自民党の二階幹事長の代表質問、「自分の気持を述べよ」と言われて、いくら差し控えても、総理大臣としての「改憲」答弁。自治体も国の言いなりになれと。新しい軍国主義への道。
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https://www.jcp.or.jp/akahata/aik18/2019-02-04/2019020401_04_1.html政治考
「自衛隊明記」 地方自治制約の危険
改憲・大軍拡 安倍首相強圧答弁
![]() (写真)スタンディングする参加者の姿に立ち止まり、3000万人署名に応える市民=青森市 |
「あれは打ち合わせしている。狙いがある」。自民党の閣僚経験者の一人はこう語ります。
募集拒否を敵視
「あれ」とは1月30日の衆院代表質問での自民党の二階俊博幹事長と安倍晋三首相とのやりとり。二階氏は「総理は一昨年、憲法改正に向けた基本的考え方をお示しになった。これらについて総理のお気持ちを国民の皆さんにしっかりとお聞かせください」と質問。これに対し安倍首相は「憲法改正の内容について内閣総理大臣としてこの場でお答えをすることは本来差し控えるべきですが、私の気持ちを述べよとのことですので丁寧に答えさせていただきたい」などとして、5分近くにわたって9条改憲の主張をまくしたてました。
安倍首相は、その中で「今なお自衛隊に関するいわれなき批判や反対運動、自治体による非協力な対応」があると問題視。自衛官の募集の実施を拒否し、受験票の受理も行っていない自治体があるなどとし、「隊員募集に必要となる所要の協力が得られていない」と強調しました。そして「優秀な人材確保のためには地域に密着した採用活動が重要だが、自衛隊の採用説明会等の取りやめを求める要請がさまざまな団体により行われている」として「このような状況に終止符を打つ」「命を賭して任務を遂行する隊員の正当性を明文化することは、国防の根幹に関わる」と発言したのです。
安倍首相の発言について政治学者の五十嵐仁法政大学名誉教授は「改憲の狙いの一つが自衛隊の増強、大軍拡を強めるためであると明瞭にしたものだ。自衛隊を正当化して“市民権”を確立し募集をスムーズにすると宣言している」と指弾しました。
永山茂樹東海大教授(憲法学)は「自治体の役割は住民福祉の実現であり、憲法の平和主義を重視して自衛隊員募集を拒否したなら地方自治の存在目的に合致するともいえる。そもそも自治体は100%国の言うことに従わなければならないものではない」と指摘。「首相が自治体が言うことを聞かないことを一方的に『残念だ』などというのは強圧的であり、9条改憲の狙いが自治体の役割を制約することにあることを示す重大な発言だ」と述べます。
「意図的な発言」
日本会議国会議員懇談会所属の自民党議員の一人は「露骨な首相発言の形を避けながら、相当インテンショナル(意図的)な発言だ。9条で国は守れない。現に自衛隊は欠員状態だ」と述べ、自衛隊増強の意図を隠しません。
「改憲反対」世論に首相焦り
参院選向け“決戦”
![]() (写真)市民連合の代表から「3000万人署名」を受け取る5野党1会派の代表=昨年11月28日、東京都北区 |
安倍首相は施政方針演説でも改憲について「憲法審査会の場において各党の議論が深められる」などと述べていましたが、昨年秋の臨時国会で“政党が具体的な改正案を示せ”などと指図をしたことに比べると「トーンダウン」の印象も与えました。
同臨時国会では、3権分立にも反する首相自身の強硬な姿勢と、改憲推進本部や総務会長など自民党の要職、衆参の憲法審査会幹事に首相の盟友・側近をズラリと配置する「改憲シフト」が国民世論と野党の激しい反発を招き、首相が明言していた改憲案提示も断念に追い込まれました。
草の根憲法対決
これを踏まえ、安倍首相と日本会議勢力も一定の戦術変更を余儀なくされています。1日に日本記者クラブで講演した自民党の下村博文憲法改正推進本部長は「先の臨時国会では、いままで通りと違うやり方を取ろうとしてうまくいかなくなった」と吐露。改憲論議では与野党合意を重視するという「憲法調査会以来の従来のやり方」に沿って「野党に丁寧に説明する」などと述べました。
安倍首相の1月30日の発言は、施政方針演説の中では控えめにするが、「聞かれたから自分の気持ちを答える」という形なら文句はつけられないだろうといわんばかりのもの。飽くなき改憲への執念と首相主導の改憲への反発との深いジレンマの中で、姑息(こそく)さすらにじむやり方です。
下村氏は1日の講演で「首相としては改憲を言わないが、昨日の(ママ)国会でも総理としての立場ではなくあえて質問されれば自民党総裁として9条について結構時間をかけて答えていますよ」と笑みを浮かべました。
日本会議議連関係者の一人は「昨年の臨時国会で強行突破を図ろうとしてうまくいかなかったが、改憲の位置づけはまったく変わっていない。2020年施行という点でもう時間はない。国民運動を構築して世論を動かすためにも、総理自身が強い姿勢を示す必要がある。(1月)30日の首相の発言ははっきりそれを示した」と強調しました。
2月10日の自民党党大会に向けた同党運動方針案では、「改めて国民世論を呼び覚まし、新しい時代に即した憲法の改正に向けて道筋をつける」と明記。全国の小選挙区単位で憲法改正推進本部の設置を急ぎ、草の根の憲法対決を強めています。
3000万人署名の力
これに関連して下村氏は1月27日、松山市での講演で、統一地方選で積極的に憲法論議を展開するよう要請。「統一地方選で憲法を論議することへのマイナスイメージを払拭(ふっしょく)する」と意欲を示しました。自民党は10日の党大会の前日に、都道府県の憲法改正推進本部の責任者をあつめ、都道府県や小選挙区レベルで新たに憲法議論をするのに何が必要かを検討するとしています。
こうした自民党の動きに対し五十嵐仁法政大名誉教授は「『安倍政権のもとでの改憲』は危ないという世論の強さへの警戒、焦燥感のあらわれだ。このままでは発議しても勝てないし、発議すら危うくなり、草の根から切り返していかないとまずいと思っている。これは3000万人署名運動の威力であり、参院選へ向けて決戦の様相がますます強まっている」と強調します。(中祖寅一、日隈広志)
防衛省が新中期防の主要装備の単価を初めて公表した。
新中期防ではF35は105機購入、147機態勢に。機体購入費だけで1兆円を超す。1兆円あれば負担にあえぐ国民健康保険料(税)を半額にすることができる。
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F35 147機 総額6.2兆円 中期防単価公表
1機116億円 維持費307億円 さらに上回る可能性 30年運用
「史上最も高額な兵器システム」(米政府監査院)と言われる米国の最新鋭ステルス戦闘機・F35。日本でも安倍政権が米国製武器の“爆買い”を要求するトランプ政権に屈し、大量購入を決めました。機体の購入費と維持費の総額は最低でも6・2兆円を超える見通しであることが判明しました。
![]() (写真)F35Bステルス戦闘機(米国防総省ウェブサイトから) |
防衛省は8日、昨年末に閣議決定した2019~23年度「中期防衛力整備計画」に基づく装備品の単価を公表しました。105機を追加購入し、147機態勢にすることを決めたF35については、現行中期防の期間で45機を調達し、単価は116億円としました。
今後もこの価格が維持される場合、機体の購入だけで総額1兆7052億円に達します。
加えて、毎年膨大な維持費がかかります。防衛装備庁の年次報告書によれば、前中期防までに導入を決めたF35A42機の維持費は1兆2877億円です(運用期間30年)。1機あたりで約307億円になる計算です。
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今後も同程度の維持費がかかると仮定した場合、147機の維持費総額は約4兆5129億円で、機体の購入費と合わせて約6兆2181億円という巨額の支出になります。
しかし、実際の金額はこれを上回る可能性が高い。防衛省は現中期防で導入する45機のうち18機、全体で42機を短距離離陸・垂直着陸機F35Bとする計画です。同省は今回、F35Bの価格を公表していませんが、米国内での昨年9月時点での価格はF35Aの8920万ドルに対して、「B」は1億1550万ドルと約2630万ドル(約28億7000万円)も割高です。
さらに、F35は米国に価格決定権があるFMS(有償軍事援助)制度に基づいて完成品を購入する計画であるため、米側の事情で価格が高騰するリスクも抱えています。部品や搭載兵器なども基本的に米国から輸入されるため、維持費も米側しだいです。
安倍政権は新たな防衛大綱・中期防で約27・5兆円の大軍拡計画を決定し、来年度予算案では軍事費5兆2574億円を計上。5年連続で過去最高を更新し、暮らしを圧迫しています。安倍政権の大軍拡をシリーズで検証していきます。
米から購入の迎撃ミサイル、一発30億円相当。
米国防安全保障協力局(DSCA)が、11月19日、北朝鮮の弾道ミサイルなどを想定した迎撃ミサイル・SM3ブロック1B8発と、改良型のSM3ブロック2A13発、あわせて21発。を発射筒をふくめ計5億6100万ドル(約630億円)で日本に売却することが承認されたと発表。1発あたり約30億円になる。
地上配備型の「イージス・アショア」に搭載予定だそううだ。納入時期は不明。
イージス・アショア自体、配備が狙われている秋田・山口で反対の声が強く、見通しがたっていないにも関わらずだ。
ゴーンさんもひどいもんだが、こちらは税金。
軍事費には惜しげもなく税金が注がれる。第2次安倍政権になって6年連続で増加。過去最高を更新している。「軍事費削って福祉にまわせ」など、どこ吹く風だ。←応援よろしく
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軍事費、5兆3000億円超へ
概算要求調整 過去最大を更新
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防衛省は、2019年度予算の概算要求について、過去最大となる5兆3千億円超を計上する方向で調整に入りました。秋田、山口両県への配備を目指す陸上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」の導入費などを計上することで、18年度当初予算より1千億円以上増える見通しです。朝鮮半島で始まった平和のプロセスに逆行する大軍拡です。
18年度当初予算は、過去最大の5兆1911億円。第2次安倍政権が発足して以降、13年度から6年連続で増加しており、15年度から4年連続で過去最高を更新しています。
軍事費は現行の中期防衛力整備計画(14~18年度)で、米軍再編関連経費などを除いた当初予算ベースで年平均0・8%の増加が認められています。防衛省は、年末に改定する次期中期防(19~23年度)で伸び率を1%超に拡大させたい考えで、そのための地ならしです。
防衛省はこれまで、「北朝鮮脅威論」を最大限強調して、軍拡の口実にしてきました。今回の概算要求でも、6月の米朝首脳会談後も「北朝鮮の脅威は変わっていない」として、「ミサイル防衛」態勢を強化する方針。東シナ海で活動を活発化させる中国を念頭に、南西諸島における自衛隊増強費用も積み増します。
陸上イージスについては、最新鋭レーダー「LMSSR」搭載で本体価格が増大し、2基で計約2679億円となる見込み。最新鋭ステルス戦闘機F35Aは計42機調達する計画で、来年度も購入するなど、米国製武器の大量購入がいっそう拡大しています。
イージス・アショアの配備が狙われている秋田、山口両県では、北朝鮮の弾道ミサイルの脅威が減少する中、「配備する必要があるのか」といった疑問の声が相次いでいます。それにもかかわらず、引き続き、「北朝鮮の脅威」を口実にしての軍拡には何の道理もなく、国民の理解が得られるはずはありません。
トランプに押し売りされて、断われない安倍首相。アメリカ経済を支えてやっているようなものだ。マレーシアの大統領とえらい違いだ。
(関連記事) 軍事費膨張 目立つ米国製武器購入 借金5兆円超、将来にツケ
5兆3000億円超―。安倍政権が狙っている来年度軍事費が成立すれば、5年連続で過去最大を更新する異常事態となります。
約7倍に拡大
なぜ、軍事費の膨張が止まらないのか。目立つのは「対米関係」の予算です。第2次安倍政権後、米国の武器輸出制度である「対外有償軍事援助」(FMS)に基づく米国製武器の購入が急増。発足当時の2013年度の589億円から、18年度には4102億円と約7倍に拡大しました。(過去最大は16年度の4858億円)
トランプ政権は米軍需産業に利益をもたらすため、日本への武器輸出を強硬に推し進め、安倍政権もこれに唯々諾々と応じています。この間、FMSに基づいて購入している米国製武器の主要製造元を見ると、世界最大の軍需産業ロッキード・マーティン社など、主要企業が並びます(表)。陸上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」の導入が強行されれば、単価では過去最高額になる可能性があります。
防衛省によれば、装備品調達費に占めるFMSの比率は3~4割に達しており、日本は貴重な「お得意様」になっています。
また、在日米軍再編経費も、名護市辺野古の米軍新基地建設費の積み増しで13年度の656億円→18年度の2161億円と約3・3倍に拡大しています。
匹敵する借金
兵器や基地建設は高額であるため、単年度の予算ではまかないきれません。このため、将来へのツケ回しである「後年度負担」が増え続けています。
今年度軍事費は、当初予算の5兆1911億円に加え、1兆9938億円の新規後年度負担が発生。過去に発生し、まだ返済されていない後年度負担の総額は5兆円を超えました。つまり、防衛省は年間予算に匹敵する借金を抱えており、これを返済するための予算(=歳出化経費)を計上せざるをえないという状況になっているのです。
これ以上の軍拡を許さないためには、まずイージス・アショアなど、北朝鮮の核・弾道ミサイルを想定した巨額の支出や、沖縄県民の民意を無視した辺野古新基地建設の中止が求められます。
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もともと、安倍首相は先の通常国会で改憲発議、年内の国民投票を目指していたものだ。ところが自ら招いた森友、加計疑惑で改ざん、虚偽答弁で思惑がはずれた。「北朝鮮の脅威」は根拠を失った。だが、立党以来の党是だと固執している。
憲法に自衛隊を書き込めば、平和憲法の魂を抜かれるようなもの。平和憲法を生かすことこそ、日本に求められている。
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安倍首相 「憲法改正案、次の国会に」山口県で講演
https://mainichi.jp/articles/20180813/k00/00m/010/063000c
安倍晋三首相は12日、山口県下関市で講演し、憲法改正について「いつまでも議論だけを続けるわけにはいかない。自民党としての憲法改正案を次の国会に提出できるよう、とりまとめを加速すべきだ」と述べ、秋に予定される臨時国会で改憲論議が深まることに期待を表明した。
その詞は、なんと美しく、力強く。
マントルの熱が伝わる。過去、現在、そして未来に。 6月23日、沖縄全戦没者追悼式での相良倫子さんの「生きる」詩の朗読。
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https://mainichi.jp/articles/20180623/k00/00e/040/310000c
<全文>
私は、生きている。
マントルの熱を伝える大地を踏みしめ、
心地よい湿気を孕んだ風を全身に受け、
草の匂いを鼻孔に感じ、
遠くから聞こえてくる潮騒に耳を傾けて。
私は今、生きている。
私の生きるこの島は、
何と美しい島だろう。
青く輝く海、
岩に打ち寄せしぶきを上げて光る波、
山羊の嘶き、
小川のせせらぎ、
畑に続く小道、
萌え出づる山の緑、
優しい三線の響き、
照りつける太陽の光。
私はなんと美しい島に、
生まれ育ったのだろう。
ありったけの私の感覚器で、感受性で、
島を感じる。心がじわりと熱くなる。
私はこの瞬間を、生きている。
この瞬間の素晴らしさが
この瞬間の愛おしさが
今と言う安らぎとなり
私の中に広がりゆく。
たまらなく込み上げるこの気持ちを
どう表現しよう。
大切な今よ
かけがえのない今よ
私の生きる、この今よ。
七十三年前、
私の愛する島が、死の島と化したあの日。
小鳥のさえずりは、恐怖の悲鳴と変わった。
優しく響く三線は、爆撃の轟に消えた。
青く広がる大空は、鉄の雨に見えなくなった。
草の匂いは死臭で濁り、
光り輝いていた海の水面は、
戦艦で埋め尽くされた。
火炎放射器から吹き出す炎、幼子の泣き声、
燃えつくされた民家、火薬の匂い。
着弾に揺れる大地。血に染まった海。
魑魅魍魎の如く、姿を変えた人々。
阿鼻叫喚の壮絶な戦の記憶。
みんな、生きていたのだ。
私と何も変わらない、
懸命に生きる命だったのだ。
彼らの人生を、それぞれの未来を。
疑うことなく、思い描いていたんだ。
家族がいて、仲間がいて、恋人がいた。
仕事があった。生きがいがあった。
日々の小さな幸せを喜んだ。手をとり合って生きてきた、私と同じ、人間だった。
それなのに。
壊されて、奪われた。
生きた時代が違う。ただ、それだけで。
無辜の命を。あたり前に生きていた、あの日々を。
摩文仁の丘。眼下に広がる穏やかな海。
悲しくて、忘れることのできない、この島の全て。
私は手を強く握り、誓う。
奪われた命に想いを馳せて、
心から、誓う。
私が生きている限り、
こんなにもたくさんの命を犠牲にした戦争を、絶対に許さないことを。
もう二度と過去を未来にしないこと。
全ての人間が、国境を越え、人種を越え、宗教を越え、あらゆる利害を越えて、平和である世界を目指すこと。
生きる事、命を大切にできることを、
誰からも侵されない世界を創ること。
平和を創造する努力を、厭わないことを。
あなたも、感じるだろう。
この島の美しさを。
あなたも、知っているだろう。
この島の悲しみを。
そして、あなたも、
私と同じこの瞬間(とき)を
一緒に生きているのだ。
今を一緒に、生きているのだ。
だから、きっとわかるはずなんだ。
戦争の無意味さを。本当の平和を。
頭じゃなくて、その心で。
戦力という愚かな力を持つことで、
得られる平和など、本当は無いことを。
平和とは、あたり前に生きること。
その命を精一杯輝かせて生きることだということを。
私は、今を生きている。
みんなと一緒に。
そして、これからも生きていく。
一日一日を大切に。
平和を想って。平和を祈って。
なぜなら、未来は、
この瞬間の延長線上にあるからだ。
つまり、未来は、今なんだ。
大好きな、私の島。
誇り高き、みんなの島。
そして、この島に生きる、すべての命。
私と共に今を生きる、私の友。私の家族。
これからも、共に生きてゆこう。
この青に囲まれた美しい故郷から。
真の平和を発進しよう。
一人一人が立ち上がって、
みんなで未来を歩んでいこう。
摩文仁の丘の風に吹かれ、
私の命が鳴っている。
過去と現在、未来の共鳴。
鎮魂歌よ届け。悲しみの過去に。
命よ響け。生きゆく未来に。
私は今を、生きていく。