完全に予想が外れた展開である。STAP細胞問題である。
小保方氏は2件目の論文の撤回にも合意し、しかもハーバード大のバカンティ教授までもがその撤回に同意しているということである。一体何が起きているのだろうか?
この問題に関しては、TBSの「ひるおび」が詳しく、今日も詳細を解説していた。TBSの番組的には、最近話題になっているSTAP細胞の遺伝子データに、ES細胞やTS細胞などが混在した特徴があったということで、これがダメ押しになったのだろうという趣旨でまとめようとした感があるが、八代弁護士などのコメントもあり、実際にはそう単純でもなさそうであるという終わり方だった。このES細胞やTS細胞の混在の疑惑は例えば下記の記事に記載がある。
産経新聞2014年6月4日「2種の細胞、混合使用か 存在の証拠揺らぐ データ解析で判明」
この記事の最後にも記載があるが、理化学研究所の論文共著者の丹羽仁史プロジェクトリーダーも4月の記者会見で「ES細胞とTS細胞が均質に混ざり合ったものを作るのは、私の経験上困難だ」と否定していたし、笹井芳樹発生・再生科学総合研究センター副センター長なども、STAP細胞の特徴が「細胞のサイズが小さいという特徴がある」などのコメントをしており、当然、ES細胞やTS細胞との取り違えの可能性は、腐るほど事前に検証をしているはずである。したがって、今頃になって「実はES細胞とTS細胞でした」という決着はあまりにも考え難い。八代弁護士などのコメントもあって、それほど単純に決定的な証拠が見つかったというニュアンスではなさそうだということで落ち着いた。
実は過去にも今回の報道と似た様な事例があり、山梨大学の若山教授が小保方氏に提供した細胞からSTAP細胞を制作したにもかかわらず、出来上がったSTAP細胞を調べたところ若山氏が小保方氏に依頼した系統のマウスとは異なる遺伝子が検出されたことがわかったというニュースが流れたことがあった。私などもこのニュースには驚き、とんでもないことが起きたのかと勘違いしたが、実際には結局は尻つぼみで話題から消えて行った。もしこれが本当であれば、写真の取り違えや加工などの問題よりも、寧ろこちらの方が本丸になるはずなのだが、実際には完全に黙殺された状態で現在は落ち着いている。その若山教授の一件に関して詳しいことは良く分からないが、過去の番組での解説の中では、どうも「白」「黒」がはっきりする様な決定的な証拠が見つかったという訳ではなく、当然の予測される結果からすると少々不可解な結果が見つかった程度で、若山教授が疑心暗鬼に駆られる程度の意味はあるのだが、実際には決定的ではないということらしい。行間を思いっきり埋めるならば、例えば何処かで殺人事件があり、ある容疑者の犯行の裏付け捜査をしていたところ、殺害現場の近辺で容疑者に雰囲気が似た人物に会ったと証言する者を見つけることが出来た。しかし、詳しく話を聞くと服装がどうも違うようで、さらに身長に関する証言に至っては20cm程度乖離しているという、まあそんな感じだろうか。顔写真を見せると「似ている」というから疑惑は深まるが、客観的に攻めていくと裁判ではとても証拠能力がないような、そんな感じかも知れない。今回の件に関しても、あまり事情を知らない報道関係者が踊らされているだけで、あまりこの件は気にしない方が良いらしい。
ただ、一方で科学雑誌の「Nature」では現在STAP細胞問題の審査を行っており、近々、その判定結果が公表される予定らしい。その動向がリークされた形跡はないが、小保方氏側で「強制撤回させられるよりは、自主撤回の方がまだダメージは小さい」と判断したのではないかという予測をTBSの番組的にはしている雰囲気であった。また、この「Nature」の判定とは関係無く、理化学研究所の懲罰委員会が小保方氏に下す裁定は、現時点では諭旨退職か懲戒解雇の二通りしか選択肢がないが、情状酌量の余地がある場合には解雇を免れて、理化学研究所に残れる可能性も否定できない。多くの方の予想では、この情状酌量の根拠として論文の取り下げという妥協をしたのではないかという予想であった。ただ、理化学研究所は再現実験への参加と引き換えに論文取り下げを迫ったことはないと否定しており、理化学研究所そのものが何か裏でやっているという印象は私には薄い。
ここから先は少々小説じみた予測であるが、私は少々うがった見方をしている。というのは、情状酌量の担保がない状態で論文の取り下げを行うことは、あまりに小保方氏にとってリスクが大きすぎるからである。ここで論文の取り下げを行うと、最悪の事態では完全に小保方氏の業績が誰かに横取りされる可能性があるのだから、そのリスクを犯すには何らかの取引があってもおかしくないはずである。以下は、何処かの誰かが暗躍し、下記の様な落としどころを小保方氏に提案した者がいるのではないかと思った次第である。
そのストーリーを説明する前に、まず、背景を確認しておきたい。もし仮にSTAP細胞が存在するとして、その製作のレシピを理化学研究所が十分に把握できているのなら、そろそろ何らかの声が聞こえてきてもおかしくはない。ないしは、今頃になって小保方氏を実験に参加させよなどという声が聞かれるのは矛盾している。したがって、実はそれなりにハードルの高いノウハウがそこにあり、そのノウハウが理化学研究所ですら認識できておらず、ましてや外部の研究機関では当面は再現などできそうもないというのが現状なのだと思う。であれば、そこに小保方氏が加わって再現実験がなされれば、世界で最初の再現実験成功として論文投稿にこぎつけられる可能性は高い。だから、論文を一旦撤回しても挽回できる可能性があることを考慮して、断腸の思いで決断をしたのではないかと考える。さらに言えば、仮に論文の世界で先を越されたとしても、実はSTAP細胞製造技術を開発した世界最初の人物が小保方氏を含むグループであるという証明が可能なオフィシャルな証拠物が世の中には存在する。それは、特許出願届である。一般に特許は学術的な論文として扱われることはしないが、しかし明確なタイムスタンプが残された公の文書として世の中には君臨する。しかも、その特許が仮に拒絶されて正規に登録することが出来なくても、それは公の文書としては残り続け、このタイムスタンプが押された時期に、この技術をこの出願人が有していたことを世界に証明することが可能となる。したがって、この特許が撤回されない限り、いつの日かSTAP細胞の存在が示されれば、世界最初の業績が小保方氏のものであることは証明可能なのである。
この様な背景を前提に、私の予測は以下の通りである。今回の事件に心を痛めていた人の中に、政府関係者や与党議員が含まれているのは自然である。この将来の再生医療の鍵を握る可能性がある技術を日本が失うのは余りにも耐えがたく、日本の科学技術を先導すべき理化学研究所がこのまま泥沼にはまり続けるのは何としても避けたい。技術立国として日本がこの先発展していく上では、政府ないしは政治家として、何としても一握りの可能性に保険をかけたいところである。そこで、理化学研究所の改革委員会のメンバか誰かにアプローチをかけ、特定国立研究開発法人への指定を引き換えに小保方氏の検証実験への参加を打診したとしてもおかしくはない。勿論、理化学研究所の上層部までもがその裏取引に応じるとは考えにくいが、下村文科相がその報道を受けて「手放しで大賛成」的なコメントを残した以上、理化学研究所が小保方氏の検証実験参加を拒否すれば、下村文科相などの政治家からの逆鱗に触れるのは目に見えている。理化学研究所が特定国立研究開発法人への指定を蹴ってまで、自らのポリシーを貫いて小保方氏を切り捨てることは不可能だから、下村文科相のコメントが発せられるという担保を取った政府関係者が小保方氏に論文撤回を打診したというシナリオは十分考えられる。そして、その際の殺し文句が「特許が残っている以上、STAP細胞の業績の第1人者は小保方さん、あなただ!!」であったのではないかと予想する。その様な政府関係者の尽力に、小保方氏が「仕方がない」と妥協したと私は予想する。
相当、無理筋な予想である。
なお、このシナリオに、理化学研究所は噛んでいないというのがもう一つの私の予想である。これは、（仮に拒絶されても）特許が小保方氏の業績を証明するという事実は小保方氏にとっては重要な事実である。しかし、理化学研究所からすれば特許の登録に失敗し、特許庁から拒絶されたら大きな利権を失うことになる。それは、自らが論文の撤回を主張していたので自業自得なのだが、あまりに特許という知的財産の権利に無頓着のような気がする。もう少しこの辺に対する意識が高ければ、違う着地を試みるのだと思うが、実際にはそうはなっていない。この様な状況では理化学研究所にだけ救いの手を伸ばし、小保方氏の方はぶった切るという選択肢がないように思える。
結局、何か良く分からない着地点ではあるが、「小保方氏が検証実験に参加できることは喜ばしい」と、非常に遠回りにフォローを入れた弁解のブログになってしまった。
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小保方氏は2件目の論文の撤回にも合意し、しかもハーバード大のバカンティ教授までもがその撤回に同意しているということである。一体何が起きているのだろうか?
この問題に関しては、TBSの「ひるおび」が詳しく、今日も詳細を解説していた。TBSの番組的には、最近話題になっているSTAP細胞の遺伝子データに、ES細胞やTS細胞などが混在した特徴があったということで、これがダメ押しになったのだろうという趣旨でまとめようとした感があるが、八代弁護士などのコメントもあり、実際にはそう単純でもなさそうであるという終わり方だった。このES細胞やTS細胞の混在の疑惑は例えば下記の記事に記載がある。
産経新聞2014年6月4日「2種の細胞、混合使用か 存在の証拠揺らぐ データ解析で判明」
この記事の最後にも記載があるが、理化学研究所の論文共著者の丹羽仁史プロジェクトリーダーも4月の記者会見で「ES細胞とTS細胞が均質に混ざり合ったものを作るのは、私の経験上困難だ」と否定していたし、笹井芳樹発生・再生科学総合研究センター副センター長なども、STAP細胞の特徴が「細胞のサイズが小さいという特徴がある」などのコメントをしており、当然、ES細胞やTS細胞との取り違えの可能性は、腐るほど事前に検証をしているはずである。したがって、今頃になって「実はES細胞とTS細胞でした」という決着はあまりにも考え難い。八代弁護士などのコメントもあって、それほど単純に決定的な証拠が見つかったというニュアンスではなさそうだということで落ち着いた。
実は過去にも今回の報道と似た様な事例があり、山梨大学の若山教授が小保方氏に提供した細胞からSTAP細胞を制作したにもかかわらず、出来上がったSTAP細胞を調べたところ若山氏が小保方氏に依頼した系統のマウスとは異なる遺伝子が検出されたことがわかったというニュースが流れたことがあった。私などもこのニュースには驚き、とんでもないことが起きたのかと勘違いしたが、実際には結局は尻つぼみで話題から消えて行った。もしこれが本当であれば、写真の取り違えや加工などの問題よりも、寧ろこちらの方が本丸になるはずなのだが、実際には完全に黙殺された状態で現在は落ち着いている。その若山教授の一件に関して詳しいことは良く分からないが、過去の番組での解説の中では、どうも「白」「黒」がはっきりする様な決定的な証拠が見つかったという訳ではなく、当然の予測される結果からすると少々不可解な結果が見つかった程度で、若山教授が疑心暗鬼に駆られる程度の意味はあるのだが、実際には決定的ではないということらしい。行間を思いっきり埋めるならば、例えば何処かで殺人事件があり、ある容疑者の犯行の裏付け捜査をしていたところ、殺害現場の近辺で容疑者に雰囲気が似た人物に会ったと証言する者を見つけることが出来た。しかし、詳しく話を聞くと服装がどうも違うようで、さらに身長に関する証言に至っては20cm程度乖離しているという、まあそんな感じだろうか。顔写真を見せると「似ている」というから疑惑は深まるが、客観的に攻めていくと裁判ではとても証拠能力がないような、そんな感じかも知れない。今回の件に関しても、あまり事情を知らない報道関係者が踊らされているだけで、あまりこの件は気にしない方が良いらしい。
ただ、一方で科学雑誌の「Nature」では現在STAP細胞問題の審査を行っており、近々、その判定結果が公表される予定らしい。その動向がリークされた形跡はないが、小保方氏側で「強制撤回させられるよりは、自主撤回の方がまだダメージは小さい」と判断したのではないかという予測をTBSの番組的にはしている雰囲気であった。また、この「Nature」の判定とは関係無く、理化学研究所の懲罰委員会が小保方氏に下す裁定は、現時点では諭旨退職か懲戒解雇の二通りしか選択肢がないが、情状酌量の余地がある場合には解雇を免れて、理化学研究所に残れる可能性も否定できない。多くの方の予想では、この情状酌量の根拠として論文の取り下げという妥協をしたのではないかという予想であった。ただ、理化学研究所は再現実験への参加と引き換えに論文取り下げを迫ったことはないと否定しており、理化学研究所そのものが何か裏でやっているという印象は私には薄い。
ここから先は少々小説じみた予測であるが、私は少々うがった見方をしている。というのは、情状酌量の担保がない状態で論文の取り下げを行うことは、あまりに小保方氏にとってリスクが大きすぎるからである。ここで論文の取り下げを行うと、最悪の事態では完全に小保方氏の業績が誰かに横取りされる可能性があるのだから、そのリスクを犯すには何らかの取引があってもおかしくないはずである。以下は、何処かの誰かが暗躍し、下記の様な落としどころを小保方氏に提案した者がいるのではないかと思った次第である。
そのストーリーを説明する前に、まず、背景を確認しておきたい。もし仮にSTAP細胞が存在するとして、その製作のレシピを理化学研究所が十分に把握できているのなら、そろそろ何らかの声が聞こえてきてもおかしくはない。ないしは、今頃になって小保方氏を実験に参加させよなどという声が聞かれるのは矛盾している。したがって、実はそれなりにハードルの高いノウハウがそこにあり、そのノウハウが理化学研究所ですら認識できておらず、ましてや外部の研究機関では当面は再現などできそうもないというのが現状なのだと思う。であれば、そこに小保方氏が加わって再現実験がなされれば、世界で最初の再現実験成功として論文投稿にこぎつけられる可能性は高い。だから、論文を一旦撤回しても挽回できる可能性があることを考慮して、断腸の思いで決断をしたのではないかと考える。さらに言えば、仮に論文の世界で先を越されたとしても、実はSTAP細胞製造技術を開発した世界最初の人物が小保方氏を含むグループであるという証明が可能なオフィシャルな証拠物が世の中には存在する。それは、特許出願届である。一般に特許は学術的な論文として扱われることはしないが、しかし明確なタイムスタンプが残された公の文書として世の中には君臨する。しかも、その特許が仮に拒絶されて正規に登録することが出来なくても、それは公の文書としては残り続け、このタイムスタンプが押された時期に、この技術をこの出願人が有していたことを世界に証明することが可能となる。したがって、この特許が撤回されない限り、いつの日かSTAP細胞の存在が示されれば、世界最初の業績が小保方氏のものであることは証明可能なのである。
この様な背景を前提に、私の予測は以下の通りである。今回の事件に心を痛めていた人の中に、政府関係者や与党議員が含まれているのは自然である。この将来の再生医療の鍵を握る可能性がある技術を日本が失うのは余りにも耐えがたく、日本の科学技術を先導すべき理化学研究所がこのまま泥沼にはまり続けるのは何としても避けたい。技術立国として日本がこの先発展していく上では、政府ないしは政治家として、何としても一握りの可能性に保険をかけたいところである。そこで、理化学研究所の改革委員会のメンバか誰かにアプローチをかけ、特定国立研究開発法人への指定を引き換えに小保方氏の検証実験への参加を打診したとしてもおかしくはない。勿論、理化学研究所の上層部までもがその裏取引に応じるとは考えにくいが、下村文科相がその報道を受けて「手放しで大賛成」的なコメントを残した以上、理化学研究所が小保方氏の検証実験参加を拒否すれば、下村文科相などの政治家からの逆鱗に触れるのは目に見えている。理化学研究所が特定国立研究開発法人への指定を蹴ってまで、自らのポリシーを貫いて小保方氏を切り捨てることは不可能だから、下村文科相のコメントが発せられるという担保を取った政府関係者が小保方氏に論文撤回を打診したというシナリオは十分考えられる。そして、その際の殺し文句が「特許が残っている以上、STAP細胞の業績の第1人者は小保方さん、あなただ!!」であったのではないかと予想する。その様な政府関係者の尽力に、小保方氏が「仕方がない」と妥協したと私は予想する。
相当、無理筋な予想である。
なお、このシナリオに、理化学研究所は噛んでいないというのがもう一つの私の予想である。これは、（仮に拒絶されても）特許が小保方氏の業績を証明するという事実は小保方氏にとっては重要な事実である。しかし、理化学研究所からすれば特許の登録に失敗し、特許庁から拒絶されたら大きな利権を失うことになる。それは、自らが論文の撤回を主張していたので自業自得なのだが、あまりに特許という知的財産の権利に無頓着のような気がする。もう少しこの辺に対する意識が高ければ、違う着地を試みるのだと思うが、実際にはそうはなっていない。この様な状況では理化学研究所にだけ救いの手を伸ばし、小保方氏の方はぶった切るという選択肢がないように思える。
結局、何か良く分からない着地点ではあるが、「小保方氏が検証実験に参加できることは喜ばしい」と、非常に遠回りにフォローを入れた弁解のブログになってしまった。
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