中国「盧溝橋の反日記念館」の小中学生感想文

中国から放射能が高く、日本の原発より高濃度で日本に拡散している　より転載です。

中国在住のブログ友さんより
記事下に写真を貼っています
北京郊外の盧溝橋の反日記念館を授業参観させられている小中学生の感想文です。
感想文の中には日本と戦えなどの文章も見られます。
また、日本は大嫌いなどや日本人を殺せ
日本人は世界で１番悪い人間。
消滅させろなどのと書いてある。
日本人を焼き殺せ撃ち殺せと（理解する）書いてある。
子供を殺し婦女を殺し。その行為は許さない。
小中学生からしてこのような反日。
小中学生がこのように書くのは、学校で如何に中国の教育が反日を教えているかである。
日本の方よ、中国の実態を甘く見すぎていますよ。
中国をこのように（韓国も同じ）したのは、みんな日本の自虐的歴史観で、日本人自体が日本を卑下した結果です。
盧溝橋の抗日記念館には、捏造した写真や蝋人形で日本人が残虐行為をしたと言う展示物が並べられています。

捏造したウソの写真とか蝋人形で有るとかは小中学生にはわかりませんので、
ただただ日本人の残虐行為として子供時代より日本憎しと洗脳されているのです。

こんな中国人に友好や友愛などと寝ぼけているのは日本人だけ。
日本人も自虐的日本観を改め、現代世界史をちゃんと学習してもらいたいものです。

私がこちらで使用しているパソコンのソフトは偽物。
いつも調子が悪い。中国には、人間も含めて本物などありません

それにしても日本の政治家は本当に馬鹿ですね。
料亭やホテルで国民の税金を使いにやけているからこのザマである。
私が最初から言っているように、日本の出方を見ており、尖閣列島を盗りに来たのである。
菅直人は政権にしがみつくためなら中国と裏取引をして日本の主権を放り投げる。
もう完全に中国に読みきられている。
菅直人が創価学会に泣きついたのは更に危険。
中国と創価学会は完全に手を組んでいます。
参議院で公明党が民主党に同調すれば数の上でも過半数になり法案が通る。

中国が裏で創価学会を動かし、地方参政権も通過する。
日本は、日本の中から、そして外から解体が始まった。
それを阻止するのは国民がも猛反発して菅直人を倒すこと以外に無い。

創価学会は、池田大作が、息子に継がせるために息子の手柄として、
中国に進出と言う筋書きで中国と手を組んでいる。

最初は香港で創価学会の布教を許可するなどと言う筋書きであるが、これは中国の罠。
なんとなれば世界に１０億人の信者を持つローマ・カトリックのキリスト教も中国では規制している。
（表面は自由としているが）
共産党は「共産党教」　以外は許さない。
なんとなれば中国が崩壊するから。

人の土地を盗っ人する 朝鮮半島人は日本から出て行け

星のかけらより　転載です。

長崎での原爆犠牲者慰霊平和記念式典（８日）においても、菅さん首相は脱原発やれこれ云々を喋りました。
原子爆弾と原発をごちゃまぜにする神経が理解できない。
原爆慰霊者のご冥福を祈るついでに脱原発を喋った、被災者を政治利用する。
＊
自分はこれから可能ならば脱原発をめざせとブログで書きましたが、
脱原爆を目指せとは１度も書いてません。
世界の脱原爆はありえない、人類からありえないものとして対処していくのが現実的だと思っています。
抑止力の均衡こそが平和をもたらす。
脱原爆と脱原発をブレンドして言いつのる朝日る地球市民は人の風上にも置けない
卑怯な間抜け世迷いカルト信者に他なりません。

創価学会もひどいものだが、こっちのカルトはひどい。
＊
広島・長崎の被害者を弔うことは当然ではありますが、
英霊をほったらかしにしている国は世界中で日本だけです。
国を挙げて英霊を尊崇する行事がない国、それは日本です。
世界から認められるまともな国家になるには、総理大臣以下閣僚全員が靖国神社に参拝し
英霊に土下座をして感謝する国にならなければなりません。
半世紀以上もシナ朝鮮半島に土下座を続けてきて何を生み出してきたのでしょうか。
歴史的にバカ丸出し以外の何もない。自民党の責任も大きい。

朝鮮半島人は恩知らずです。恩をアダで返す。
『三月十一日の東日本大震災から二ヶ月間被災地に滞在して見て回ったカメラマンの宮島茂樹さん
（不肖宮島さん）が、言っていた。
津波で家が全て流されたところに、縄張りをして「ここは私の土地だ」と言い張る外国人が各所にいる。
避難所から近所の人が戻ってきて、「嘘を言うな」ともめている現場の写真も写した。
タヒチなど世界各地の災害現場に行ったが、日本以外では被災地での略奪は当たり前だ。
略奪がないのが例外だ。
宮嶋さんは、東日本の被災地を不法に占拠しようとする外国人の国籍を確認していないのではっきり言わなかったが、
日本語を話す日本人と同じ顔つきの外国人だという。』
（８月７日　眞悟の時事通信）

放射線専門家「福島は国による風評被害」

幸福実現党　黒川白雲氏ブログ転載
さて、本日8月15日、産経新聞に「放射線の専門家が吠えた！
『福島県民を混乱させる報道に腹が立つ』」という記事が掲載されましたので一部転載させて頂きます。
放射線の専門家が吠えた！「福島県民を混乱させる報道に腹が立つ」
2011年8月15日 産経
いまだに半径20キロ圏内の一般人立ち入り禁止が続く東京電力福島第１原発の事故。
菅直人首相が4月に「10～20年、原発周辺には住めない」と発言したとされ批判を浴びたが、
週刊誌などでは同様の主張が展開され続けている。

この状況に、世界の核被災地を現地調査した放射線防護の専門家が
「一部メディアによる福島県の人たちを混乱させ、心配させる報道には腹が立つ。
ただ火のないところに煙は立たない。火をたいているのは日本政府だ」と声を上げた。

都内で7月末に開かれた「福島支援シンポジウム」。
東日本大震災後、何度も福島入りして調査にあたり、
報告書「福島嘘と真実」(医療科学社)も発行している札幌医科大の
高田純教授が「東日本放射線衛生調査の報告」と題して基調講演に立った。

「福島県民に放射線による健康被害はない、福島は必ず復興できる、
というのが最初に報告したい調査結果です」と、まず結論を提示。

続けて、政府の被災地に対する調査のずさんさに触れ、
同県飯舘村民を半強制的に避難させた根拠は非常に怪しいと指摘し、
「私はあの避難は“無計画的避難だ"と菅政権を非難しております」とボルテージを上げた。

ビキニ水爆実験や旧ソ連の核実験、チェルノブイリ原発事故などによる数々の核被災地を現地調査してきた高田教授は、
4月上旬に検査機器一式を抱えて札幌から福島に向かった。
致死線量まで計測可能な個人線量計を持っての、覚悟を決めての調査だったが、
原発周辺まで近づいても放射線量は予想外に低かった。
「原発の門の前まで行ったが、累積被曝線量はたったの0.1ミリシーベルトと意外な結果だった。
防護服を着る必要すらなかった」と報告する。
日本では年間数千人が交通事故で亡くなっている。
「だけど日本で、自動車産業を訴えたり、車に乗るのを止めようという人はいない。
『脱原発』を訴えている人たちも車には乗っているはずだ」。
チェルノブイリでは数十人が死亡。そして米国のスリーマイル島原発事故と、
日本の福島第1原発事故では放射線による死者はゼロだ。

「こうした災害の規模を冷静に認識する必要がある」と客観的に比較してみることの重要性を訴えた。
その上で「広島、長崎も見事に復興している。
福島の復興もできるはずだ」として、福島県内の放射線量の高い地域については表土を数センチ除去し、
住民には個人線量計を配布することで、安全に住めるようになると提言。

「私たちは福島県産の食品を買い、観光にも行って、福島を支援しましょう」と呼びかけた。
《中略》
高田教授は「今後は現地の酪農家の皆さんを救うべく、検査をしながら食べることを実証していきたい」と決意表明。
荒木教授が「高田さんのように考えている専門家は多いが、実際に発言される人は少ない。
正面切ってものを言ってくださる方を皆でサポートしていきたい」と援護射撃した。
《中略》
それぞれの意見に拍手が起こったが、
高田教授が「福島の場合はチェルノブイリのような核の暴走は起きておらず、
それは世界が評価しているはず。ピンチとチャンスは裏表で、
今こそ日本が最高の原発技術を開発できるチャンス。
ピンチだといってへこたれていてはダメだ」と話すと、会場からひときわ大きな拍手が送られた。

シンポジウムの最後に、会場の参加者が発言を求めた。
「福島県二本松市から来たが、きょうのこの話を地元に持ち帰ってもなかなか信じてもらえないと思う。
このようなシンポをもう一度、福島県民の前で開催してほしい」。
再び、満場の拍手がわき上がった。
本記事には、高田純・札幌医科大教授の「福島県民に放射線による健康被害はない、
福島は必ず復興できる」という宣言が掲載されていますが、来る8月21日(日)、
福島県・郡山市で高田純教授の講演会が幸福実現党福島県本部協賛により開催されます！

記事には「(都内で開催された)このようなシンポをもう一度、
福島県民の前で開催してほしい」という会場からの声が掲載されていますが、
まさに福島県民を主な対象にして、政府やマスコミによる風評被害や「
脱原発バイアス」のかかった煽りに惑わされない、福島の放射能汚染の実態について御講義を賜ります。

高田教授は高度な放射線防護学の御見識と現地フィールドワークに基づいて、
『リバティ』８月号の特集「『福島の住民に 健康被害は 起きない』 原発を救え！
もはや危険地帯ではない 放射線量調査 独占レポート」
において「福島の住民に健康被害は起きない」と安全宣言をなされています。
放射線被害について関心をお持ちの方やご心配をお持ちの方は、
福島県民に限らず、是非ご参集ください！

■日時:2011年8月21日(土)
開場12:00～/開演13:00～/質疑応答13:50～/閉会14:45
■開催場所:ベルヴィ郡山館4F<アクセス>
■講演者:高田純教授
【高田純教授略歴】1954年、東京都生まれ。
弘前大学物理学部物理学科卒。広島大学大学院理学研究科博士課程前期修了。
シカゴ大学ジェームス・フランク研究所等々を経て、現在、札幌医科大学教授。
放射線防護情報センター主宰。

「原発症候群」にとらわれた人々へ

幸福維新の志士となれより
偽善的マスコミが煽る「原発症候群」にとらわれた人々へ
『朝日新聞』は報じないが　福島の放射能が怖いか　中国の核実験が怖いか!?
（月刊テーミス　2011年8月号より）

■原発ゼロ社会をめざす『朝日』
　大震災から４カ月以上たった。もうそろそろ「地震酔い」がさめていい頃だが、人々の不安心理につけ込んで今度は「原発酔い」がはびこっている。これを私は「放射線過剰反応症候群」と名付けているが、原発症候群にとらわれた人たちが何と多いことだろうか！
　悪いのは、何といっても『朝日新聞』だ。私は『くたばれ朝日新聞－国民を欺く卑怯なメディア』（日新報道）という著書の中で、『朝日の七つの大罪』を指摘した。
それは、
（１）国民の声を封じる
（２）弱者の味方を装う
（３）野党（かつては社会党、共産党。いまは政権を取った民主党）の応援団をつとめる
（４）平和音頭の旗持ちだ
（５）共産・独裁国家にいつも甘い
（６）広告の新聞に化ける
（７）仮面紳士の偽善者である
というものだが、いまでもそれは通用する。

　菅首相は「原発解散」とか、バカなことをいっているが、あの人は馬車馬だ。会社でいえば係長向き。大所高所から判断する器量がない。だから「原発だ」と思ったら、もうそれしか目に入らない。よくもまあ、あんな人を総理にしたと思うが、それは仕方がない。
　問題は『朝日新聞』は何だかんだいいながらも、結局は“菅擁護”だということだ。だから、おおっぴらには叩かない。仮にこれが自民党の総理だったら新聞の力でこれでもかと、引き摺り下ろしただろう。それくらいの力は、まだ新聞にもある。だけどやらない。

　菅首相が7月13日夕方の記者会見で、「脱原発」をめざす方針を打ち出したが、その日の『朝日新聞』朝刊は大々的に「原発ゼロ社会」の特集をやっている。『朝日新聞』の主筆・若宮啓文氏は菅首相の指南役だそうだが、この菅と朝日のコラボレーション、タマゴが先か、ニワトリが先か──。
　とにかく『朝日新聞』はどうしても「原発ゼロ社会」をつくりたいらしい。4月22日付『朝日新聞』は風力ならあ、「低い稼働率を考慮しても、最大で原発
40基分の発電率が見込める」という、脱原発派にとって耳寄りな環境省の試算を報じている。しかし、『週刊ポスト』（5月20日号）は現在導入されている風力発電の規模では、原発1基に代替するにはおよそ１千170基が必要で、40基ならその40倍、風車を100メートルずつ離して日本列島に並べるとすると、北海道から鹿児島まで日本列島を２欧風コンピューターすると、指摘している。

■メルケルドイツ首相の二枚舌
　この環境省の数字はポテンシャルなもので、現実とはほど遠いのに、『朝日新聞』は意図的に一部の数字を抜き取ったと見られても仕方がない。ところが、いまだに朝日がこの大誤報を訂正し、謝罪したという話は聞かない。これからの台風は数は減るが、風速は50メートル級が増えるという。そうなれば、風車など根こそぎぶっ倒されるという「想定外」のことも考えなければなるまい。
　菅首相や孫正義ソフトバンク社長が進める太陽光エネルギーにしても、太陽熱そのものがおかしくなるという「想定外」も十分あり得ることを忘れている。自然力というと何でも人間に優しいと思うことこそが、おかしい。原子力は自然力のニューフェースであり、決して人間に仇をなす悪魔ではないということを、なぜメディアは伝えないのか。

　日本の原発技術は、世界の一流にまで達しているという事実を忘れてはならない。新潟の中越地震では、柏崎刈羽原発がマグニチュード６．８の大地震を受けたが、被害は何も起こらなかった。
　日本の原子力発電所というのは、法律によって震度６程度の地震に耐えられるように決められているが、今回の東日本大震災においても、宮城県の女川町は福島以上の地震と津波で壊滅したけれども、女川原発は無事だった。これらを見ても、いかに日本の原子力発電所の技術が高いかということが、証明されたといえる。しかし、そういったことはほとんどマスコミは取りあげない。
　事故の方だけ大声で騒ぎ立てる。蓄積の高いレベルにある日本の原子力技術を放棄してしまうのは、日本にとって国力全体を弱める結果に繋がる。ただ電力が足りるか、足りないかだけの話ではない！
　ドイツフランクフルト在住のジャーナリスト、クライン孝子氏はいままでまともなことをいっていると思ったが、原発に関してはおかしい。自身のブログの中では「福島原発放射能は広島原爆より恐ろしい！」「いまやフクシマは世界一危険な放射能汚染地帯」などの文章が掲載されていたが、犯罪的な風評ばらまきだ。
　クライン氏が贔屓にしているドイツのメルケル首相は、世界に先駆けて「脱原発」を掲げているが、インド訪問の際にはインドが取り組む原子力と再生可能エネルギーの併用推進について協力する意向を示している。フランスの原発から電気を買っているメルケル氏は、完全に二枚舌だ。

■高田純教授が調査した中国核
　にもかかわらず、『朝日新聞』は船橋洋一氏に代わって主筆になった若宮啓文氏から傘下の『週刊朝日』『ＡＥＲＡ』に至るまで、脱原発世論でっち上げを仕掛けている。『週刊朝日』（6月10日号）は、「終わりなき放射能汚染」とタイトルにあったが、「終わりなき」なら福島原発周辺の数万の住民強制退去はいったいどうなるのかと、腹が立った。「子供が危ない」といって、若い主婦層を狙っているのも意図的だ。
　どんな放射能汚染も終わりはある。たとえば、広島、長崎の原爆投下直後、70年前は草木も生えないといわれたが、現在、爆心地周辺の環境放射線の強さは毎時0.1マイクロシーベルト以下で、他の日本の地域に比べても普通だと、札幌医科大学の高田純教授はいっている。あまり知られていないが、被曝二世への遺伝的影響も現れていない事実もあらう。高田教授は「こうしたプラスの情報を積極的に発信していくことも広島の責務だ」といっているが、その通りだ。
　高田教授といえば、中国がシルクロードの楼蘭地区で行った核実験による被曝の実態調査を世界で初めて試みた科学者として注目されたが、いまこそ核の黄砂が日本にどのように飛来しているかを国民に知らせるべきだ。しかし、『朝日新聞』を筆頭とする脱原発メディアは親中派だから、一切これを報じない。
　「原発ゼロ社会」を唱える菅や『朝日新聞』は中国が核を保有し、原発大国をめざしていることに触れない。中国原子力の父、欧陽予は「中国の原発は第三世代だから第二世代の福島より100倍安全」といっている。この第三世代の原子炉AP1000は、東芝・ウェスチングハウス社製なのだ。

だから、これからも私はいい続ける。「やがて消える福島の放射能と原子力大国をめざす中国と、どっちが怖いか」とね。