ソーシャルネットワークとコラボ消費

グーグルの元社長・辻野氏が講演をする直前Twitter（ツイッター）と呼ばれるコミュニケーション・サービスを通じて、今いる場所を文字通り“呟いた”。今年の１０月２１日の事だ。
ツイッターは現在、１日当り５００万件の“呟き”が発信されているといわれ、登録者数は５０００万人を超えると言われる。このTwitterはソーシャルソフトウェアと呼ばれるカテゴリーに分類され、世界中で様々なサービスが提供されている。

例えば世界最大のSNSサービスと言われる「Facebook」は毎日７０万人の新規会員が登録し、欧米を中心として約５億人の登録者数を有すると言われる。有名な譬えで言うと「Facebook」は中国、インドに次ぐ人口を有する国家に匹敵すると。その他、「Flickr」というサイトでは毎日３００万枚の画像がアップされ、「YouTube」においては毎分２０時間分の動画がアップされ続けている。

このようなソーシャルソフトウェアの拡大に伴い、今「コラボ消費」が注目を集めている。コラボ消費とは、昔ながらの共有、物々交換、貸し出し、贈与などが、現在のソーシャルソフトウェアとPeer to Peer（P2P）と言う技術が融合して、様々な個人やコミュニティを通じて新たな形となったもので、モノやサービスを所有せず利用・交換するこのメリットが広く再認識されはじめている。

具体的にはB2Bの物々交換で世界最大のバーターガード（Bartercard）は２０億ドル分（２００９年）のモノやサービスが交換され、無料のアイテムをリユース＆リサイクルするオンライン登録サービスのフリーサイクルは１日あたり１２０００のアイテムが贈与され、会員数は５７０万人を超えている。またP2P金融を手掛けるゾーパ（Zopa）や自転車のシェアリング会社ジロック（Zilok）などは年率２５％を超える成長を遂げており、Carecoのようなカーシェアリングも２０１５年には利用者が、北米４４０万人、欧州５５０万人に達すると予測されている。

強欲資本主義の崩壊と地球環境の保全意識の世界的な高まりが、インターネット上でのソーシャルソフトウェアの拡大がコラボ消費を拡大させている。コンシューマーを相手にするビジネスを考える上で重要性を増すことだろう。