世論調査は報道各社が定期的に実施しています。
多くは電話での調査です。
自動音声だったり、実際に調査員が電話をかけてきたり。
そしてRDD式と言って、数字をランダムに組み合わせた番号にかけてきます。
ですから個人を特定する事はありません。多分ですが・・・
でも世論調査の電話がかかってきたら応じますか？
私は過去3回ほど、自動音声でかかってきた事がありますが、即切電しました。
そんなものじゃないですか？
よほど奇特な方、良心的な方時間に余裕がある方が調査に応じると思います。
となると、どうしても高齢者に偏りが出るような気がします。
土日としても若者は遊びに出かけて不在でしょうから。
漠然と回答者は高齢者だと思っていましたし、世論全体の動向ではないと思っていましたが、
昨日、Ｘに分析した方がいて驚きの事実が判明しました。
まずはかけた件数は固定電話が733、携帯電話が2006で合計2739人
回答した人は、固定が457、携帯が680合計1137人。
もうこれで回答率は固定の方が高いのが分かります。
また衆院選、都議選、参院選と3連敗の自民党ですが、石破さんは色々言い訳じみた事を言って辞めようとしていません。
関連の質問文は、
問５
石破総理大臣は、参議院選挙の敗北後、「政治空白をつくってはならない」として続投の意向を示しています。あなたは、
続投に賛成ですか。反対ですか
ここで「政治空白をつくってはならない」
との前置きは必要ですか？ この前置きがなければ、もう少し続投反対が増えると思いますが。
年代別、与野党別の回答はこちら⇩
しかし、有権者数で回答数を補正した結果、賛否が逆転します。
つまり実際の有権者数は約25％ですが、回答数は約11％。
有権者数よりも少ない回答率ですから補正をした結果、賛成と反対が逆転します。
ですから、常に世論調査の回答者は高齢者が多く、若年層が少ないと思っていた方が良さそうです。
つまり新聞テレビの情報での判断をする人に偏っているという事です。
他社はこの様な分析はしていませんが、朝日新聞の結果は
辞める必要はないが過半数で、辞めるべきよりも18ポイント上回っています。
首相「辞める必要ない」54%、「辞めるべきだ」36% 朝日世論 [石破政権]：朝日新聞
安倍政権の頃は年代別と性別の支持率が表示されていましたが、今では簡単な表示になっていて残念です。
もしかしたら有料会員だと詳しい記事が読めるのかもわかりませんが、今のところこんな感じになっています。⇩
以前のグラフをスクリーンショットしておけばと悔やまれます。
※はてなブログもよろしくお願い致します。
