大不況を乗り切るための、「知恵」と「勇気」

世界的な経済危機に対する懸念がさらに強まっていますね。
すでに、カウントダウンに入ったという感じです。

欧州でギリシャの問題がトリガー（引き金）となって、イタリア、スペイン、
そして、米国、日本へ。
さらに、急成長中の諸国にも波及すると言われる経済危機。

今迄、本屋の店頭に並んでいる経済誌の表題となっていたような事態が本当に発生するとしたら・・
今朝のニューヨーク市場は一時５２０㌦を超える下落を記録したようです。（最終的には３９０㌦安）

成熟した国家であるイギリスも財政危機で福祉予算カットで、政情が変化しています。

現在でも重税感を感じている我が国ですが、
野田総理はさらに財政再建に向けた増税に向けて動き出すはずです。
大災害と原発で苦しむ我が国の更なる財政の課題も発生するはずです。

別にニュースを見ていれば、誰でもわかる事なのですが、
どんな事がおこるのか、

「乱世の奸雄」という言葉があります。

乱世には乱世のビジネスがあります。
経済危機も知恵と勇気で克服できるはずです。

ついに、世界の富の遍在が修正される時が到来したのかもしれません。
かつて、「世界不況」に関して興味のある文章がありましたので、保存しておきました。
以下の内容を参考にして、「知恵と勇気」で大不況を乗り切りましょう。

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○世界の富の偏在について

　１９３０年代に世界中を襲った世界大恐慌は、アメリカのフロリダをハリケーンが直撃し、ニューヨーク証券取引所で大暴落がおき、それが引き金になった。
本当の理由はアメリカ国内での富の偏在がその原因である。
一部の富裕層にお金が集まりすぎると、資金が市場へ環流せず、資本主義経済はあっという間にゆき詰まってしまう。

　バブル崩壊後の不況の中でアメリカから流動性を高める金融政策を取るように再三に亘って忠告を受け、日銀も財務省も半信半疑その効果を疑い乍ら、市場への資金供給量を増やし続けた。
この過剰流動性がゆきすぎるとバブルになるが、現在の日本ではこの過剰流動性によって不況の克服が早まったのは否定できない。

　その流動性を阻害する「富の偏在」が今、地球規模で起っている。
地球上の独立国の数は約１９０ヶ国。その内の２０％の国が高所得国である。
そしてその人口は地球上の人口の１５％を占めているに過ぎない。世界の富の８０％（ＧＤＰ採算ベース）はこの高所得国の１５％が保有しているのだ。

　約３８ヶ国の高所得国の中で、それぞれの国内において富の偏在が激しくなると確実に世界恐慌が惹起する。
そしてアメリカにおいて、その状態が急速に進みつつある。
アメリカの不動産市況はバブルの状態に突入している
。二重の赤字解消の可能性はブッシュ大統領の拡大政策と軍事力増強政策により、殆んど期待できない。

　日本や中国においても国内での富の偏在は加速度を増しつつある。
主要国、米、日、中、英、独、仏等において富の偏在を解消する為の、有効な施策をとらなければ、２１世紀の早い時期に、何らかの事件を引き金に世界同時不況、大恐慌の起きる可能性を指摘しておきたい。

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過去に書かれた経済誌からの引用なのですが、
現在の状況を予見した、素晴らしい見解だと思います。
「リーマンショック」から今日に至る流れ、
そして、これから発生するであろう、「リーマンショック２」

このブログを御覧の皆様と共に、
「知恵と勇気」で大不況に備えましょう。
そして、見事に勝ち抜きましょう。