食物アレルギーは乳幼児に多い疾患というイメージがありますが、先年、学童の死亡例が発生、報道されて話題になりました。
乳幼児期発症の食物アレルギーは卵・牛乳・小麦などが多く、一部の重症例を除き、そのほとんどは就学前まで治るのが一般的です。
一方、幼児期以降に発症するナッツ類、甲殻類、ソバなどのアレルギーは治る可能性が低く、一生付き合っていく覚悟が必要です。
学童期の食物アレルギー患者の実態は、乳幼児期発症の重症例の持ち越しと、幼児期以降に発症したタイプが合わさったもの、ということになります。
さて、このたび学童の食物アレルギー罹患率が公表されました。
6年前と比較して37%増えているそうです。
アナフィラキシー(じんま疹だけなく、嘔吐したり咳き込んでゼーゼーしたりするアレルギー症状)対策のエピペン®保持者が0.3%という数字に私は驚きました。
従来、アナフィラキシーは0.1%(1000人に一人)と言われてきましたので、0.3%(1000人に3人)は3倍です。
必要十分な対策が望まれます。
■ 食物アレルギー児童は4.5%~文科省、全国の公立学校で調査
(2014年1月14日 化学工業日報)
小・中・高の学校で食物アレルギーを抱える生徒は約45万4000人、全体の4・5%に上ることが、文部科学省の調査(速報値)によりわかった。この人数は2007年実施の調査に比べ、12万人と約37%増加している。一方、給食における「学校のアレルギー疾患に対する取り組みガイドライン」に基づく管理は、95・9%の学校が対応していると回答している。
調査は、全国の公立小・中・高校約2万9000校の141万6607人を対象に実施した。調査した学生全人数のうちの4・5%にあたる食物アレルギー疾患保持者だったが、07年調査時2・6%から確実に増えていた。
アレルギー反応によって皮膚、消化器、呼吸困難などの症状が急激に発症するアナフィラキシーについては、約5万人の0・5%が有症者だった。アナフィラキシー補助治療剤であるアドレナリン自己注射薬「エピペン」(ファイザーの医薬品)保持者は約2万7300人で、0・3%を占めている。08年から13年8月までの約5年間で学校でエピペンが使用されたのは408件。
給食を提供している579校では、555校がガイドラインに基づく対応を図っていて、73%の学校ですべての教職員が周知しているとの結果を得た。アレルギー対応による体制整備では、高位や主治医の指導助言によるものが77%にあたる446校で整備、入学や転校時の学校間における情報共有をしている学校が94%の544校あった。
乳幼児期発症の食物アレルギーは卵・牛乳・小麦などが多く、一部の重症例を除き、そのほとんどは就学前まで治るのが一般的です。
一方、幼児期以降に発症するナッツ類、甲殻類、ソバなどのアレルギーは治る可能性が低く、一生付き合っていく覚悟が必要です。
学童期の食物アレルギー患者の実態は、乳幼児期発症の重症例の持ち越しと、幼児期以降に発症したタイプが合わさったもの、ということになります。
さて、このたび学童の食物アレルギー罹患率が公表されました。
6年前と比較して37%増えているそうです。
アナフィラキシー(じんま疹だけなく、嘔吐したり咳き込んでゼーゼーしたりするアレルギー症状)対策のエピペン®保持者が0.3%という数字に私は驚きました。
従来、アナフィラキシーは0.1%(1000人に一人)と言われてきましたので、0.3%(1000人に3人)は3倍です。
必要十分な対策が望まれます。
■ 食物アレルギー児童は4.5%~文科省、全国の公立学校で調査
(2014年1月14日 化学工業日報)
小・中・高の学校で食物アレルギーを抱える生徒は約45万4000人、全体の4・5%に上ることが、文部科学省の調査(速報値)によりわかった。この人数は2007年実施の調査に比べ、12万人と約37%増加している。一方、給食における「学校のアレルギー疾患に対する取り組みガイドライン」に基づく管理は、95・9%の学校が対応していると回答している。
調査は、全国の公立小・中・高校約2万9000校の141万6607人を対象に実施した。調査した学生全人数のうちの4・5%にあたる食物アレルギー疾患保持者だったが、07年調査時2・6%から確実に増えていた。
アレルギー反応によって皮膚、消化器、呼吸困難などの症状が急激に発症するアナフィラキシーについては、約5万人の0・5%が有症者だった。アナフィラキシー補助治療剤であるアドレナリン自己注射薬「エピペン」(ファイザーの医薬品)保持者は約2万7300人で、0・3%を占めている。08年から13年8月までの約5年間で学校でエピペンが使用されたのは408件。
給食を提供している579校では、555校がガイドラインに基づく対応を図っていて、73%の学校ですべての教職員が周知しているとの結果を得た。アレルギー対応による体制整備では、高位や主治医の指導助言によるものが77%にあたる446校で整備、入学や転校時の学校間における情報共有をしている学校が94%の544校あった。