久々の更新です。
今日はタイトルに書いたとおり、現代中国では各地で日本人教員の方々が活躍されています。
ちなみに、日本人教員を中国語では「日語外教」や「日籍専家」などと呼びます。
こうした日本人教員は各大学と契約する場合、通常一年の常勤講師という形式で契約が結ばれます。
この場合、一年間は契約を結んだ大学で授業をし、学生交流などの業務に従事することになります。
また、翌年の契約に関しては双方(大学側と日本人教員)の合意があれば延長するのが普通です。
もちろん、「教員側が帰国・異動を希望する」ことや、「大学側が別の教員を採用する」などの理由から契約延長に至らないケースもしばしばです。
そんな時、日本人教員個人にとって重要になってくるのが「次の異動先を探すこと」になりますし、
一方で、大学側にとっては「新しい日本人教員を探すこと」になることは言うまでもありません。
このような日本人教員の公募をめぐる攻防が、中国では毎年かなりの数にのぼります。
私は中国で6年以上この仕事に関わってきたことで、日本人教員の公募をめぐるネットワークを色々と知ることになりました。
今回はその日本人教員を採用する側、採用される側がどのようなネットワークを張り巡らしているのか、御紹介したいと思います。
このネットワークをめぐっては幾つかの大きな流れがあると、私は認識しています。
【採用側=大学】
①同じ市内、或いは同じ地区などに属する各大学の日本語科主任などが相手校の主任と連絡を取りあい、人材を探すケース。
②前任者の出身大学、或いは関係者から、後任者を推薦してもらうというケース。
③中国の大学が日本の各自治体や日本語学校などと友好関係にあり、それら組織を通じて人材を派遣してもらうケース。
④毎回、特定の大学の関係者に声をかけ、その大学から後任者を派遣してもらうケース。
⑤ネット上の各公募サイト(日本語、中国語共に)に公募情報を出し、人材を募るケース。
⑥学会・研究会などで個人的に知り合った日本人教員を一本釣りで直接誘うケース。
採用側を見た時、大体、このネットワークがあると私は思います。
【採用される側=日本人教員】
一方、採用される側ですが、運よく(?)上記の②・③・④で採用されるというケースが考えられるでしょう。
また、⑤で詳しく情報を調べて応募した結果、採用にいたるというケースもあるはずです。
これに加えて、
⑦日本人教員同士を通じた情報交換によって公募情報を得る。
というネットワークがあります。
現在、中国各地には日本人教員の組織した教師会があり、大都市になると人数は50人以上などと大きくなります。
そんな教員同士のネットワークから、公募が出る大学の情報などを回し、希望した教員が応募する流れもあるようです。
毎年、後学期が始まる頃になると採用する側、採用される側での公募をめぐるネットワークがフルに発揮され、結果、人材が動きます。
ちなみに、私が以前にいた上海でも新学期ギリギリになってようやく後任が決まったりと、この「公募合戦」はすっと決まらないこともしばしばです。
大都市の上海でそのような状況なのですから、都市部を離れた地域になれば、後任が決まらないまま新学期が始まってしまうケースも稀にあります。
実際、私の知り合いの中国人の日本語科主任は、
「毎年多くの大学の日本語科主任たちは後任探しを心配しています。」
「5月・6月になると、多くの知り合いの主任たちが「日本人教員を紹介してほしい」と私に連絡をしてきます。」
とおっしゃっていました。
採用する側と採用される側の攻防。
これが激しさを増すのはもう少し後の時期ですが、今年もこの激しさは相変わらず同じ状況のようです。
この需要と供給のバランスをうまくバランスをとるために、私自身は公募ネットワークをより単元化することが有効な対策であると考えます。
ただ、何よりも重要なことは、現在のような単年度契約ではなく、複数年契約や任期なしの常勤ポストの拡張、同時に雇用条件の向上をはかることだと考えています。
それは結果的に、毎年こうした公募をめぐって採用側と採用される側のすったもんだを減少させることにつながる、と思うからです。
毎年、日本人教員の公募をめぐる攻防は、究極のところ、現代中国における日本人教員のおかれた雇用条件の課題を突きつけているように私には感じられてなりません。
最後に写真を紹介。
先週の授業での学生発表の様子①(武士の成り立ちを紹介)
先週の授業での学生発表の様子②
今日はタイトルに書いたとおり、現代中国では各地で日本人教員の方々が活躍されています。
ちなみに、日本人教員を中国語では「日語外教」や「日籍専家」などと呼びます。
こうした日本人教員は各大学と契約する場合、通常一年の常勤講師という形式で契約が結ばれます。
この場合、一年間は契約を結んだ大学で授業をし、学生交流などの業務に従事することになります。
また、翌年の契約に関しては双方(大学側と日本人教員)の合意があれば延長するのが普通です。
もちろん、「教員側が帰国・異動を希望する」ことや、「大学側が別の教員を採用する」などの理由から契約延長に至らないケースもしばしばです。
そんな時、日本人教員個人にとって重要になってくるのが「次の異動先を探すこと」になりますし、
一方で、大学側にとっては「新しい日本人教員を探すこと」になることは言うまでもありません。
このような日本人教員の公募をめぐる攻防が、中国では毎年かなりの数にのぼります。
私は中国で6年以上この仕事に関わってきたことで、日本人教員の公募をめぐるネットワークを色々と知ることになりました。
今回はその日本人教員を採用する側、採用される側がどのようなネットワークを張り巡らしているのか、御紹介したいと思います。
このネットワークをめぐっては幾つかの大きな流れがあると、私は認識しています。
【採用側=大学】
①同じ市内、或いは同じ地区などに属する各大学の日本語科主任などが相手校の主任と連絡を取りあい、人材を探すケース。
②前任者の出身大学、或いは関係者から、後任者を推薦してもらうというケース。
③中国の大学が日本の各自治体や日本語学校などと友好関係にあり、それら組織を通じて人材を派遣してもらうケース。
④毎回、特定の大学の関係者に声をかけ、その大学から後任者を派遣してもらうケース。
⑤ネット上の各公募サイト(日本語、中国語共に)に公募情報を出し、人材を募るケース。
⑥学会・研究会などで個人的に知り合った日本人教員を一本釣りで直接誘うケース。
採用側を見た時、大体、このネットワークがあると私は思います。
【採用される側=日本人教員】
一方、採用される側ですが、運よく(?)上記の②・③・④で採用されるというケースが考えられるでしょう。
また、⑤で詳しく情報を調べて応募した結果、採用にいたるというケースもあるはずです。
これに加えて、
⑦日本人教員同士を通じた情報交換によって公募情報を得る。
というネットワークがあります。
現在、中国各地には日本人教員の組織した教師会があり、大都市になると人数は50人以上などと大きくなります。
そんな教員同士のネットワークから、公募が出る大学の情報などを回し、希望した教員が応募する流れもあるようです。
毎年、後学期が始まる頃になると採用する側、採用される側での公募をめぐるネットワークがフルに発揮され、結果、人材が動きます。
ちなみに、私が以前にいた上海でも新学期ギリギリになってようやく後任が決まったりと、この「公募合戦」はすっと決まらないこともしばしばです。
大都市の上海でそのような状況なのですから、都市部を離れた地域になれば、後任が決まらないまま新学期が始まってしまうケースも稀にあります。
実際、私の知り合いの中国人の日本語科主任は、
「毎年多くの大学の日本語科主任たちは後任探しを心配しています。」
「5月・6月になると、多くの知り合いの主任たちが「日本人教員を紹介してほしい」と私に連絡をしてきます。」
とおっしゃっていました。
採用する側と採用される側の攻防。
これが激しさを増すのはもう少し後の時期ですが、今年もこの激しさは相変わらず同じ状況のようです。
この需要と供給のバランスをうまくバランスをとるために、私自身は公募ネットワークをより単元化することが有効な対策であると考えます。
ただ、何よりも重要なことは、現在のような単年度契約ではなく、複数年契約や任期なしの常勤ポストの拡張、同時に雇用条件の向上をはかることだと考えています。
それは結果的に、毎年こうした公募をめぐって採用側と採用される側のすったもんだを減少させることにつながる、と思うからです。
毎年、日本人教員の公募をめぐる攻防は、究極のところ、現代中国における日本人教員のおかれた雇用条件の課題を突きつけているように私には感じられてなりません。
最後に写真を紹介。
先週の授業での学生発表の様子①(武士の成り立ちを紹介)
先週の授業での学生発表の様子②
上海は北京と同様、図書館は充実していますが、やはり北京は格別だと感じました。是非お勧めです!