「もしも季節が 一度に来たら」

孫が保育園で習ってきて楽しそうに歌っていました。
「もしも季節がいちどにきたら」

でもこのご時世、つい先日、COP26も腰砕けで終わったばかり。「ちっとも楽しくないどころか、存亡にかかわる国」もあるだろう。しかも歌ってるのがNEUTRINOときたもんだ。ちょっとシュールでホラー！？
保育園くらいの子供たちにとっては、「季節の楽しみが一度に来たらうれしいな」という単純で無邪気な願いはあるかもしれないけれど...。
この歌を作った人はどんな気持ちで作ったんだろう？
保育園の先生は、これを子供たちに歌わせることになんにも感じなかったんだろうか？

もしも季節が 一度に来たら

いろいろあって 楽しいかもね

海で泳いで 雪合戦

桜見ながら 紅葉狩り

おひな祭りに 菊人形

お盆の花火で メリークリスマス

もしも季節が 一度に来たら

いろいろあって 楽しいかもね

タケノコ掘って 栗拾い

氷の池に 飛ぶホタル

お誕生日に お年玉

落ち葉で焼きいも スイカ割り

決まってる 順番通りじゃなく

春夏 秋冬 ごちゃまぜしたいね

もしも季節が 一度に来たら

いろいろあって　楽しいかもね

セミの鳴き声と生態、環境変化

ようやく梅雨が明けてセミの鳴き声が一段と騒がしくなってきました。

今朝はクマゼミのせわしない鳴き声に起こされました。我が家の周辺では近年、アブラゼミの鳴き声は少なく主に聞かれるのはクマゼミです。
3日前に登ったまつたけ山ではアブラゼミがうるさく、クマゼミの鳴き声は聞かれませんでした。

以前、「九州など南方から持ち込まれた庭木の根土に付着してきたクマゼミが、温暖化で関西以北にも生息地を広げつつある」という仮説を聞いたことがあります。
確かに庭木のある里地ではクマゼミが優勢な気がします。

今後、里地でもアブラゼミ、里山でもクマゼミも鳴き始めるのかは注目して観察したいと思っています。

昨年の経験では、晩夏になると里地では主にツクツクボウシ、山では主にヒグラシが鳴いていたように記憶しています。この差についても考えてみたい。

子供のころよく聞いたニイニイゼミやミンミンゼミは最近、我が家周辺では里地、里山ともにほとんど聞かれません。なんでだろう？

みなさんの地方ではどのような変化がみられるのでしょうか？
「セミの鳴きの変化」に関する情報を知りたく調べたところ、埼玉県での観察情報が見つかりました。
https://www.city.saitama.jp/scien…/tanoshimu/…/p032069.html…

他に何か情報をお持ちの方がおられましたらぜひ、教えてください。

 

上世屋見本市

10数年前、丹後半島宮津市波見で里山ボランティアの仲間だったゆみえちゃんが、上世屋という限界集落に飛び込み、地域に根付いた素晴らしい生き方を有言実行しておられます。
ドチャック会議

京都市内でその上世屋の暮らし見本市が開かれるということで観に行ってきました。

「この地が（消費ではなく）生産の場であるということ。」
この言葉は重い。「里山、地域おこしボランティア」のほとんどは里山、田舎を「消費」しているだけのことが多い。
「地球にやさしい」生き方は、「再生エネルギー」を使うことでも、田舎の「無農薬製品」を都会で消費することでもなく、不必要に稼いだお金で「補助金」を出すことでもなく、飛行機や新幹線や車を乗り継いで「環境仕事」に飛び回ることでもない。
私も含めて、自分は都会の安全地帯にいながら口先だけで里山保全、地域再生を言う人たちがほとんどの中で、私の半分くらいの年齢ながら本当に尊敬しかありません。なんちゃってボランティアの私は恥ずかしい。

上世屋見本市の藤糸績みWSやってみました。藤糸は糸を績む(うむ)と言うそうです。藤蔓から採った長い繊維の束をそのままつないで撚りをかけるので"績む(うむ)"。絹糸や綿糸のように、細い繊維を集合させながら糸にするのは"紡ぐ(つむぐ)"。
講師の"ののの"先生の細くて均一な太さの糸に比べると、太かったり細かったりの糸になってしまいましたが、これはこれで味があって良しとしよう😅。
展示販売品には藤糸で織った布製品や糸毬状にしたイヤリングなど。
和紙を張り柿渋を塗った篭やチリトリなど、自然素材だけでこんなにいろいろな物が作れるんだと改めて思いました。

”太陽光発電ムラ”の姑息な言い訳と「地球にやさしい」人たちの錯覚

今日、消費者庁消費者安全調査委員会が、調査報告書「消費者安全法第23条第１項の規定に基づく事故等原因調査報告書／住宅用太陽光発電システムから発生した火災事故等」を公表した。

家庭用太陽光発電システムのうち事故データバンク登録127件中、命に係わる事故につながる恐れのある事故72件の事故部位と原因を重点調査した、というものである。

これに対し、原子力ムラならぬ”太陽光発電ムラ”を具現化した団体「太陽光発電協会」が間を置かず反応し、”弁解文書”「消費者安全調査委員会 調査報告書「住宅用太陽光発電システムから発生した火災事故等」について」を発表した。

その内容は、要約すると「悪いのは手抜き工事の施工業者と点検を怠っているユーザーであって、太陽光発電システムそのものは何も悪くない」開き直ったものである。

施工の問題や老朽化・メンテナンスの問題は当初から分かっていたことである。それを隠して「法外な電力固定価格買い取り制度」で一般消費者の功利心をあおり、「地球にやさしい」に貢献していると錯覚させ、「20年は持ちますよ」とメンテナンスフリーであるかのように騙して、売り逃げを急いだ詐欺まがいの商法が思いのほか早くに馬脚を現してしまった。
さらに言えば、調査対象となった事故は発火・発煙などをたまたま見つけられて顕在化した一部に過ぎない。大事に至らず見過ごされたものや、いつ事故に至ってもおかしくない隠れ欠陥や老朽化は調査外である。

昨年の「固定価格買い取り制度」見直しや、電力会社の一時買い取り凍結などで太陽光発電熱は冷めてきており、業者の中には発電システムや部品の在庫を抱えてその処分に四苦八苦しているところも出てきている。
追い打ちをかけるような事故報告とメンテナンスフリーの甘言で騙した付けが回ってきては太陽光発電が「ハイ、終了」となってしまう恐れも出てきた。”太陽光発電ムラ”の慌てぶりが見て取れる。

これまで何度も指摘したことだが、「再生可能エネルギー」など存在しないのである。そんなことは物理学の基本をちゃんと理解していれば自明のことだ。現在の人類を頂点とした生命群、生態系を維持するために、有限の地球環境の寿命をできるだけ伸ばすためには、太陽から受けるエネルギーと宇宙へ放出するエネルギーの収支、すなわち地球のエネルギーフローをいかに恒常化させるかを考えて対策をとらねばならないのだ。

化石エネルギーだろうが、「再生可能エネルギー」だろうが、原子力エネルギー、はたまた未知の新エネルギー（ブラックマター？）だろうが、地球のエネルギーフローが＋に傾けば「温暖化」、－に傾けば「寒冷化」、物理学の基本法則をきちんと踏まえれば実に簡単な話なのだ。

やっぱり”再生不可能”だった太陽光発電

MSN　Japanニュースより
太陽光発電の重い罪はこんなものではない。さらに10年後の日本には、有害物質だらけの大量の産廃ゴミと化した太陽光発電設備があふれかえり重大な”環境問題”となっているだろう。

＜引用元＞はこちら

すたれゆく太陽光発電ブームの残滓＜不動産執行人は見た24＞

 

ハーバービジネスオンライン

2019/01/22 15:30

 

 

© FUSOSHA Publishing Inc. 提供 ハーバービジネスオンライン  

　差し押さえ・不動産執行の現場においても「流行」みたいなものはある。　

　過去には太陽熱温水器、違法3階増築、オール電化住宅といったムーブメントがあったが、昨今の大きな流れを構築していたものはと言えば、やはり「太陽光発電」となるだろう。

　最も加熱していた頃には、まず物件は屋根からの確認作業が行われ、ソーラーパネルのメーカーや枚数、売電による資産価値などが徹底的に調査された。

　また、太陽光発電システム単体でのローンが住宅ローンと別に組まれている場合も多く、このようなケースでは物件が差し押さえられる前に、太陽光発電システムを販売していた業者が屋根からソーラーパネルと関連機器を回収していくということも多発していた。

　この頃は太陽光発電システム販売業者も契約者の破綻や競売ということはあまり想定していなかったのか、ソーラーパネルを回収する際、イヤガラセのように屋根に空いたソーラーパネル取り付け穴を塞いでいかないという事例も少なくなかった。

　そんな太陽光発電ブームも売電価格の下落とともに下火になり、今や残債のある太陽光発電システムであろうがソーラーパネルを回収していく業者は皆無に等しい。

　背景には低価格な中国製ソーラーパネルの高品位化があり、回収費の方が高くついてしまうことすらあるためだ。

　不動産執行人の関心も著しく低下しており、「あれ？この家、ソーラーパネルありましたよねぇ？」「えっ？あったっけ？」といったやり取りが行われるほど。

◆日本ならではの設置業者の苦難

　このような流れで今回紹介する物件は、太陽光発電システム販売業者の事業所。

　工業地帯ながらも国道沿いに設けられた平屋建ての広い事業所で、屋根にはトンデモナイ面積のソーラーパネルが敷き詰められている。

　売電だけでも相当な利益が出ているのではと考えられたが、燦々と降り注ぐ太陽光をよそに売電メーターは全く回っていなかった。

　このように太陽光発電システム自体は取り付けられているものの、実際には稼働していないという事例は多発しており、パワーコンディショナーの故障により発電量が0になってしまったが、修理代が高額のため放置せざるを得ないというボヤキをよく聞かされる。

　それでもソーラーパネル自体はせっせと発電を続けているため、放置し続けたために発生してしまった漏電からの出火や感電という事例も耳にするので注意が必要だ。

「日本の太陽光発電システムは高い」

　こんな言葉がよく語られており、実際に他国と比較してみると日本の太陽光発電システム導入費用は確かに高い。

　中でも設置工事費が圧倒的に高いわけだが、これらが暴利であるならば彼らのような施工業者も潰れずに済む。

　業者に言わせれば災害が多く1軒1軒個性豊かで隣家との間隔も狭い日本の住宅事情を踏まえると、考えなければならないことも他国に比べ圧倒的に多いという。

　ちなみに「太陽光発電システム」以前のブームであった「太陽熱温水器」は、ブームから30年以上が経過しており、差し押さえ・不動産執行の現場でもよく見かけるが、現在でも動いているという報告は1度も聞いたことがない。

　日本の気象条件や災害事情を抱えながら屋根の上で長期ノーメンテナンスの稼働というのは、やはり難しい話なのだろう。

　そのため、施工費の薄利を補うため契約件数を営業努力で増やすという「右足」、そして売電利益という「左足」。この二本の足で漕ぎ続けられた自転車操業だったが、売電システムが故障に見舞われ瞬く間に推進力を失ってしまった。

　もちろん修理も検討されたようだが、売電価格の下落から今後の事業継続も困難と判断されそのまま不渡りを出す結果となった。

◆急増している、太陽光発電システム販売業者の倒産 

　改めて事業所に目を向けてみる。

　事業所としての許可を得るためには下水処理に問題があり、本来であれば事業許可がおりないタイプの物件であるため、債務者は何らかの抜け道的手法を使っていたのかもしれない。

　いずれにせよ次の買い手にはこの点を告知しなければならないため、買い手をつけるのは困難。もちろん、値段も下げざるを得ない。

　さらに発電量0の太陽光発電システムを付加設備としてプラス計上することも難しい。

　事業所内に足を踏み入れてみると、倒産間際の殺伐とした痕跡は残されておらず、比較的小奇麗に保たれている。

　とは言え、経営悪化の末期には従業員に対するノルマも厳しかったようで、ホワイトボードには訪問販売の予定地域が一人ひとりにギッシリと割り振られ、壁には前向きな標語や心に響く言葉、従業員を鼓舞するようなフレーズが所狭しと掲げられている。

　同時に罰金制度も厳しかったのか、ポジティブな言葉以上に罰金制度のルールを記した紙の張り出しが目立つ。

　倒産間際には経営者も追い詰められ、いわゆる「ブラック企業」化という状況に陥っていたのだろう―――。

　太陽光発電システム販売業者の倒産は、地域に限らず近年急速に増えている。売電価格は今後も緩やかな下り坂をたどる気配ということで、経営はますます難しくなる可能性が高い。

　もちろん業者が減少するということは自宅に太陽光発電システムを取り付ける人はさらに減少していくことになるのだが、ここからは国の電力政策に左右される部分になってくるため、再生可能エネルギーに関する政策には、「太陽光発電とは別の回答」が用意されているのだろう。

　この次なる回答も10年そこいらで簡単に“再生不可能”となるようなものでなければ良いのだが。

ついに．．．

太陽光発電による大規模自然破壊が京都にもやってきた。

県境を接する南山城村と三重県にまたがる丘陵地を皆伐してメガソーラーを作る計画が持ち上がっているそうだ。（京都新聞12月23日）

小規模破壊は丹波や丹後でもあったし、耕作放棄地や河川敷、破綻したゴルフ場跡地のソーラー化はちょこちょこあったけれど、これほど大規模な破壊は京都では初だと思う。
八ヶ岳南麓や九州での同じような太陽光発電による自然破壊は過去記事でも書いた。

消滅危機自治体の１つである南山城村にとっては税収増が期待できる大型プロジェクト。少数の心配する村民は出たとしてもおそらく“粛々”と計画は進められるに違いない。

さて、「再生可能エネルギー教」の熱烈な信者、京都のおエライ「環境活動家」サンたちがこの降って沸いた問題にどのように対応するのか見ものだ。まあ、「再生可能エネルギーは推進すべきだが、自然環境、景観を大きく変えることは慎重に。」などと当たり障り・中身のないコメントに終始するのがせいぜいだろうけど。

ところで、本事件を取材し記事を書いた京田辺・学研総局の住吉記者はまだ入社2年目だそうだけど、本記事にはジャーナリストらしい批判的視点、記者魂の香りを感じた。
太陽光発電ムラの連中が住民説明会などで「メガソーラーの耐用年数は30年」と説明する中、「太陽光パネルの寿命は通常17年（土地環境によってはもっと短い）」とされていることをご存知なのはそこそこ勉強されていることを感じさせる。
本当はもっと問題点をえぐった記事を書きたかったのだろうけれど、まだ“ペーペー”の彼にはこれがせいいっぱいだったのだろう。ジャーナリズムの御用化が懸念される昨今、彼の今後に期待したい。大きな組織につぶされそうになって迎合してしまわないことを祈ります。

ようやく出始めた「太陽光発電」への異議申し立て

昨年夏、カラマツ林がつんつるてんにされて、「太陽光発電」にされてしまうという馬鹿げた事態のことを書いた（　『「太陽光発電」に殺されたカラマツ林』　）。

あれから１０ヶ月、「電力固定価格買取制度」と「補助金」のおかげでなんとか成立している官製詐欺的投機市場「太陽光発電」の欺瞞と虚妄にようやく気付いたのか、異議申し立てが出始めた（「太陽光バブル最前線」WEDGE　２０１４年３月号）。

記事によると、大分県国東半島では、山林や牧草地をあのカラマツ林のようにツンツルテンにしてメガソーラーに変え、投資を募っているのだという。宮崎県などでも同様の事態が進行しているようだ。
こうした事態に対し、地元では景観破壊問題として反対の声が上り、行政も無視できなくなり条例も視野に入れた規制を検討し始めているという。

「景観破壊」という狭視野、住民エゴ的視点からの異議申し立てという限界はあるものの、「１億総再生エネルギー教信者」状態の日本でようやくこうした声が上り始めたのは、一抹の救いではある。

だいたい、「再生可能エネルギー」なんてものは熱力学的にありえない空虚な概念なのにまかり通っているのは、資本主義下ではこれが投機の対象になりうるからに他ならない。
化石燃料だろうが「再生可能エネルギー」だろうが、その源は太陽エネルギーであるという意味において本質的に等価なのに、どうして誰も思い至らないのか不思議ではある。違いは単に太陽エネルギーから変換して取り出せる時間と効率の差だけでしかない。

地球に生息する我々にとって究極のエネルギー源は、核エネルギーを除いては太陽エネルギーしかありえない。いや、太陽エネルギーも核融合のエネルギーであるという意味では核エネルギーなのだし、要するに今のところ我々にとってのエネルギー源は核エネルギーでしかありえないのだ。遠い将来、物質・反物質融合エネルギーとかブラックホールのエネルギー利用とか、未知の宇宙現象にもとづく新しいエネルギー源が見つかることもあるかもしれないが今のところはSFの世界の話でしかない。

もし今の人類が、太陽エネルギーと原子力（核分裂）エネルギー以外にエネルギー源を求めるとすれば、太陽エネルギーと同様の「核融合」以外にはない。つまり水爆だ。でも残念ながら、核分裂もコントロールできないのに核融合がコントロールできるわけがない。

エネルギー問題を解決するにはエネルギーを使わないこと、これしかない。しかし悲しいかな人間は、限られたエネルギーを使う権利を巡って争い、紛争、戦争、格差を生みだす生き物となってしまった。

 

太陽光発電に殺されたカラマツ林（TT)

4年前、「荒れたカラマツ林を整備する代わりに間伐したカラマツ材をログハウス用にいただける」という条件で林の整備を行いました（2009年4月4日記事）。経済的に行き詰まり残念ながらログハウス計画は休止せざるをえませんでした。
そのカラマツ林で太陽光発電が行われているという話を聞いて見に行ってきました。

じぇじぇじぇじぇじぇ、ひどい！、カラマツ林は跡形も無く砂漠化した跡地には．．．、

悲しくて、切なくて涙が出そうになりました。

「地球環境に優しい投資」だって！これのどこが！！これはまさに福島の立ち入り禁止区域の姿と同じではないか。
あの林をこんな姿にするためにいったいどれだけのエネルギーが浪費されてしまったことか。

だいたい「太陽光発電」なんてパネルのコストも維持費も高く、エネルギー効率も悪い。こんなものが成立するのは「補助金」と「電力固定価格買取制度」があるからこそだ。そのツケは結局、電気料金値上げや税金となって国民に回ってくる。

それだけではない。ソーラーパネルを並べるために失われる森林、パネルを並べることでますます元に戻せなくなってしまう耕作放棄地は一層の環境破壊となってはねかえってくることが分からないのか！これではあの終戦後の野放図な拡大造林政策の成れの果ての森林荒廃と同じ過ちを繰り返すことになるのは目に見えている。

今の日本の電力消費量を太陽光発電でまかなうためには、日本の国土の半分以上をソーラーパネルで埋め尽くさなければならないのだ。１０％まかなうだけでも九州全土をソーラーパネルで覆い尽くすくらいの敷地が必要となる。

こんなくだらないシステムは、被爆の危険がない以外は原発と同じではないか。いや、その「環境に優しい」皮をかぶせた推進の巧妙さにおいては原発以上に悪質かもしれない。
メーカーと電力会社と銭に目が眩んだ「投資家」やブローカー、そのお先棒を担がされていることに全く気付いていないバカな環境運動家に乗せられてはならない。

しかし、「太陽光発電」はもはや宗教然となっていて誰も異議を唱えない。もう手遅れかもしれない。将来、日本中には廃墟となった太陽光発電施設があふれかえっていることだろう。

上関原発と大間原発

山口の「上関原発」建設は中止、青森の「大間原発」は建設続行が決まった。

「上関」はまだ着工もしていないが「大間」は着工済みなので続行、というのがマスコミの平べったい見方。

アホか。「大間」は「プルサーマル」対応炉でアメちゃんから要求された「プルトニウム消費」のために続行となったんだよ。

アメリカの圧力で原発廃止？

新聞各紙が報じるところによると、政府は9月に閣議決定した「革新的エネルギー・環境戦略」についてアメリカにお伺いを立てたところ、原発政策の矛盾をつかれ棚上げせざるを得なくなったという。

政府の基本政策についていちいちアメリカにお伺いを立てなければならない「対米追従」については何を今さらということでもう何も言うまい。（ちなみに周辺アジアにはあれほど威勢の良い安倍も石破も石原も橋下も、これほどの屈辱的国家関係について一言も発しないのはどうしたことか）

アメちゃんのいうには、「『原発ゼロ』を目指しながら『核燃再処理を継続』するのは矛盾しており見直せ」と。つまり、「もんじゅ」や「プルサーマル」といった『核燃再処理』がうまく行っていない中で、使用済み燃料＝プルトニウムが溜まれば核武装してアメリカ言いなりにならなくなる恐れがある。
他にも「世界3位の経済大国日本が原発を止めて化石燃料依存を強めれば原油価格高騰を招く」だの、「アメリカ（と日本の）原発商売がうまくいかなくなり、中国、ロシアにオイシイところをもっていかれる」だの、アメリカ本意の身勝手な言い分ばかり。報道にはないが、米産ウラン燃料のお得意様がなくなるのも困るだろう。

そもそも、日本の原子力開発はアメリカとその他核保有国のお許しの下でしかできない現状であることは以前にも書いた（「日米原子力協定」）。話題の普天間にしろオスプレイにしろみな根は同じだ。

上記のように「経済的理由」では、アメリカにとって日本が原発を止めるのは困る。しかし、それ以上に困るのは日本が右傾化し核兵器保有国になる可能性が生ずることなのだ。右傾化の兆しが見られるとはいえ大多数の日本人は「そんなバカなことが」と楽観的に思っているだろうが、真珠湾が未だにトラウマとなっているアメリカは基本的に日本を信用していない。（だからこそあちこちに米軍基地があり、いろんな「日米協定」でがんじがらめにしているのだ）

アメリカは「プルトニウム保有量を最小化」するよう要求してきたという。しかし「もんじゅ」も「プルサーマル」もうまくいかない現状では無理。このままではプルトニウムは溜まる一方。結果、アメリカは日本との原発商売の経済的メリット（米全体からすれば大したことない）を捨ててでも日本を核から手を引かせるよう強要してくることになるだろう。

日本人が今さら大騒ぎしなくても“アメリカ様”のおかげで日本から原発は無くなる。

「エネルギー政策意見聴取会」

とやらいう政府の“アリバイ工作”ロードショーが仙台を皮切りにスタートしたらしい。

“事前アンケート提出者の中から抽選で”選ばれた意見表明代表者９人のうち１人が東北電力企画部長で、会社の考え方として「原発依存率20～25％」に賛同する意見を述べたことが「ヤラセじゃないのか！」と非難ごうごうとTVで報道されていた。さらに意見表明者のうち3人は宮城県民ではなく首都圏在住者だったという。
TVのキャスター、したり顔のコメンテーターも迎合的にそこを突っついていた。質問する機会がないとか時間が短いとか、どうでもいいとまでは言わないがまあ、ほとんどどうでもいいようなことまで。

思わず「オイオイ、突っ込みどころを間違ってるだろう」と参加者、TVの馬鹿さ加減にはほとほと情けなくなってしまった。

おそらく参加者の大半が鬱憤晴らしに来た反原発派の会場でそんな人選をすれば、「ヤラセじゃないのか！」の怒号が飛び交うだろうことは容易に予想がつく。そんなことは計算済み、なかなかうまく仕組まれた茶番劇で、チョンボ続きの政府も今回はしてやったりだ。

参加者全員が意見表明するなんてことはハナからほとんど不可能。
（もっともやってやれないことではない。国の行く末を左右する重要な議論なんだから1会場24時間1週間ぶっ通しくらいのことをやっても良いとは思うが。）
で、事前アンケートで政府提案の原発依存①0%、②10～15％、③20～25%の3択から“それぞれ3人づつ”を“無作為に抽選で”えらんだ代表9人が意見表明する。

一見、“公平”で“民主的”に見える。しかしこれほど作為に満ちた誘導的な仕掛けをどうして見抜けないのか。

第一、そもそも議論の前提として「政府提示の選択肢」が出発点になっていることからしておかしい。
百歩譲って、憲法で立法提案権、行政権を国民から付託されている政府が「議論のたたき台」を示すことは、百論噴出でまとまりのないそれこそアリバイ作り・ガス抜きのためだけの公聴会よりはマシかもしれないが。

第二、仕方なく政府提示の３択を受け入れるとしても、この公聴会からは３択に対する国民の選択比率は表に見えてこない。少数意見を全く無視するのは論外だが、３つの選択肢それぞれの代表に同人数を割り当てるこのやり方では、国民の多数が望んでいる選択肢が不当に過小評価され、望んでいない選択肢が“公平”の名のもとに不当に過大に扱われる結果となってしまうのだ。

情報化社会の今、自分の寄るべき哲学とウラを見抜く目さえしっかり持っていれば、御上にお膳立てをしていただかなくても国民的議論などいつでもどこでもできる。
ただでさえ財政逼迫の中、こんなくだらない「意見聴取会」に金と時間をかけさせた上に、意気揚々と出かけて自らガス抜きと世論誘導に手を貸すようなバカな行為に参加者は気付くべきだ。
原発廃止か継続か、とにかく国としての基本的な方向性だけでもまずはっきりさせるよう「国民投票」実施を政府に要求すべきだと思う。
結果「廃止」なら生活が不便になろうが、給料が減ろうが受け入れるべきだし、「継続」ならそこではじめて原発パーセンテージの議論に移行すればよい。

御用マスコミにしてはまし？

今朝のテレビ朝日「モーニングバード　そもそも総研（玉川徹のニュース解説）」

関電と政府はなぜあれほど大飯原発再稼動に執心するのかについて、御用マスコミにしてはなかなか説得力のある興味深い分析がなされていた。 

「電力会社が原発をどうしても動かしたい動機は電力不足ではない。電力が足りていようが足りなかろうが関係ない、経営上動かさざるを得ないのだ」

 周知のとおり、電力会社の利益は「総括原価方式」、すなわち〔原価（資産＋経費）〕×〔事業報酬率（利益率）〕で決められる。ちなみに事業報酬率は認可制（経産省）で、民間会社の利益率や市場金利を参考に各電力会社が決めて経産省が認可する。関電の場合は2011年度で３％。関電の資産は約１兆５千億円でそのうち原発関連が約８千億円である。原発が停止するとこれが資産でなくなるため、８千億円×0.03＝約240億円の利益が計上できなくなる。なかなか説得力のある動機分析ではある。

　ただ、番組によると関電は昨年度1000億円の赤字、今年度2000億円の赤字、2年後には6千億円の赤字が見込まれ、原発関連利益がパアになると破綻もありうる経営状態、だからなんとしても打ち出の小槌の原発を稼動しなければならないのだという。原発事故を起こしてしまった東電ならいざ知らず、確実に儲かるはずの「総括原価方式」でなぜ赤字になるのか？その辺の説明はなかったが、とにかく関電としては経営上どうしても原発を動かさないと困るのは確からしい。

　実際、番組の中で、関電と大阪市との話し合いの場面映像が放映され、関電幹部が「大阪維新の会」古賀顧問に「原発を動かすのは電力需給とは関係ない」とはっきり語っていたので事実のようだ。御用テレビ局にしてはよくこの映像を流したなと思う。ま、この発言を引き出した相手が、御用マスコミとしては現体制維持のための第三局として後押ししなければならない「維新の会」だったから「維新の会」ポイントを稼ぎたかったのだろうけど。

 一方で先日、あれほど関電に吼えまくり噛み付いていた「維新の会」橋下市長が、「国民が節電に努力できないのなら再稼動もありうる。それは選挙民が選択することだ。」などと選挙民に脅しをかけている映像が報道されていた。この橋下氏の転調はいったい何を物語っているのか。予想される総選挙に打って出た際、原発が止められていても再稼動していてもどっちにころんでも財界、国民双方から「維新の会」への矛先を交わせるよう布石を打ったのだ。

 では国民（原発反対派）の側はどうかというと、前記の分析から言えば、原発反対派のいう「原発は危険」だの「原発止めて再生可能エネルギーに転換」だのといった反対論は感情的・情緒的なものは別として、動機論的には全くかみ合っていないと言える。

　なぜなら、「総括原価方式」で電力会社が確実に儲かるシステムが続く限り、原発だろうが太陽光発電だろうが関係ない、作れば作るほどどっちにしても儲かるようにできているのだから。
　反対派のように「再生可能エネルギーに転換せよ」などとキャンキャン吠えようが吠えまいが、どっちみち電力会社はいずれ太陽光だろうが風力だろうが地熱だろうが下をペロッと出してやり始めるに決まっているのが、この方々にはどうして分からないのだろう。利に敏いあの“お父さん犬会社”の口車に乗せられてメガソーラーなんぞやられた日には「総括原価方式」でもっと電力料金を上げる口実を与えてしまうだけだ。

 彼らは「ドイツでは原発を止めて再生可能エネルギーに舵を切っている」などと訳知り顔で言う。つくづくおバカ。ドイツの原発事情は日本とは全く異なっているのをご存じないらしい。それとも知っていても反対の論拠とするために目をつぶっているのか。

　ドイツの電力会社は「総括原価方式」ではないから原発を作れば作るほど黙っていても儲かるわけではない。
　ドイツでは、日本のような立地行政区への税金からの交付金（原発マネー）もないから、日本のように利益誘導で結果的に地域経済を原発依存体質にしてしまうこともなかった。

　ドイツでは最もコストのかかる使用済み燃料の最終処分まで全て電力会社が責任を負わなければならない（隣のフランスAREVAで処理してもらう）。
　日本ではどうか、電力会社には使用済み核燃料の最終処理責任がない、というより核兵器の原料でもある使用済み核燃料処理を、情けないことに日本はアメリカなど身勝手な核保有国から原則禁じられているのだ。仕方ないので特殊法人の動燃（東海村）や日本原燃（六ヶ所村）が引き取って政府が税金で面倒を見てやっている。しかし、溜まる一方でニッチモサッチモ行かなくなってきているのはご承知の通り。動燃の「もんじゅ」はプルサーマルの研究用に特別に許してもらっているがどっちみち未熟で事故ばかり起こし動いてはいない。後処理のことだけで言えば政府も電力会社も原発などやりたくもないのが本音だろう。

 日本人は的外れの原発反対派と、電力業界、財界、アメリカのちょうちん持ちの原発推進派、どっちもバカばっかりだ。そりゃ閉塞もするわな。

エネルギー狂想曲

このところ「太陽光発電」のチラシがよく入る。セールスマンも回ってくる。

「太陽光発電」推進派は、「原発は事故処理・後処理・交付金コストを考慮するとかえってコスト高だ。それを考えると太陽光発電は原発よりコストは安い」と言う。
しかし彼らは、太陽光発電の「買電コスト」、「膨大な土地コスト」、「半導体原料価格上昇コスト」、「維持コスト」については何も語らない。
だいたい普及に補助金を当てにしなければならないような事業にロクなものはない。ＧＥ、東芝、日立などの原発で儲けた企業を先頭に、大小あまたの有象無象が、儲かりそうだとなると先を争って参入し始めた。

そういえばあんなにしつこかった「オール電化」・「エコキュート」、最近静かだなあ。

ＩＨクッキングヒーター。熱エネルギーを電気エネルギーに変え、電気エネルギーをまた熱エネルギーに変える．．．。効率が悪いのは明らかだ。

原発要らない

原発賛成派にも反対派にもいろいろ言いたいことも意見もあります。

でも命にかかわる事故を繰り返している現実がある。それだけで十分だと思います。
原発は命にかかわるのでいらない！
原発の被爆によって癌に侵されなくなられた平井憲夫さんの訴え（音やんさんブログより）

昨日、何も知らずに原発修理に放り込まれた東電の下請け、孫請けの作業員さんが、杜撰な現場管理で危うく殺されるところでした。いや、とりあえずは「焼けど」でも、この先一生続く、何が体に起こるかわからない恐怖。東電のエライさん、原子力保安院の役立たずさん、アンタが行けよ！

もう一人紹介されています「反対派」田中優さん、こういう原発反対がアイデンティティーみたいなお方、私は正直あまり好きになれないので．．．。すいません。

日本は何故原発を推進したがるのか？

　子供だましの放水や現場作業者に被爆させてまでの時間稼ぎにもかかわらず、福島原発は刻々と破綻に向かっている。いかにも収束に向かっていそうな印象を与えようとするパフォーマンスをしてまで悪あがきをしているのはいったい何故なのだろうか？

　原発反対派はその危険性ばかり強調するが、推進派がなぜ危険を隠してまで強引に推進しようとするのか、その動機付けを説明し切れていない。

　推進派の言うように、原発は確かに化石燃料発電に比べればCO2排出はずっと少ない。また、化石燃料はこのまま消費が増えると１００年もつか持たないかといわれているのに対し、核燃料は永遠に近い。
　ウラン自体は今後６０年で掘り尽くされてしまうだろうという見方もあるが、二次生成物のプルトニウムの半減期は２万４千年もある。使用済み核燃料の再利用（核サイクル＝プルサーマル）をすれば、まあ、とりあえずは半永久的といえるだろう。

　核兵器転用目的や大事故を起こした原発は論外だが、低レベルにコントロールされた「核＝放射線」の危険性というのは、要するに確率とプライオリティの問題である。
　何時間の被爆でガンを発症する確立が何%であるか、あるいは体内被曝と体外被曝での確率の大小。反対派は確率が増加することを問題視し、推進派はレントゲン撮影やCTを引き合いに被爆のリスクデメリットと病気の早期発見メリットとのバランスの問題にすり替えようとする。反対派はデメリットを押し出し、推進派はメリットを強調する。
　他の問題でもよくあることだが、こうした論議はとかくかみ合わず水掛け論になりやすい。

　私自身は、現状では原発には反対である。
　第一に、現在の技術ではコントロールしきれないから。もし将来、完璧にコントロールできるようになれば便利なエネルギー源として利用できる可能性無しとはしない。
　しかし、現状では大小含めて事故は頻発しているし、いったん動かし始めれば止めることができない。点検などの際には停止したと言っているが、核反応（放射線放出）が止まっているわけではない。放出される放射線を制御棒で吸収し、核反応の増大を抑えているだけで、現在の技術では核反応自体を止めるすべはない。正確には核反応の停止ではなく発電所機能の休止であり、その分危険な期間が数千年の単位で長くなるだけのことだ。
　第二に、原発がなくても困らないから。少なくとも原発がなくてエネルギー的に少々窮屈になっても、それに合わせたライフスタイルにすることによって危険にさらされず安心して生活できるほうがいいに決まっている。

それでは何故、推進派はそこまで原発に固執するのだろうか？
それは金儲けこそが資本主義社会の推進力であるからに他ならない。

　旧ソ連圏（東欧）諸国では今、旧ソ連製の原発が老朽化し更新を迫られている。また資本主義先行国に追いつけ追い越せと強引な成長を図る中国、インドのエネルギー需要の急速な増大、石油産出国でありながら精製技術がなく先進国に依存せざるをえない中東諸国の原発エネルギー需要。発展途上国では潜在的原発需要が増大している。

　一方で、エネルギー供給の核化は、化石燃料から転換した莫大なCO2排出権を生みだす。欧州では排出権取引市場が準備されつつあり、新しいこの市場に参入することによって更なる莫大な利益を生むことができる。しかし、世界１位のCO2排出国となってしまった米国は、核化抜きにCO2削減はもとより、排出権購入の必要こそあれ排出権の捻出などもはや不可能なところまで来てしまっている（だからこそ「京都議定書」を批准するわけがない）。
　欧州中心に高まる温暖化防止・環境保護の動きの中で、米国としては“同盟国”日本を巻き込んででも核化によるエネルギー確保と排出権捻出の一石二鳥が国家戦略とならざるをえない。実際、オバマの前、ブッシュの時代から「核燃料サイクル計画」は、（TPP、食料支配と並んで）米国の国家戦略の一つの柱となった。

　旧自民党政権のもとでこの米国の核サイクル戦略に組み込まれた「同盟国」日本は、民主党政権となってもその戦略を踏襲し、菅政権の所信表明でも新幹線売り込みと合わせて、米の核燃料サイクル計画に沿った核燃料サイクル含む原発売り込みが２大経済国家戦略として強調されていた。
　そしてこの間、日米の核関連大企業は、三菱・日本原燃・アレバグループ、東芝・住友・古川・ウェスティングハウスグループ　、日立・GEグループなどが日米核燃料サイクル計画提携の合従連衝と、中国、インド、旧ソ連圏諸国、中東諸国からの原発受注競争に狂奔しているのだ。
　そんな中、日本は核燃料サイクル施設（六ヶ所村、東海村）と原発売り込みのためのショールームと化してしまった。ショールームで不良品の展示など許されるはずもない。今回の原発（デモンストレーション展示品）の破綻は、あくまで想定外の地震・津波によってもたらされた不測の「事象」なのであって、絶対に「事故」であってはならないのだ。