29歳以下、ワクチン接種後死亡者数31名に増加！！

29歳以下、ワクチン接種後死亡者数31名に増加！！

 

若年層にもコロナワクチン接種が進んでいますが、

実際にはコロナ感染で亡くなる若年層の方は極めて少なく、

ワクチン接種後に亡くなる若年層の方が多くなっている、

副反応で苦しんでいる、重篤者がたくさん苦しんで絶望している。

 

現実を知るならば、ワクチンて何、おかしい、

打つ意味分からなくなります。

打てば他人に感染させない、自分が重篤化しないのうたい文句は本当か、

データで少しづつ答えが見えてくると思います。

 

厚生労働省から発表された最新報告データ

2021年2月17日～11月26日

29歳以下 ワクチン接種後の死亡数　　合計　31名

　　10代　　ファイザー　4名　　　モデルナ　1名

　　20代　　ファイザー　16名　　  モデルナ　10名

 

ワクチン接種後、重篤者数と副反応数(全数)

重篤者合計　　5,949名 

副反応数合計　29,453名 

 

12月4日の朝日新聞によると、厚生労働省の専門家による部会で、

コロナワクチン接種後の心筋炎など「重大な副反応」

に報告義務付け、とやっと危険性を認めはじめました。

 

実際には、ワクチン接種後の若い層の心疾患、重篤者が多いことが、

本当は一番の問題ですし、若い層の死亡者数、

重篤者数の隠蔽するTV医師、TV局、政府の罪は大罪です。

 

29歳以下でコロナ感染で亡くなられた方は11月現在、2名で持病を

持たれていました。若年層で普通に健康な方はコロナ感染で

亡くなることは、ほぼありません。

 

若い方がワクチン接種で、たくさん死亡し、副反応、重篤症状で

苦しんでいるのが現実です。

 

中国の人権問題巡り女子テニス協会が中国での全大会を中止 中国に魂を売ったNBAと対照的と称賛の嵐

中国の人権問題巡り女子テニス協会が中国での全大会を中止 中国に魂を売ったNBAと対照的と称賛の嵐

2021.12.04(liverty web)

<picture></picture>

 

WTAのCEOを務めるスティーブ・サイモン氏。画像：Jimmie48 Photography / Shutterstock.com

《ニュース》

中国の女子プロテニス選手・彭帥(ポンシュアイ)さんが、中国共産党元幹部から性的暴行を受けたと告発した後に行方不明となった事件を巡り、女子テニス協会(WTA)はこのほど、中国で開催される予定だった全てのトーナメントを中止すると発表しました。

 

《詳細》

WTAのCEOを務めるスティーブ・サイモン氏は1日、公式ホームページで以下のような声明を公表しました。

 

「残念ながら中国の指導者たちは、(彭さんが性的暴行を受けたという)この非常に深刻な問題に、信頼できる方法で対処していません。彭さんの居場所は分かりましたが、彼女が自由かつ安全であり、検閲や強制、脅迫を受けていないのかどうかについて、私は重大な疑問を抱いています。ここにおいてWTAは何が必要かを明確に示しており、彭さんの性的暴行の告発に対して、検閲のない完全で透明性のある調査を行うことを繰り返し求めています」

 

「(中国政府による抑圧的かつ不誠実な対応の)結果、WTA理事会の全面的な支持を得て、私は香港を含む中国で開催されるすべてのWTAトーナメントを直ちに停止することを発表します」

 

「良心に従って、彭さんが自由なコミュニケーションを許されず、性的暴行の疑惑を否定するように圧力をかけられているような状況で、果たして我々の団体に所属する選手に対し、そこで競技をしてもらうよう要求することができるでしょうか。このような現状を考えると、2022年に中国でイベントを開催した場合、選手やスタッフ全員が直面し得るリスクについても大いに懸念しています」

 

WTAの決断に対し、多方面から称賛の声が上がっています。WTAツアーで最多優勝記録を持つ元女子プロテニス選手、マルチナ・ナブラチロワさん(チェコスロバキア出身)はツイッターで2日、「スティーブ・サイモンとWTAは勇敢な姿勢を示した。私たちはドル(お金)より原理原則を優先し、世界中の女性、特に彭帥のために立ち上がった」と全面的な支持を示しました。

 

プロテニス選手らに加え、米共和党上院議員のテッド・クルーズ氏も2日、米ラジオトーク番組で、「WTAはNBA(北米男子プロバスケットボールリーグ)より、よほど根性がある」「この勇気を目の当たりにして、より数多くの人が勇気を出して立ち上がってほしい」と語っています。

 

中国で15億ドル(約1700億円)の放映権契約を結んでいるNBAは2019年、自リーグに所属するチームのゼネラル・マネジャーが、香港における民主化デモを支持するツイートを投稿して中国側から激しい批判を受けた際、ただちに同ツイートから距離を置く声明を公表。「利益欲しさに中国政府に屈した」と、国内外から激しい非難を浴びました。

約8割のアメリカ国民がコロナ研究所発生説を支持し中国に賠償金すべきと回答 中国にコロナの責任を問うべき時が来ている

約8割のアメリカ国民がコロナ研究所発生説を支持し中国に賠償金すべきと回答 中国にコロナの責任を問うべき時が来ている

2021.12.04(liverty web)

<picture></picture>

 

画像:米ロナルド・レーガン大統領財団・研究所のプレスリリース

 

《ニュース》

米ロナルド・レーガン大統領財団・研究所がこのほど公開した世論調査によると、アメリカ人の76%が「新型コロナウィルスの起源は武漢ウィルス研究所」と考えていることが明らかになりました。

 

《詳細》

調査結果によると、共和党員の86%、民主党員の61%がコロナ研究所起源を支持していることが分かりました。

 

さらに「武漢の研究所からコロナが漏洩したことが立証された際に、賠償金を他国に支払うように求めますか」との問いに対しては、全体の76%、共和党員の82%、民主党員の72%が「はい」と答えました。

 

調査はアメリカの安全保障に関するもので、10月25日から11月7日にかけて実施されました。コロナ起源のほかにも、アメリカの脅威として「中国」と考える人は、回答者の52%に上り、今年2月に行われた調査から15ポイントも増えています。

 

レーガン研究所のワシントン局長のロジャー・ジャカイム氏は「中国が最大の脅威という声が増えているのは、中国がどれほど強い挑戦相手であるかを見せている」とし、「アメリカ人は中国が安全保障に限らず、経済、政治、人権でも脅威になるという点をよく理解している」と述べました。

沖縄県・群馬県の若者就業者が3倍増 コロナ時代に必要なのは発想の転換

沖縄県・群馬県の若者就業者が3倍増 コロナ時代に必要なのは発想の転換

2021.12.04(liverty web)

<picture></picture>

 

《ニュース》

コロナ禍で都市から地方に注目が移るなか、沖縄県や群馬県で29歳以下の新規就労者が2015年と比べ約3倍になっていることを、4日付日本経済新聞が一面で報じました。

 

《詳細》

同結果は、厚生労働省の「雇用動向調査」を基に集計したもの。

 

若者就労数の増加率が最も高かったのが沖縄県で、3倍の5万4000人でした。記事では、沖縄県が運営する就職支援サービスにおける、担当者の熱心な取り組みが功を奏したことなどを紹介しています。

 

増加率の2位が群馬県で、2.9倍の9万人。3位が鳥取県で、2.6倍の2万1000人でした。

 

地方における地元企業への就職希望率は近年、減少傾向でした。しかしコロナ禍によるオンライン授業により実家に戻っていた学生が、地元での就職を意識するケースも増えているといいます。

 

記事では、若者の就労数増加は地域経済を直接的・間接的に活性化するため、増加率が県民所得の増加率と相関するとの分析結果も紹介されています。