◆ アメリカの工作は、どれもうまくいっていないのが実情だ。ベネズエラへの軍事介入は失敗し、イランは挑発に乗らず、ロシアは経済制裁をされているにもかかわらず、天然ガスをドイツにパイプラインで供給しようとさえしている。･･････
それどころか、石油ドル体制の主軸であり、ハザールマフィアの権力基盤であったサウジアラビアまでも中国に歩み寄りを始めている。2019年2月にはサウジアラビアのムハンマド皇太子が中国を訪問し、両国は急接近している。今や世界は、戦争を先導することで自分たちの利益につなげようとするアメリカとハザールマフィアの横暴なやり口に気づき始めただけでなく、それを見透かしてしまった感さえある。だから、どの国も同調はせず、どんなに戦争を煽っても挑発に乗らないのだ。･･････
そんなトランプに対していつまでも従順なのは日本ぐらいだといっていい。日本は北朝鮮からのミサイル防衛という名目のもと、アメリカから迎撃ミサイルシステム「イージス･アシュア」を2基購入することにしたが、その値段は併せて2352億円もする。･･････
それほどまでにアメリカの貿易赤字と財政赤字の解消に協力し続けてきたのが、日本という国なのだ。（米中新冷戦で激変する「未来の覇権地図」 B･フルフォード かや書房 2019.12月 P82）
◆ 中国はハザールマフィアの牙城ともいえる産油国に直接手を伸ばそうとさえしている。特に最大の産油国であるサウジアラビアへの接近は顕著だ。2016年1月、習近平がサウジアラビアに公式訪問をして関係強化を訴えると、それにこたえる形で翌2017年3月に、サウジアラビアのサルマン国王が中国を訪問した。
2018年10月にサウジアラビアの記者ジャマル･カショギがトルコ･イスタンブールのサウジアラビア総領事館で殺害された。その事件の黒幕だと国際社会から非難されて孤立していたサウジアラビアのムハンマド皇太子に中国はいち早く手を差し伸べる。
2019年2月の北京訪問に際しては厚遇し、サウジアラビア最大の国営石油企業であるサウジアラムコに精油所建設などで中国が100億ドルの投資を行うことをはじめ、幅広い分野で両国が協力することで合意した。･･････
（サウジアラビアが）中国との関係強化に向かったのは、サウジアラビアの中国に対する輸出額がアメリカをアメリカを上回っているという現実がある。（米中新冷戦で激変する「未来の覇権地図」 B･フルフォード かや書房 2019.12月 P101）
◆ 2019.2月 フランシスコ教皇が司祭による修道女の性的暴行を初めて認めた（高島康司. Ｑアノン 陰謀の存在証明 (Kindle の位置No.1444-1445). 株式会社成甲書房. Kindle 版）
◆ 2019年3月13日、児童に対する性的暴行事件でローマ法王庁の財務長官を務めるジョージ･ペル枢機卿に有罪判決がくだされた。（米中新冷戦で激変する「未来の覇権地図」 B･フルフォード かや書房 2019.12月 P164）
◆ 2019.4月 パリのノートルダム大聖堂の火災
◆ この火災は、悪魔信仰に傾倒をするハザールマフィアが自分たちの生き残りを図るための儀式だった、と CIA やイギリスの秘密情報部（MI6）をはじめとする複数の欧米当局筋の情報として伝えられている。（米中新冷戦で激変する「未来の覇権地図」 B･フルフォード かや書房 2019.12月 P144）
◆ ハザールマフィアはローマ法王庁の資金管理と運営を行うバチカン銀行を使って、大国の元首や大企業の経営者たちを自分たちの勢力に取り込んできたのだ。その手口はこうである。ある人物が大国の大統領なり首相将なりに就任すると、バチカン銀行の関係者が訪ねてきて通帳を渡す。その通帳にはすでに何百億円もの額が入金されており、「この金を受け取って自分たちの一員になるか、この金を拒否して暗殺されるか、どちらかを選べ」と説明する。･･････
ハザールマフィアはこうやって大国の首脳や大企業の経営者を自分の勢力に取り込んできたのだ。･･････
バチカンは中国共産党公認のカトリック教会（中国天主教愛国会）の司教を長年にわたって認めてこなかった。しかし2018年に入ると、バチカンと中国政府が司教選任について事実上の合意に達する。･･････
ハザールマフィアはこの動きを見て動揺していた。バチカンが、中国とその後ろにいるアジアの王族や結社と和解し、自分たちを裏切りろうとしているのではないかと疑い始めたのだ。このような背景のもと、ハザールマフィアはノートルダム大聖堂に火をつけ、悪魔への捧げものとした。それと同時に彼らはイスラム教の聖堂にも火をつけたのだ。･･････
とはいえ、ノートルダム大聖堂の火災は失敗だったと言わざるをえない。マクロン大統領の辞任を求める現地の「黄色いベスト運動」の活動家たちによると、すでにフランス市民の間では「ノートルダム大聖堂の火災はマクロンをはじめとするフランス政府の自作自演ではないか」と疑う声が SNS などで広まっているという。（米中新冷戦で激変する「未来の覇権地図」 B･フルフォード かや書房 2019.12月 P148）
◆ 2019.5月 令和天皇即位
◆ 2019.5月 ゼレンスキーがウクライナ大統領に就任
◆ ゼレンスキーは2019年5月20日、2度の決選投票の末に現職の大統領だったペトロ・ポロシェンコを破ってウクライナの新しい大統領に就任した。
ウクライナはソ連崩壊後に誕生した国で、2014年にはナチス派ハザールマフィアが「ウクライナ騒乱」を先導し、ロシアに近いヴィクトル・ヤヌコーヴィチ大統領を失脚させて、ポロシェンコを大統領に就任させた。いわば、ハザールマフィアが乗っ取った国だった。（米中新冷戦で激変する「未来の覇権地図」 B･フルフォード かや書房 2019.12月 P162）
◆ 2019年5月、これまでの貿易交渉で積み上げてきた合意を白紙に戻すような修正案を中国が突如、アメリカに突きつける。（米中新冷戦で激変する「未来の覇権地図」 B･フルフォード かや書房 2019.12月 P17）
◆ 中国が2019年5月に、突如としてそれまでの合意を白紙に戻す形でアメリカとの貿易戦争に突入したのはハザールマフィアを排除したいと思っているアメリカ軍やイギリス連邦、アジアの結社、ロシア政府などと中国が手を結んだからこそともいえる。（米中新冷戦で激変する「未来の覇権地図」 B･フルフォード かや書房 2019.12月 P40）
◆ 2019.6月 フェイスブックが仮想通貨リブラを発行すると発表
◆ 2019年6月から始まった香港の反政府デモは、中国本土への容疑者移送を可能にする「逃亡犯条例」の改正に反対する香港市民の純粋な気持ちから起こったものだった。しかし、香港政府がその改定案を撤回した後も抗議は続き、過激化していった。その暴徒化したデモ隊の中に、アメリカからお金をもらって雇われた暴力的なプロのデモ要員がかなりの数、紛れ込んでいたことがわかっている。･･････
CIA の情報筋によると、1部のハザールマフィア側の CIA 工作員が、暴動を起こす部隊に3000香港ドル（約4万3500円）、座り込み部隊に300香港ドル（約4350円）の日当を支払っていたという。しかし、この工作は失敗に終わろうとしている。（米中新冷戦で激変する「未来の覇権地図」 B･フルフォード かや書房 2019.12月 P159）
◆ アジアに関して言えば、アジア諸国が結束することがハザールマフィアにとっては一番恐い。･･････そうならないように、ハザールマフィアは何とかして中国と韓国、日本を分断させようとしている。昨今の日韓関係の悪化もハザールマフィアにとっては大歓迎であり、そう仕向けたのもハザールマフィアに操られている安倍首相だ。いまだにハザールマフィアの忠実な下僕となっているのは日本ぐらいしかない。（米中新冷戦で激変する「未来の覇権地図」 B･フルフォード かや書房 2019.12月 P160）
◆ 2019年7月、アメリカ海兵隊は海軍のアザラシ（部隊）と組み合わせて、カリフォルニア州南部の中国湖海軍施設の地下トンネルで見つかった2,100人のケージの子供たちを救出しました。その後、世界中の何百万人もの子どもたちを救出し、この書き込みでは、トンネルシステムを爆破しながら、より多くの発見を積極的に行っていました。（インテル）
◆ ジェフリー・エプスタインは、ヘッジファンドの経営者で大金持ちになった男だ。エプスタインは2019年の7月13日に逮捕された。そして翌8月10日にニューヨークの拘置所の中で死。口封じで殺された。（裏切られたトランプ革命 副島隆彦 秀和ｼｽﾃﾑ 2021.4月 Ｐ122）
◆ 2019年6月に、エプスタインは再度逮捕され、収監された。しかし8月10日には独房で死亡しているエプスタインが発見された。自殺と見られている。問題はここから始まる。エプスタインの所有するペドフィリアの島には政財界の多くの著名人が訪れてい た。
そうした人々の中には、クリントン元大統領やイギリス王室のアンドリュー王子までが含まれていたのだ。それらを証明する写真も多数発見されている。（高島康司. Ｑアノン 陰謀の存在証明 (Kindleの位置No.1127-1131). 株式会社成甲書房. Kindle版）
◆ エプスタインはハザールマフィアに協力するイスラエルの諜報機関「モサド」の工作員であったという。そして彼の仕事は、著名な政治家や財界人、俳優などに未成年の少女や少年を斡旋して、その映像を盗撮して脅迫を行うことだった。（米中新冷戦で激変する「未来の覇権地図」 B･フルフォード かや書房 2019.12月 P200）
◆ 彼（エプスタイン）の資金源についても、イスラエルと癒着するハザールマフィアから流れてきたものだということが分かってきている。（米中新冷戦で激変する「未来の覇権地図」 B･フルフォード かや書房 2019.12月 P202）
◆ 2019年8月10日の当日には、早くもエプスタインの所有していた島への家宅捜査が決まり、12日からは強制調査を開始している。アメリカ軍と諜報当局は、情報収集衛星などのハイテク軍事衛星を駆使した偵察まで行ったという。その捜査の結果、すでに血まみれのベットや子供の骨が多数、見つかっているとFBIは伝えている。さらに、ニューヨークにあるエプスタインの邸宅からは、元アメリカ大統領ビル･クリントンの女装姿の肖像画も発見され、公開されている。･･････
エリザベス女王の次男であるアンドリュー王子もエプスタインの島を訪れていたことがわかっている。（米中新冷戦で激変する「未来の覇権地図」 B･フルフォード かや書房 2019.12月 P204）
◆ 2019年9月30日、アメリカ軍制服組のトップである統合参謀本部議長の交代式が行われ、マーク･ミリー陸軍参謀総長が新議長に就任すると、ワシントンDCなどアメリカ各地に散らばるとハザールマフィア勢力に対して軍事行動を本格化させる兆しが見えてきた。･･････
アメリカ軍が内戦に備えて動き出しているのだ。･･････これらの動きを見ると、アメリカ軍はハザールマフィアに乗っ取られているワシントンDCをアメリカ国民のもとに奪回しようと作戦を練っているようにしか見えない。（米中新冷戦で激変する「未来の覇権地図」 B･フルフォード かや書房 2019.12月 P197）
◆ アメリカ軍は少なくとも12万5000人ほどの反逆者を逮捕する予定だという。（米中新冷戦で激変する「未来の覇権地図」 B･フルフォード かや書房 2019.12月 P199）
◆ 2019年10月1日 消費税10％に
◆ 2019年10月1日、副国務長官補として歴代政権の中で重要ポストについてきたスティーブ･ピチェニックが映像を公開し、爆弾発言を行った。それは「トランプ弾劾」を扇動している民主党のアダム･シフ下院情報特別委員長が「子供を生贄にする悪魔崇拝の儀式に参加していた」というものだった。･･････
シフの後ろにいるのはハザールマフィアの悪魔崇拝グループだということは間違いない。（米中新冷戦で激変する「未来の覇権地図」 B･フルフォード かや書房 2019.12月 P198）
◆ 2019年10月6日、アメリカのトランプ大統領が、内戦が続くシリアの北部に駐留していたアメリカ軍を撤退させることを発表した。（米中新冷戦で激変する「未来の覇権地図」 B･フルフォード かや書房 2019.12月 P193）
◆（副島隆彦） （2019年）10月18日に（中国の）武漢で世界軍人運動会というのがあって、そこに300人の米兵が来ていた。アメリカ軍楽隊も100人いた。その機材の中に入れていた。武漢で作られたものを改良したもの が。 遺伝子操作で突然変異を起こしたウイルスを持ち込んで撒いた。（ディープ・ステイトの真実 西森マリー 秀和システム Ｐ354）
◆ （副島隆彦） キッシンジャーの今の忠実な弟子は３人だ。プーティンと習近平とトランプの３人です。 だから、この３つの帝国の皇帝たちに、キッシンジャーがまだ生きているうちに、さっさと「三帝会談」を開か せろ、と私は言っているんです。･･････
ヒラリーたちはキッシンジャーが死ぬのを待っている。絶対に第３次世界大戦に叩き込んでやると。だからトランプ弾劾なんてくだらない策動だった。弾劾派が敗れた、その瞬間（10 月18 日）にコロナウイルスを武漢で撒いたでしょ。（ディープ・ステイトの真実 西森マリー 秀和システム Ｐ360）
◆ 2019.12月 カルロス・ゴーン被告がレバノンに逃亡
◆ 2019.12月 中国・武漢でコロナウィルス発生
◆ 2013年のノーベル医学賞の論文を見ると、ある電磁波を発信すると、人間の体にある細胞内のイオンが刺激されて細胞が破裂し、目や肺から出血してしまうという。
そんな特性を生かし、５Ｇによって中国・武漢で大量に人が死んだ。そして新型コロナウイルスという生物兵器のストーリーを流布して５Ｇ攻撃を覆い隠し、メディアを使って武漢が発信地だと盛んに騒いだ。
武漢はたしかに、生物兵器の根源といわれる生物兵器研究所がある。しかし、ここはハザールマフィアのメンバーで投資家のジョージ・ソロスが創設した財団が出資しているのだ。
そんな武漢で５Ｇがプッシュされ、街全体でみんなの端末と衛生が連動させられた。それによって膨大な数の人間が死んだとされてれる。CIAによると、その数は2000万人規模だという。
これが電磁波攻撃だと判明すれば、敵の姿が白日のもとにさらされてしまう。だから、そこから目をそらすために、目に見えない未知のウイルス、新型コロナウイルスが襲ってきたというキャンペーンを一所懸命、世界中で展開してきたわけだ。（分断される世界経済 B.フルフォード 清談社 2021.4月 P37）