肺移植の女子高生が帰国会見 「元気になり、幸せ」

肺移植の女子高生が帰国会見　「元気になり、幸せ」

10/7(月) 16:39配信

共同通信
肺移植の女子高生が帰国会見　「元気になり、幸せ」

記者会見で笑顔を見せる神奈川県立相模原高2年の田村真子さん＝7日、相模原市

　肺の難病と診断され、募金で費用を集めて米国で移植手術受けた神奈川県立相模原高2年の田村真子さん（16）が7日、相模原市で記者会見し、「元気になって何でもでき、うれしくて幸せいっぱい」と声を弾ませた。年明けには募金活動をしてくれた同級生に、学校で元気な姿を見せる予定だ。

　田村さんは7月に米国のフロリダ大病院で手術を受けた。順調に回復し、今月4日に帰国。現在は免疫抑制剤などによる治療を続けている。一緒に渡米し、術後も付き添った父親の会社員佐智夫さん（56）は「真子の目が輝いています。協力してくれた皆さまに感謝の一言しかありません」と述べた。
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最終更新:10/7(月) 19:01
共同通信



電子タバコ歴1年半の18歳男性、肺年齢が70歳に！メーカーと販売店を提訴

10/7(月) 21:00配信

FINDERS
電子タバコ歴1年半の18歳男性、肺年齢が70歳に！メーカーと販売店を提訴

病院で治療を受けるヘルゲンレダ―さん

リキッド（液体）を加熱し、発生した蒸気のフレーバーを楽しむ電子タバコ。今、世界中で若者を中心に人気を博している。

そんな中、電子タバコを吸っていた10代の男性の肺年齢が70歳になったと『CNN』が報じた。
たった1年半の電子タバコが「大きな損傷」に

現在18歳の米国イリノイ州ガーニーに暮らすアダム・ヘルゲンレダーさんは、16歳のときから1年半にわたり電子タバコを吸っていた。好きな香りはミントとマンゴー風味。両親や教師、保険当局から止めるように指導されたにも関わらず、吸い続けたという。

ヘルゲンレダーさんは8月末、突然嘔吐と呼吸困難のため病院で治療を受けた。医師が肺のレントゲンを撮ると「大きな損傷」を発見し、入院することに。ヘルゲンレダーさんの肺は70歳のようだと医者に言われたという。「このことについて考えるのは怖いです。あの小さなデバイスが私の肺をこんな風にしたのです」と心境を語った。

医師の一人は「もしヘルゲンレダーさんのお母さんが2、3日以内に病院につれてこなかったら、彼の呼吸は死んでいたかもしれないほど悪化していたでしょう」と語った。現在は、酸素チューブ、ステロイド、抗生物質の治療で、病状は改善の兆しを見せているとのこと。
電子タバコ歴1年半の18歳男性、肺年齢が70歳に！メーカーと販売店を提訴

JUUL（ジュール）本体とフレーバーカートリッジ
電子タバコ関連の肺疾患が急増

ヘルゲンレダーさんは、電子タバコメーカーの「ジュール」と、販売店のガソリンスタンドを未成年のときに販売したとして提訴した。SNSを利用することで「電子タバコメーカーは、人気、仲間の受け入れ、肯定的な自己イメージなどの強力な心理的ニーズを満たすように設計された広告を用いて、若者を簡単に操作することができた。これは、過去に大きなタバコで使用されていたのと同じ手法である」と訴えている。

米国疾病管理予防センター（CDC）によると、電子タバコ関連の肺疾患は現在急増しており、全米で患者数は1080人、死者は18人だ。患者の多くが、大麻のTHC成分を含むカートリッジを購入したと答えており、ヘルゲンレダーさんもその一人だ。しかし、ニコチンカートリッジしか購入していない患者もいるため、疾患の原因はいまだに究明されていないという。

日本でも電子タバコは発売されているが、ニコチンカートリッジの販売は禁止されているので、安心して楽しんでほしい。




電子タバコの健康被害、6割が「THC」を吸引していた事実

10/1(火) 7:30配信

Forbes JAPAN
電子タバコの健康被害、6割が「THC」を吸引していた事実

Vape/Getty Images

米国では電子タバコの吸引に絡む急性疾患での死亡者が相次いでいるが、健康被害を受けたうちの数名が、「Dank Vapes」と呼ばれる大麻のTHC成分を含むカートリッジを使用していたことが明らかになった。THCは大麻に含まれるハイになる成分で、Dank Vapesは非正規のルートで販売されていた。

ウィスコンシン州とイリノイ州の保健当局が、電子タバコの使用で健康を害した86人に聴き取り調査を実施したところ、66％がTHCを含む電子タバコを使用したと回答し、それらは闇市場で出回る製品だった。さらに、患者の66％がDank Vapesというブランド名で販売されるカートリッジを用いていた。

Dank Vapesはライセンスを受けた企業ではなく、同社のプロダクトは派手なパッケージで販売される非正規品の一部で、オンラインで購入可能だったが、現在は販売サイトが消滅したという。

ただし、保健当局は疾患の原因となった物質をまだ特定できていないという。米CDC（疾病予防管理センター）は先日、電子タバコで健康被害を受けた患者の77％がTHSを含む電子タバコを吸引していたと述べたが、16％はニコチンのみを含む製品を使用していた。つまり、THCの吸引が健康被害をもたらしたと断定はできない。

先日は電子タバコの吸引による13人目の死者が発生しており、米国で発生した電子タバコに絡む健康被害の件数は800件を超えている。

米国のトランプ政権は、フレーバーつきの電子タバコの販売を禁止する動きを進めており、ミシガン州やニューヨーク州、サンフランシスコ州では既に禁止されている。一方で、販売店は包括的な禁止措置はユーザーをブラックマーケットに向かわせるだけで、さらに大きな危険をもたらすと反発している。

しかし、CDCは症状の原因が特定されるまでの間は、全ての電子タバコ利用を控えることを勧めている。



電子タバコ「ジュール」の企業価値が急落、昨年の3分の2に

10/7(月) 10:00配信

Forbes JAPAN
電子タバコ「ジュール」の企業価値が急落、昨年の3分の2に

Getty Images

電子タバコメーカーの「ジュール（Juul）」の出資元が、同社の企業価値を3分の1近くも引き下げたと報じられた。ジュール創業者のAdam BowenやJames Monseesらは、ビリオネアとしての地位をごく短期間で失うことになる。

ジュールの出資元のヘッジファンドDarsana Capital Partnersは先日、同社の企業価値を240億ドル（約2.6兆円）に引き下げたとウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が報じた。ジュールの企業価値は今年の初めには380億ドルとされていた。

ジュールの創業者2人はそれぞれ同社株の1.75%を保有しているが、フォーブスは現在の彼らの保有資産が約9億ドルに低下したと試算している。

WSJによると、ジュールは2015年からの3年間で評価額を56倍にも高めていたという。昨年12月にはタバコ業界大手のアルトリアが約130億ドルでジュールの株式35％を取得し、企業価値は380億ドルまで高まっていた。これによりBowenとMonseesの保有資産は、それぞれ11億ドルとなりビリオネアの仲間入りを果たしていた。

しかし、今年4月に米FDA（食品医薬品局）が電子タバコに関連する健康被害についての調査を開始して以降、アルトリアの株価は以前の3分の2近くまで下落し、300億ドルに及ぶ時価総額が失われた。アルトリア株は今年に入り、17％以上の下落となった。

FDAは現在、フレーバー入りの電子タバコの全面禁止を計画中と伝えられている。ジュールの米国での売上の80％以上がフレーバー入りのプロダクトで、今後は大幅な売上の減少が懸念されている。

政府関係者らはジュールのマーケティング戦略に関する調査を開始しており、世論の批判の高まりのなかで、9月末にはCEOを務めたKevin Burnesが辞任していた。

Sergei Klebnikov
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電子たばこ規制、業界に逆風＝成長見込み投資拡大－米

10/6(日) 7:12配信

時事通信
電子たばこ規制、業界に逆風＝成長見込み投資拡大－米

店頭に置かれた電子たばこ製品の広告＝９月１３日、ニューヨーク（ＥＰＡ時事）

　【ニューヨーク時事】米国で若者を中心に人気が広がる電子たばこ。

　使用との関連が疑われる死亡例が相次ぎ、当局が規制強化に乗り出した。紙巻きたばこの販売減に伴い、成長著しい新分野として投資を増やしてきたたばこ業界に逆風が吹いている。

　米疾病対策センター（CDC）の3日の発表によると、電子たばことの関連が疑われる米国での肺疾患は1080件、死亡例は18件に上った。トランプ米大統領は9月、「子どもが被害を受けてはならない」と訴え、若者に人気が高い果物などの香りや味付き製品の販売禁止を表明。中国やインドなど一部の国も規制強化に乗り出す。

　米電子たばこ最大手ジュール・ラブズは、自社製品が低リスクだと宣伝したことなどが問題視され、複数の政府機関が調査している。同社は9月、経営トップの交代と米国での製品広告の中止に追い込まれた。

　ジュールに出資する米たばこ最大手アルトリア・グループの株価は今年に入り約2割も下落。英大手インペリアル・ブランズも、米国での規制強化などを理由に業績見通しを引き下げた。

　アルトリアは今後、日本などで浸透する米フィリップ・モリス・インターナショナルの加熱式たばこ「アイコス」を米国で本格展開する。タバコ葉を熱する加熱式は、ニコチン溶液などを使う電子たばことは仕組みが異なる。ただ、食品医薬品局（FDA）が「マーケティング手法を厳格に規制する」と強調し、若年層の喫煙抑止に向け目を光らせる中、成長へのハードルは高そうだ。　
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