9月5日

東証一部の売買代金は1兆7404億円。騰落銘柄数は値上がり403/値下がり1287と、値下がりが優勢。売買代金上位は、ソフトバンク、古河電池、熊谷組、マネーパートナーズGP、トヨタ自動車、ファナックなどが並んだ。値上がり率上位は、マネーパートナーズGP、キューブシステム、丸栄、津田駒など。値下がり率上位には、日本エンタープライズ、日本コンベア、ランドビジネスなどが並んだ。　シティグループが目標株価を引き上げた住友金属鉱山が4日続伸、SMBC日興が「1」へ引き上げた新生銀行が続伸したほか、ハイデイ日高は8月既存店売上高が好感され高値更新となった。また、リチウムイオン電池の性能劣化を抑える新素材を開発と「日経新聞」で報じられた栗田工業なども買われた。一方、通期の業績下方修正が嫌気されランドビジネスが大幅安となったほか。三井ハイテックは上期営業利益上振れも、材料出尽くしで軟調に推移した。主力株は大手海運株が軒並み軟調。不動産株にも安いものが目立った。

東証一部の売買代金は再び2兆円を割り込んだ。あすは米雇用統計を控え一段と売買代金の減少が予想され、中小型株優位の展開だろう。　今晩、米国で発表の8月ADP雇用統計や新規失業保険申請件数が注目される。翌日に政府から発表される8月雇用統計を占う上では、株価の反応は重要だ。昨晩の米国市場ではアップル株の大幅安が話題になったが、ダウ平均は直近4日間は下ヒゲや上ヒゲを形成しながらも、終値は17080ドル前後に収れんしている。材料待ちの状態にあり、週末までの雇用関連指数がどちらかに放れるきっかけになる公算が大きい。