今日は世論調査について望むことを書いてみたい。
２月に入って、各メディアから世論調査の結果発表があった。
同じ時期の、同じ目的の調査のわけだが、結果は微妙に異なっている。
どこの調査結果を信じたら良いのだろうか。
評論家なら『少々の違いがあっても、世論の趨勢はわかる』
とでも言っていれば良いが、有権者としてはそれでは済まない。
調査方法はどうなっているのか？
ＮＨＫの調査によると、
安倍内閣を「支持する」と答えた人は先月より４ポイント増の５４％、
「支持しない」と答えた人は３ポイント減の２９％であった。
その調査方法は、
『ＮＨＫは今月６日から３日間、全国の２０歳以上の男女を対象に、
コンピューターで無作為に発生させた番号に電話をかける
「ＲＤＤ」という方法で世論調査を行った。
調査の対象となったのは１４９６人で、６５％に当たる９７８人から回答を得た』
ということである。
次に、時事世論調査では、
内閣支持は横這いの４７％、６割が格差拡大と感じている、とあった。
時事通信の調査方法については、その都度書いてない。
それで、ウェブサイトを見てみると、昔と変わっていないようだ。
電話とかネットを駆使した無機質な調査ではなく、
昔と同じく、調査員を訪問させて調べているようだ。
５０年前、京都の学生だった私は、
この調査員のアルバイトをやらせてもらっていた。
雇用先は、社団法人中央調査社（今は一般社団法人になっている）。
事務所は、時事通信社の京都支社にあった。
一回の調査は、一人10軒から15軒くらいを受け持たせ、
指定された地域を、指定された方法で抽出し、選び出した方を訪問し、
面接して質問に答えてもらう、というやり方だった。
指示を受けてから１週間くらいの間に終えれば良いので、
時間的に自由がきいて、学業への影響が少ないので、
ありがたい仕事だった。
調査は、生命保険協会とか、飲料業協会とかの、
消費者の意識や行動のアンケートが多かった。
こういう一般民間からの依頼調査では、
１軒あたり１５０円くらいもらえた。
一般育英金が月に２５００円の時代だから、
これは、ありがたかった。
１００％の回収を目指して必死に取り組んでいた。
月に２～３回くらい仕事を頂いたが、
その中には毎月、時事通信の世論調査があった。
この調査は、１軒８０円？（多分１００円未満だった）で割が悪いし、
しかも、回答してくれた方への謝礼の粗品がないので、
１００％回収のためには相当努力が要ったし、
この世論調査は調査期間も短かった。
それでも、これは民間依頼の調査と違って、
その集計結果が直に新聞や同社発行の『週刊時事』に載ったので、
自分としては、気に入った調査で、とても力が入ったと記憶している。
先に述べたように、このアルバイトは、自由がきいて効率が良いので、
皆、仕事を失わないように、必死でやっていた。
今はもう廃刊してしまったが、前述した『週刊時事』という小型の週刊誌があった。
１週か２週遅れを記者も兼ねていた？雇い主さんから、よく頂いた。
とても勉強になった。
そういう経験があるので、
私は、時事通信社の報道や世論調査を重要視している。
コンピューターで電話？、６０％台の（高い）回収率？
他の新聞社もそういう調査方法だから？
世論調査に、もう少し力を入れてもらいたい。