19世紀のゴールドラッシュによって築かれた都市サンフランシスコで今日、別のブームが到来している。今日の若いハイテク長者たちは、一時代前のハイテク長者たちが1990年代末に犯したのと同じ過ちを犯すのだろうか。
今回のブームは、フェイスブックやリンクトインといった比較的新しい企業からグーグルやアップルといった
大手企業に至るまで、インターネット株とハイテク株の興隆だ。このブームは、若い新興富裕層の世代を生み出している。非常に業績の良い企業であれば、中間層の従業員でさえ、持ち株やストックオプションの帳簿上の価値が膨れ上がっている。彼らの多くはまだ20代だ。
彼らはサンフランシスコ市の好調な経済をけん引し、不動産価格の急騰をもたらしている。不動産情報サイトのジローによれば、ノイバレーなど最も人気の地域では、過去2年間で不動産価格が70％上昇した。地元の不動産会社「ベイエリアリロ」のエージェント、ハイディ・ミュラー氏は「彼らは100万ドル（約1億円）や200万ドルといった物件に対し、30万ドルないし40万ドル高い値段で札入れしてくる」と話す。
今のところ、良い状況は続いている。前回のドットコムバブルが崩壊してから14年たつ。今回は違うかもしれない。だが、そうでないかもしれない。
もし、皆さんがサンフランシスコの新興ハイテクエリート集団の1人だとしたら、どうすべきなのだろう。持
ち株とストックオプションをそのまま保持して、さらに株価が上昇するのを期待すべきだろうか。それとも、安
全策を取って保有を減らすべきだろうか。たとえ、さらなる株価上昇による将来の儲けを犠牲にしてでも、そうすべきなのだろうか。
その質問への答えは、基本的な金融プルーデンスとリスク管理に関する法則に基づけば容易に出せる、と金融専門家は指摘する。その法則は、シリコンバレーでも他のどこでも通用するルールだという。
ハイテク業界に多くの顧客を持つマサチューセッツ州ウォルサムのファイナンシャルプランナー、クリストフ
ァー・ダルト氏は、保有する自社株を大量に売却すべきだと話す。また、コロラド州ブルームフィールドのファ
イナンシャルプランナー、ジュディ・マクナリー氏は、自分の純資産に占める持ち株とストックオプションの比
率が10―15％を超えないようにすべきだと述べる。
さらに、カリフォルニア州モンテレーのファイナンシャルプランナー、ギフォード・レーマン氏は、「幅広く
分散させたポートフォリオ」に再投資すべきだとし、「そこには自分があらゆるカネを稼いでいる企業（つまり
自らの会社）の株式を盛り込まないようにすべきだ」という。
ダルト氏は、自社株を大量に保有している人々は「多層にわたるリスク」を負っており、「二重のトラブル」
に巻き込まれる恐れがあると指摘する。1999年以降のように全体的な状況が悪くなると、資産が減るのと同時に雇用も失いかねないというのだ。
多くの専門家は、ハイテク業界のリスクを相殺するため、ポートフォリオの残りをより保守的な投資先に振り向けることを勧める。例えば債券や、優良で安定度の高い株式などだという。
それでも、今日の若いハイテクエリートたちの多くは常識的なアドバイスを無視する公算が大きい、と専門家は指摘している。歴史が導くところによれば、彼らは大半ないし全ての持ち株をそのまま持ち続ける可能性が高い。
前出のレーマン氏は「こういった若いやり手たちは知性が高く、若くして成功を経験した」ため、「自分が全
能であるとの見方を強め、リスクに対する認識が弱くなってしまう」と指摘する。
デンバーのファイナンシャルプランナー、トレント・ポーター氏は、彼らの知性が自信過剰につながる可能性は大いにあると話す。「医師は自我が強くて、投資家としての評判が悪いことで知られるが、ハイテクの起業家たちにも同じことが言えると私は感じ始めている」と話した。
もう1つの要因は、彼らが株式を売却することで、自分の会社に対して不誠実だと見られたくないと思ってい
る可能性があることだ。彼らは株式を売却したあと、株価がなお上がり続ければ、大きな利益を得るチャンスを逃し、同僚から馬鹿だと思われてしまうのを恐れている。
今日のハイテク長者の多くは非常に若い。このため、前回のドットコムバブル崩壊の記憶がほとんどなく、雰囲気がいかに急速に変わり得るかを忘れてしまっている。ペッツ・ドット・コムやウェブバンは当時、飛ぶ鳥を落とす勢いだったが、その後破綻した。こうした社名は、遠い昔のもののように聞こえる。
また忘れられているのは、1999年の後には、バブル崩壊を生き延びて後に大成功を収めた企業（アマゾン・ドット・コムやプライスライン・ドット・コムなど）の株価でさえ急落したことだ。これらの企業の株式やストッ
クオプションを保有していた人々の資産は急減し、その回復までには何年も待たなければならなかった。
若いインターネット企業は変動の激しい業界に生きている。今日の先駆者が翌月には過去の人物になるという業界だ。しかも、現在人気の株式の多くは、年間売上高ないし利益と比較するとかなり割高で取引されている。このため、とりわけ下方調整局面に対して脆弱（ぜいじゃく）かもしれない。
皆さんが持ち株を売却し、その株価が上昇し続けるのであれば、儲けが減ることを意味するのは事実だ。しかしいま売却しておけば、たとえ状況が悪くなっても、無一文になって親元に戻る事態は避けられるだろう。
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