからインフレへの変換）で高成長を維持できると予測できる、また世界の「成長する国」へ邁進することも可能だと思う。 ここにある「文化を変えることには時間がかかるが法律は一夜にできる」で、これこそ政治のあるべき役務であり、「言葉巧みなだけの何もしない政府」はもう要らない。
『シャルマの未来予測』ルチル・シャルマ
- これからの成長する国・沈む国
- 「ウオール街の諺」偏執症と適応者だけが生存を許される
- 成功の秘密は良い意味での編執を生き残りのために活用
- 損失の拡大を恐れて頻繁に取引をするようになる
- 「動物の生き残り」
- チーターのスピード・全力疾走・短期エネルギー・単独
- ライオンの昼寝と仲間とは争いはしない
- ハイエナの群れの行動（単独では弱い）
- ヌーの監視能力（生命力強靭）
- 「有為転変」国家の盛衰を見抜く評価基準
- 成長よりも停滞が当たり前・BRICS
- ５年周期を一般化
- １９７０年以降のエコノミスト予測は一つも当たらなかった
- ランキングを過信するな
- 人間を抜きにした成長は語れない・人口動態など
- 労働人口の伸びが１％下落すると成長率も１％低下する
- 「人口構成」生産年齢人口が増えているか・救世主となるロボット
- 経済成長の減少＝労働人口の減少につながる
- 生産性の伸び率＋労働人口の伸び率＝経済潜在成長率
- １９６０年以降の出生率世界平均４.９から２.５人になる
- 若年層の人口減少が脅威・ロボットが補完する時代となる
- 生産年齢人口が増の目安は２％
- 「ベビー補助」は効率が悪い・保険制度の重荷・長期間必須
- 対象は女性・退職者・経済移民の活用
- 定年年齢の見直し＝ドイツ６７歳・７０歳へのシフト
- 女性の参加率＝スイス８０％、ドイツ７０％、米国６０％
- 「文化を変えることには時間がかかるが法律は一夜にできる」
- シリア・イラク・アフガン１００万人以上の移民が欧州に移動
- 全世界の移民数は１６４０万人で２０１０年から５百万人減る
- 移民受け入れ＝人口比３０％のオーストラリア、日本２％
- 頭脳流入国＝米国シリコンバレー・ベンチャー企業で躍進
- メキシコからの移民は２０１５年からゼロになっている
- ロボット＝全世界の工業用ロボットは１６０万台
- ドイツ・日本・韓国が主要使用国
- 「政治」政治サイクル・改革者はいつ俗物に変わるか
- ロシアの改革年収２千ドルから１万２千ドル（プーチン政権）
- 政治の構造改革＝ミクロ・マクロ（税率・規制緩和・投資）
- 気鋭の自由市場改革者を求める
- 「偉大な指導者を生み出すのは意識の力と時代の混迷」
- 英国サッチャー・米国レーガン・中国鄧小平
- 官僚組織スリム化・民営化・価格規制の撤廃・銀行対策
- ３０年以上のリダー・シンガポールクアンユーの功績
- 独裁政権とは相性がいい（シンガポール・中国）
- 良き時代には悪い政策が生まれる
- 「格差」良い・悪い億万長者・金持ちでその国の将来が見える
- 不平等をめぐる全面戦争（超富裕層との格差拡大）
- 大不況での超富裕層の富は増える
- 政治との絡みコネ・縁故相続＝悪い億万長者
- ベンチャー起業・産業・大衆化（自力）＝良い億万長者
- 億万長者数は中国が世界一
- 中国５９６名・米国５３７名（２０１５年）
- 世襲資産の比率上位
- オーストラリア・カナダ・フランス・ドイツ・イタリア
- 悪い億万長者国上位
- ブラジル・中国・インド・インドネシア・メキシコ
- 高所得者は大衆消費に大きく寄与しない・再配分無
- 賄賂への抜け道＝病院・学校・ホテル・新聞社の経営
- 「政府介入」国家による災い・政府干渉の増減
- 中国は全体主義国家が規制緩和に動き出した時、製造業大国へ
- 資金を使いすぎるとろくな事はない・貸し急ぎ
- 中国２０１１年〜１４年成長率３分の１に低下
- ブラジルは下落幅が１０倍
- 不良債権処理、財政支出削減、インフレ抑制、競争力減
- 国営企業が政治の道具になる・国営銀行・資源統政
- 法の支配VS密室政治
- 「地政学」地理的なスイートスポット・地の利の活用
- 近隣の混乱が繁栄の源泉・門戸解放政策（ドバイ）
- 世界との繋がりで見える目に見えない貿易障壁
- 「ヒートマップ」を活用
- 共産国の規制緩和、民主国の既得権益
- 中国とインドの政策の違い
- 経済原則を無視した継続投資が原因
- 「地の利」ロケーションは依然重要要素
- 「産業政策」製造第一主義・投資のGDP比率の増減
- 富裕層はすぐに逃げ出す（メキシコ・中国）
- 経済を牽引するのは消費と投資
- １０年以上６％の成長は２５％以上の投資が継続
- GDPの２０％以下では高成長にはならない
- サービス産業では離陸できないVS製造業必須
- 製造業部門とGDP比率が２０％を越えること
- ドイツは国内に２７産業の製造部門を確保
- 米国は２１産業、中国は１９産業
- ものつくり無くして国家の安定なし
- 最先端技術の輸出大国（ドイツ・米国）
- 不動産投資が経済成長に永続的な推進力を与えた事はない
- 「インフレ」物価上昇を侮るな・住宅価格の上昇率と経済成長率
- 汚職や失業よりインフレが問題・高インフレは有害
- 低インフレ国は日本、中国、韓国＝平均２％
- インフレ克服の要因は貿易拡大
- 絶頂の中で衰退が始まる
- 日本のデフレは長期で成長率は１％の低迷
- 住宅バブルが２年続けば要警戒
- 「通貨」通貨安・経常収支赤字の対GDP比３％以上５年連続で要警戒
- その後には深刻な景気減速が出る
- 中国・ロシアの資金不正流出・腐敗や不正で得た利益
- 製造業の高度化へシフト
- 脱グローバル化（経常収支赤字を３％以内）
- 「過剰債務」禁断の債務バブル・債務伸び率は経済成長率より高＿低
- 民間が先導し、国が後を追う（過剰債務は進行性の悪弊）
- 「メディア」過剰な報道の裏に道あ・メディアから見て見放された時
- 「優秀、平均、そして劣等」注目の将来展望を各付けする
- 「優秀」
- 先進国の成長率３〜４％、新興国５％以上の成長率
- 労働人口成長率・自由貿易GDP比１０〜２４％
- 「劣等」
- 過剰債務・所得上昇率・生産性労働力・人口減少
- 「優秀」
- 米国・メキシコ・ペルー・チリ・アルゼンチン
- ドイツ・チェコ・ポーランド・ハンガリー・ルーマニア
- パキスタン・インド・バングラディッシュ
- ベトナム・インドネシア
- 「平均」
- コロンビア
- 英国・スペイン・イタリア・ケニア
- 韓国・台湾・日本
- 「劣等」
- カナダ・ブラジル・チリ
- フランス・トルコ・ロシア
- サウジアラビア・ナイジェリア・南アフリカ
- 中国・タイ・マレーシア・オーストラリア
- 「米国」
- 経済移民で労働力確保・女性高齢者採用・シェール原油ガス
- シリコンバリー等のベンチャー
- 「メキシコ」
- 貿易拡大（４５件・米国の２倍）・製造業の投資拡大（２０％）
- 「高成長の南アジア」
- 生産年齢人口・貿易拡大・製造業の拡大（中国からの移動）
- 「中国」
- 過剰投資・所得の上昇・生産年齢人口の減少・過剰債務
