http://www.nikkei.co.jp/news/main/20080122AT2M2201H22012008.html
【香港＝吉田渉】22日のアジア主要株式相場は大幅続落。中国の上海総合指数は一時前日比5.3％下落。信用力の低い個人向け住宅融資（サブプライムローン）問題で赤字転落が伝えられた中国銀行は「重要事項が未発表」として終日売買停止となった。銀行株は軒並み大幅安。台湾の加権指数は6.3％下落する局面もあった。韓国総合指数、シンガポールＳＴ指数の下落率も3％を超えている。
前日の欧州株急落の流れを引き継ぎ、投資家心理は冷え込んでいる。サブプライム問題が中国の銀行に波及するとの観測も、相場の重しとなっている。 (11:07)
金儲けに全く興味がないので、以下は単に８０年代を過ごした中年の記憶に基づくたわごとにすぎないのだが。
銀行が赤字を出すということは、既にバブルが弾けているのではなかろうか。
歴代の支那王朝の例を見ると、文化の絶頂期には既に経済がどうしようもなくなっている例の繰り返しなので（筆者の主観）、またはじまったとしか思えない。
厄介なのは、北進事変といい支那事変といい、近代になってから支那に内乱がある度に日本が居留民保護の為に介入せざるを得ず、そこから泥沼に引きずり込まれた史実である。
ただし中国においては一人あたりＧＤＰが２，８００ドルそこそこ、つまり貧富の差が異常に激しい社会なので、株に手を出せるような人間は（１３億に比べたら）一部であり、バブルが弾けたとしても騒乱は極限できるとも思われる。多分に希望的観測ではある。
騒乱は極限できても、中国経済への打撃は避けられない。
まぁ、もともと低いものを高く見せようとしていたところに無理があるともいえる。