少々早いのですが、来シーズンの春の花粉症の記事を見つけましたので、紹介します。
花粉の飛散数は、前年夏の気温の影響を大きく受けるとされています。
猛暑なら花粉が増え、冷夏なら減ります。
今年の夏は冷夏が続いたことから、来春のスギ花粉は少ないと予想されています。
私自身、患者なのでホッとしています。
なお、「花粉飛散開始日は、全国的に例年並みか例年よりやや遅くなり、東京都では2月18日前後になる」そうです。
□ 来年の花粉は"半減"の地域多い 今年の冷夏による日照不足が影響
（2019年10月03日：MedicalTribune）
多くの花粉症患者を診療する医師にとって、毎シーズンの花粉飛散量は重症度や受診数に影響を及ぼす重要な情報である。NPO花粉情報協会理事で気象予報士の村山貢司氏は9月25日、東京都で開催した同協会のセミナーにおいて、来年（2020年）のスギ・ヒノキ花粉飛散量に関する予測結果を発表。今年7月の記録的な冷夏による日照時間の短さなどが要因となり、来春は多くの地域で過去10年の平均（10年平均）と比較して、40～70%程度の花粉飛散量にとどまる地域が多くなると報告した。ただし、花粉症症状の発現には十分な飛散量であるとし、患者には例年通りの対策を求めている。
◇ 東日本：東海地方ではヒノキ花粉の減少が多く
村山氏によると、花粉飛散量は前年の飛散量や夏季の気象条件（6～8月の日照時間や気温など）に影響を受ける。
今年は33年ぶりに東京都心で7月の前半に30℃以上の真夏日が観測されないなど、記録的な冷夏により、東北南部から九州にかけて日照時間は過去10年間で最も短く、気温も低めだった。そのため、スギやヒノキの雄花の成長が阻害され、遅延しているという。また、8月は東北から東海にかけて記録的な猛暑となったことも、雄花の成長を阻害した。
こうした要因から、同氏は東北地方では多くの地域で飛散量が今年や10年平均の半分以下にとどまると予測。大船渡市（岩手県）では30%前後（約3,500個/cm2/season、以下、個）、いわき市（福島県）では約20～30%（約4,200個）となる見込みだ。ただし、今夏の日照時間がさほど短くなかった東北北部の秋田市については、今年とほぼ同じで10年平均よりやや少ない程度（約1,800個）と予測されるという。
関東地方の飛散量も軒並み今年および10年平均より大きく減少する。水戸市では約30～40%（約4,200個）、壬生町（栃木県）では約40～50%（約4,000個）、高崎市（群馬県）では30%前後（約4,200個）と予測された。千代田区（東京都）は約40～60%（約2,800個）の模様だ。
東海・北陸地方でも今年および10年平均の半分以下となる観測地点が多く、特にスギ花粉だけでなくヒノキ花粉の減少量も多い東海地方の飛散量は目立って少なくなるとみられる。例えば名古屋市では、今年の飛散量の10%を少し上回る程度（約1,000個）とされた。
◇ 西日本：近畿地方の減少幅が顕著
今年および10年平均の飛散量に比べ、最も大幅な減少が予測されているのが近畿地方である。具体的には、奈良市で約15～30%（約1,200個）、天理市（奈良県）で約15～20%（約3,000個）、大津市で約10～30%（約2,000個）となりそうだ。同地方の観測地点のうち、天理、大津両市以外の飛散量は2,000個を下回る見込みという。
一方、10年平均と比べてそれ程飛散量が減少しないのは中国・四国・山陰地方で、岡山市は約80%（約1,900個）、広島市は約70%（約1,100個）となりそうだ。同地方の他の観測地点でも飛散量は約50～70％と推算された。
また九州地方では、今年の30%前後、10年平均の50%前後となる地域が多くなるとされた。福岡市の飛散量はここ数年約6,000～7,000個と多かったが、来年は2,000個前後と大きく減少する見込みだ。
◇ 飛散量の増減と患者数はあまり相関せず
このように、現状では全国的に今年および10年平均と比べ大幅に減少すると予測される来年の飛散量だが、今後、全国の花粉研究者が実施する雄花数の調査結果により予測値は変化する可能性もあるという。
村山氏は「花粉飛散量が前年の半分になっても、花粉症の初診患者数は前年の65%以上だったという報告が医療機関から寄せられている。加えて、ここ数年は飛散量が多かったため、花粉症患者の過敏性が高いままであることも推定される」と述べ、「予測飛散量の増減にかかわらず、患者には例年通り早めの対策を呼びかけてほしい」と訴えた。
なお、現時点で想定される花粉飛散開始日は、全国的に例年並みか例年よりやや遅くなり、東京都では2月18日前後になるという。
花粉の飛散数は、前年夏の気温の影響を大きく受けるとされています。
猛暑なら花粉が増え、冷夏なら減ります。
今年の夏は冷夏が続いたことから、来春のスギ花粉は少ないと予想されています。
私自身、患者なのでホッとしています。
なお、「花粉飛散開始日は、全国的に例年並みか例年よりやや遅くなり、東京都では2月18日前後になる」そうです。
□ 来年の花粉は"半減"の地域多い 今年の冷夏による日照不足が影響
（2019年10月03日：MedicalTribune）
多くの花粉症患者を診療する医師にとって、毎シーズンの花粉飛散量は重症度や受診数に影響を及ぼす重要な情報である。NPO花粉情報協会理事で気象予報士の村山貢司氏は9月25日、東京都で開催した同協会のセミナーにおいて、来年（2020年）のスギ・ヒノキ花粉飛散量に関する予測結果を発表。今年7月の記録的な冷夏による日照時間の短さなどが要因となり、来春は多くの地域で過去10年の平均（10年平均）と比較して、40～70%程度の花粉飛散量にとどまる地域が多くなると報告した。ただし、花粉症症状の発現には十分な飛散量であるとし、患者には例年通りの対策を求めている。
◇ 東日本：東海地方ではヒノキ花粉の減少が多く
村山氏によると、花粉飛散量は前年の飛散量や夏季の気象条件（6～8月の日照時間や気温など）に影響を受ける。
今年は33年ぶりに東京都心で7月の前半に30℃以上の真夏日が観測されないなど、記録的な冷夏により、東北南部から九州にかけて日照時間は過去10年間で最も短く、気温も低めだった。そのため、スギやヒノキの雄花の成長が阻害され、遅延しているという。また、8月は東北から東海にかけて記録的な猛暑となったことも、雄花の成長を阻害した。
こうした要因から、同氏は東北地方では多くの地域で飛散量が今年や10年平均の半分以下にとどまると予測。大船渡市（岩手県）では30%前後（約3,500個/cm2/season、以下、個）、いわき市（福島県）では約20～30%（約4,200個）となる見込みだ。ただし、今夏の日照時間がさほど短くなかった東北北部の秋田市については、今年とほぼ同じで10年平均よりやや少ない程度（約1,800個）と予測されるという。
関東地方の飛散量も軒並み今年および10年平均より大きく減少する。水戸市では約30～40%（約4,200個）、壬生町（栃木県）では約40～50%（約4,000個）、高崎市（群馬県）では30%前後（約4,200個）と予測された。千代田区（東京都）は約40～60%（約2,800個）の模様だ。
東海・北陸地方でも今年および10年平均の半分以下となる観測地点が多く、特にスギ花粉だけでなくヒノキ花粉の減少量も多い東海地方の飛散量は目立って少なくなるとみられる。例えば名古屋市では、今年の飛散量の10%を少し上回る程度（約1,000個）とされた。
◇ 西日本：近畿地方の減少幅が顕著
今年および10年平均の飛散量に比べ、最も大幅な減少が予測されているのが近畿地方である。具体的には、奈良市で約15～30%（約1,200個）、天理市（奈良県）で約15～20%（約3,000個）、大津市で約10～30%（約2,000個）となりそうだ。同地方の観測地点のうち、天理、大津両市以外の飛散量は2,000個を下回る見込みという。
一方、10年平均と比べてそれ程飛散量が減少しないのは中国・四国・山陰地方で、岡山市は約80%（約1,900個）、広島市は約70%（約1,100個）となりそうだ。同地方の他の観測地点でも飛散量は約50～70％と推算された。
また九州地方では、今年の30%前後、10年平均の50%前後となる地域が多くなるとされた。福岡市の飛散量はここ数年約6,000～7,000個と多かったが、来年は2,000個前後と大きく減少する見込みだ。
◇ 飛散量の増減と患者数はあまり相関せず
このように、現状では全国的に今年および10年平均と比べ大幅に減少すると予測される来年の飛散量だが、今後、全国の花粉研究者が実施する雄花数の調査結果により予測値は変化する可能性もあるという。
村山氏は「花粉飛散量が前年の半分になっても、花粉症の初診患者数は前年の65%以上だったという報告が医療機関から寄せられている。加えて、ここ数年は飛散量が多かったため、花粉症患者の過敏性が高いままであることも推定される」と述べ、「予測飛散量の増減にかかわらず、患者には例年通り早めの対策を呼びかけてほしい」と訴えた。
なお、現時点で想定される花粉飛散開始日は、全国的に例年並みか例年よりやや遅くなり、東京都では2月18日前後になるという。