証券部 川崎健
東京株式市場では10日までの４日間で日経平均株価が600円近く下げた。世界景気の先行き懸念など売り材料の説明には事欠かないが、需給に目を移せば明確な売り手が存在する。モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券の先物売りが相場の下げを主導し、その裏にはヘッジファンドがいるとみられている。ファンド勢による売り仕掛けの空中戦――。その真意はいかに。
「モルガンが突然、先物を大量に売ってきたのが相場下落の最大の要因ですね。裏に誰がいるのかという話題でもちきりです」。10日、ある大手証券のトレーディングフロアでデリバティブ（金融派生商品）取引のチーフトレーダーは少し疲れた声でこう話した。
大阪取引所の先物手口を見ると、モルガンは上位に連日顔を出す常連だが、売りと買いはおおむね拮抗していた。
そのモルガンが売りへと大きく傾き始めたのが８日からだ。10日までの３日間で日経平均先物と東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）先物をともに約１万1000枚ずつ売り越した。想定元本ベースでは、約3000億円の日本株を売った計算だ。この間に目立った売り手はモルガンの１社だけで、同社の「一手売り」が相場下落を主導したことになる。
会社側に先物売りの理由を尋ねると「個別の取引内容にはコメントできない」とにべもない。ただ競合他社のトレーダーは「グローバルマクロ系のヘッジファンドが裏にいるのは間違いないだろう」と読む。
なぜファンド勢はこのタイミングで売りに動いたのか。ＵＢＳ証券の大川智宏氏は「機関投資家による実需の売買が薄くなっているタイミングを狙い、ショート（新規売り）で日本株の相場下落を仕掛けている」と指摘する。
日本株売買シェアで首位の野村証券は10日の店内の注文動向が若干の買い越しだった。ただ機関投資家はおおむね様子見で、目立った売買は少ないという。
米国株の調整、欧州景気の悪化、商品市況の下落、そして日本の景気失速懸念……。世界を見渡せば、買いを控える理由は掃いて捨てるほどある。こうした需給面の「空白」を、売り仕掛けでファンド勢は突いてきたわけだ。
相場が動くと、もっともらしい理屈は後からついてくるが、ファンド勢が狙う売り仕掛けの理由は意外と単純かもしれない。
その証拠が、海外ファンド勢が参考にしているというＴＯＰＩＸと米Ｓ＆Ｐ500種株価指数を重ね合わせたチャートだ。９月中旬から米国株の動きに数日遅れて日本株が同じ方向に動く傾向が強まっている。
今年前半に米長期金利の方向を読み違えて大きな損失を被ったマクロ系ヘッジファンド。８～９月はドル高に賭けた取引で大きく稼いだというが、多くのファンドは年初来の運用成績がわずかなプラスに改善した程度という。ボーナスが確定する年末に向けもう一稼ぎしたいところだろう。
数日の遅行性を持った日米株の連動の理由は定かでないが、相場が動くならファンドは積極的に動く。知らず知らずのうちに、彼らの思惑通りになっているかもしれない。
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