日本のゆくえ

日本の経済と、日本人の精神はどこへ行くのか? 新自由主義社会に反乱を起こし、生き残るためのブログ

冬マゲドンじゃなかった、ハルマゲドンが来る。

2010-02-16 16:48:55 | Weblog
今日は、雨がやんで久々ですが、曇り空。

久々に洗濯物が干せそうなので、布団カバーを洗って干しました。

仕事始めは、最短で3月1日なので、それまでは少々時間があるので(つーか暇なので)、今日もマックで暇つぶしです。

あと一昨日前から、猫のいっちゃんが外に出たまま帰ってこないので少々心配ですが、そのうち帰って来るでしょう。オス猫は人間のオスと同じで、行動半径が広くて、故郷喪失者になりやすいのでなかなか親元に帰ってきません。

もう猫の家出も何回もやられているので慣れてきましたが、こればかりは待つしかないでしょう。

世の中の悲観的なムードが影響してか、WOWOWでは地球の危機を特集。「地球の制止する日」、「壊滅暴風圏」、「アルマゲドン2009」など暗くなる放送ばかり。人気ドラマ「ブラッディ・マンデイ」も水素爆弾による日本再起動計画など、悲観ムードがプンプン漂ってきます。

で、昨日などは、いとこと映画を見に行きました。「交渉人 the movie」を見たのですが、米倉涼子はかっこういいです。映画の出来も期待していなかったせいか、とても面白く感じました。

しかし、犯人の一人はリストラされたアルバイトの若者であったり、こちらも現代の暗い時代背景がちらほら見えてしまったり。

さて、今週注目の記事は、我等が「経済コラムマガジン」の最新号から
http://www.adpweb.com/eco/

「ハルマゲドンが起る」

「第一回目キャンペーン」が元でバブル経済が起った。「第二回目キャンペーン」によって、さらなる資産価格の下落を招き、不良債権問題がとほうもなく大きくなった。あれだけ良かった日本の財政もかなり悪くなったのは事実である(それでも先進国の中では中レベル)。つまり「オオカミ少年」が何度も嘘をついているうちに、本物のオオカミが出てきそうになっているのである。

(中略)

少なくとも過去に財政危機キャンペーンが行われていた時には、日本の財政は健全であった。ところが日経などのインチキ祈祷師が「あなたは病気だ」と言い続けた結果、日本の経済と財政は本当の病気になろうとしているのである。

これは「ハルマゲドンが起る」と人々を脅かし布教活動していた新興宗教の事件と似た構図である。前段で述べたように日経は「ただ家計の貯蓄にも限度があり、今のような大きな財政赤字が続けば、2020年頃には国内の貯蓄で財政赤字を賄えなくなる」と言っている。筆者はこの2020年は当然「2020年からの警鐘」を意識したものと考える。たしかにこれまでの教訓から、日経新聞の唱える経済政策を行えばかなり高い確率で2020年までに本当のハルマゲドンがやって来るような気がする。

(引用終わり)

それに関連して、さとうしゅういちさんの記事
http://hiroseto.exblog.jp/12155893/


もうあと10年を失うことは許されない

中曽根政権、橋本政権、小泉政権と、「財政が破綻する」と国民を脅して、苛斂誅求、サービスカットを強行してきた自民党政府。

確かに、これまでは、財政は危なくなかった。ところが、あと10年も、経済がガタガタの状態を続けたら、本当に財政が危なくなるぞ、というのが「経済コラムマガジン」今週号です。

中曽根、橋本、小泉で、日本は1980年代、1990年代、2000年代を「失われた30年」にしてしまったのではないでしょうか?

これを、さらに2020年まで続けて「失われた40年」にしてしまうことは、なんとしても避けなければならない。

(引用終わり)


我々も、デフレギャップがあるので財政は大丈夫であると積極財政を唱えてきましたが、失われた10年が、もう一度繰り返されると、国の借金が大変だという話も「嘘から出た誠」になってしまうでしょう。

長年の企業における生産設備の削減と、設備の老朽化、仕事盛りの若者のリストラ化、史上最悪の就職氷河期、世界競争力の大幅後退、そしてかつてない人口減少で、供給性の弱体化は間違いありません。

供給性が失われると、ようやく財政出動したときに、簡単に高インフレーションが起きてしまいますから、巨額な借金を抱えたまま、経済復興が永遠に不可能となります。

これからは、映画「アルマゲドン」にて命がけで地球を危機から守ったブルース・ウィリスのように、積極財政派の議員が、総決起して奇跡的に日本を救うことができるか、それとも大きな借金を抱えたまま破滅の未来が待っているかの正念場でしょう。

1999年のノストラダムスのハルマゲドンは鼻から信じていませんでしたが、経済予測を次々と当ててきた経済コラムマガジンの作者が言うのでしたら、そうなる可能性はかなり高いと思われます。