ダボス会議とは、ユダヤ人である元米国防長官キシンジャーの構想で作られた、世界的な影響力を持った人々による「影の世界政府」＝ディープステートである。
「イルミナティ」と呼ぶ人もいる。
提唱者や運営主力組は、ビルゲイツ、アルゴア、ウオーレンバフェット、ジムロジャーズ、ジョージソロスなどユダヤ人巨大資産家＝投資家が名を連ね、日本からは竹中平蔵が運営団に加わっている。
もちろん背後には、世界のユダヤ巨大資本であるロスチャイルドやロックフェラーが控えている。
よくロックフェラーはユダヤと無関係とトンチンカンなことを言う人がいるが、エルサレムの「嘆きの壁」一帯にロックフェラーは広大な土地を所有していて、世界のユダヤ人に君臨している構図がよく見えている。シオンの丘の所有者なのかもしれない。
私は、ゲイツや竹中などダボス会議の面々を「ダボス陰謀団」と呼んでいて、現代史における、あらゆる巨悪が、ここを震源地にしていると認識している。
例えば、911テロ、新型コロナ禍やmRNAワクチン、そしてウクライナ侵略戦争、過去に遡れば、ベトナム戦争や中東戦争、第一次、第二次世界大戦も、背後にはユダヤ人の陰謀の影がちらついている。
新型コロナウイルスは、中国共産党が武漢で開発し、それが市井に漏れ出したものだが、この微生物兵器研究所に出資し、技術支援を行っていたのは、ファウチら、米ユダヤ人投資家と科学者グループだった。
https://www.fnn.jp/articles/-/192846
太平洋戦争は、ケインズがルーズベルト大統領に吹き込んだ、ニューデール大恐慌脱却のため戦争を引き起こして巨大な損耗需要を引き起こす陰謀だった。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%9C%9F%E7%8F%A0%E6%B9%BE%E6%94%BB%E6%92%83%E9%99%B0%E8%AC%80%E8%AA%AC
911テロは、旧約聖書、創世記、「約束の地」に記された大イスラエル（グレーターイスラエル」実現のための陰謀だった。
http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5836044.html
http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5827512.html
歴史的にいえば、キリスト殺害や、パリサイ人金融資本（ロスチャイルドの先祖）でさえ、そうだ。ユダヤ人ホローコストや911による米軍イラク侵攻でさえ、シオニストの「グレータイスラエル計画」における陰謀であることを何度も書いた。
https://ameblo.jp/tokaiama20/entry-12693426593.html
こうしたことを書くと、必ず「陰謀論」というカテゴリーの獄中に放り込むのが現代メディアだが、メディア媒体に君臨支配する電通も、実は国際ユダヤ金融資本の影響下にある。陰謀の総本山が我々を「陰謀論者」と決めつけているのだ。
http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5827403.html
現代ユダヤ金融資本は、自分たちの権威と資産保全のための仕掛けとして、世界のあらゆるエネルギーを電気化し、化石燃料を排除する運動に取り組んでいる。
そのスローガンこそがダボス会議が宣言する「グレートリセット」である。
https://tocana.jp/2021/11/post_225461_entry.html
以下引用
世界のエリートたちの間で話し合われているという「グレートリセット」とは、実のところどんなものであるのか。そしていつから実施されるのか。一説によれば世界を襲う現在のコロナ禍はグレートリセットの序章であり“予行演習”であるという――。
グレートリセットの提唱者である世界経済フォーラムのクラウス・シュワブ氏によれば、グレートリセットは持続可能性、第四次産業革命、ステークホルダー資本主義（stakeholder capitalism）などを柱に、誰もがモノを所有しない幸せな社会の到来を目指すものであるという。
特に生産活動に伴う炭素排出量は極めてシビアに抑制され、温室効果ガスの排出量と吸収・除去量を正味ゼロにする「ネットゼロ」社会を2050年までに実現することが計画されている。
もちろん国際社会はずっと以前から温室効果ガスの削減について話し合い、「京都議定書」や「パリ協定」などの各種の取り決めを行ってきたが、どうやら今回のコロナ禍がグレートリセットの到来を告げる呼び水となったことが明らかになったという。つまり、全世界を襲うコロナ禍はグレートリセットの序章であり“予行演習”というのである。
パンデミックの動向についてはまだまだ不透明な側面もあるが、今回のコロナ禍で否応なく社会に導入された“ニューノーマル”な行動様式と価値観によって、今後グレートリセットが本格始動する下地が出来上がったことになる。
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引用以上
「グレートリセット」で語られてきた内容は、
①すべてのインフラがコンピュータ管理され、人間生活の大半がAI化された「スーパーシティ計画」（日本政府はスマートシティと言い換えている）
https://zuuonline.com/archives/235145
②脱炭素の名目で、あらゆるエネルギーを「炭酸ガスを出さない」と吹聴する原子力発電に変える
③ワンワールド世界政府の社会
ということになる。なんで、ユダヤ金融資本が電気＝原子力にこだわるのか？
そもそも原子力発電は、巨大な送電インフラや発電所と運営設備、それに核廃棄物の数十万年に及ぶ管理のトータル炭素排出量は、火力発電を、はるかに上回るといわれている。
https://www.jichiro.gr.jp/jichiken_kako/report/rep_aichi33/13/1322_ron/index.htm
つまり、原発は二酸化炭素削減に、まったく貢献しないことが分かっている。それなのに、ダボス陰謀団が原発に固執する訳は、凄まじい利権があるからだ。
ロシア革命を経済的に後援したのが米国ユダヤ人のアーマンド・ハマーで、彼はオクシデンタルペトロリウム社の創業者であり、ソ連から莫大な見返り利権を受け取った。
そのなかに東欧鉱山群が含まれ、そこには世界最大のウラン資源があった。その利権を受け継いでいるのが、ダボス会議運営者のアルゴアである。
アルゴアこそ、二酸化炭素温暖化説を広めてノーベル平和賞を受賞したオクシデンタル社のオーナーである。つまり、ウランエネルギーは、ユダヤ人の巨大利権なのだ。
もしも、原発電気で人間社会を運営するスーパーシティ構想が実現したなら、その権益は、原子力産業に集中することになる。
だから、彼らは、何もかも電気化することが必要なのだ。
そうして、国際ユダヤ金融資本による原子力産業の復興が、現在のダボス陰謀団の最大の課題なのである。
日本政府は、彼らジャパンハンドラーの意のままに操られる人形にすぎないので、EUと同じように、スマートシティ、自動車、電車など交通機関の莫大な電力浪費の整備という名目で、原発を再稼働しようとしている。
メディアにいた玉川徹のような反原発派を徹底排除している。私もメインであるFC2ブログから排除された。
そしてユダヤ金融資本の走狗である岸田政権は、原発依存、電化社会の構想を打ち上げている。国内の停止原発をすべて再稼働し、さらに新設するのだという。
原発10基分の電力が必要に？EV普及で電力不足は起こるのか 12/6
https://news.yahoo.co.jp/articles/820c5b1b820d845a76b9745c56b0eb2d67d9e49c
2020年12月、日本自動車工業会（自工会）の会長を務める、トヨタの豊田章男社長が記者会見で、国内すべての車が電気自動車（EV）になったと仮定すると、電力供給や充電のために、原子力発電所10基分に相当する発電能力の強化が必要になるという趣旨の考えを示し、話題になった。それからおよそ2年、岸田政権で原子力発電を推進する動きもある今、EV普及に伴う電力設備増強は本当に必要なのかを改めて考えたい。
豊田章男社長は、2020年12月の記者会見において、「すべて電気自動車（EV）になるとどういうことになるかを試算した」とし、「国内での年間の乗用車販売（約400万台）がすべてEVになり、保有台数（現状6200万台規模）もすべてEVになると、電力ピーク時の発電能力は現状より10～15％増強する必要がある」とした上で、「その能力増は、原子力発電だと10基、火力発電だと20基程度に相当する」と述べた。
加えて、EV普及に伴う充電設備については、14～37兆円のインフラ投資が必要で、EVに搭載するバッテリーの供給能力は現状より約30倍（設備投資額は約2兆円）、EVの完成時に充電する必要電力は1家庭で1週間分の消費分に相当するなどの試算結果も明らかにした。
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一部引用以上
現在急ピッチで建設が進められている、リニア中央新幹線も、品川～名古屋間、現行1時間半が40分に短縮されるというが、実は、地下60ｍに建設される駅から地上に出るため、乗り換えに20分要するので、ほとんど時間の節約にはならないといわれている。
それなのに、無理矢理実現しようとする理由は何か？
それは、リニア新幹線運行のために、100万キロワット級原子炉が必要になるからだ。
http://www.boso.shizen2.jp/nakayama05.htm
ダボス陰謀団が推進しているグレートリセットがもたらす、すべての政策は、原発再稼働、大規模な新設になってゆく。
100万人が居住するスーパーシティの電力も、原発数基分を要する。
https://www.projectdesign.jp/articles/e6f4b685-80d3-4d3a-97ac-1d26bc7004a8
だが、もしもスーパーシティに居住した場合、大災害、戦争などによるインフラ破壊が起きた場合、ちょうど川崎タワマン浸水事件のときの居住者と同じことが起きることになる。
このような安全保障、負の見通しは、一切語られていない。