昨日、二十数年ぶりに昔の、仕事仲間と再会した。
久方に 会いし友ら みな老いて
心ばかりが 若かりしのみ
彼らも、皆アスベスト曝露者である。 アスベスト曝露者の救済法が出来たことさえしらない。 ただ日々、アスベストの恐怖と共に、生活してきたことは事実である。新聞やテレビ報道で、見聞きするたび、いつの日か、自分にもこの現実が襲い来るであろう事は、肌に感じて居たそうである。しかし、救済される法律が存在することさえ、知らなかった。 国は、その責任を問われ、法の整備はしたが、積極的に国民に、知らせようとはしなかった。 そのため苦痛と、闘病費の二重の苦しみの中で、亡くなった人たちが、多くいることをよく勘案し、積極的に救済法の存在と、その活用方法を、広く知らせてほしいものである。
その方法は、 いくらでも有るように思う。 たとえば、 隠れアスベスト曝露者の多くは、建設下請け会社の社員が大半で、大小を問わず、元請会社に下請け会社を使用する際に、ある一定年齢以上の職員の、「健康管理手帳」(石綿)保持の確認をさせ、保持無き物の建設現場への立ち入りを、制限させるようにすることである。 そうした事が、作業員の安全の認識向上につながり、建設業の事故発生を抑え、健全な職場作りに繋がる様に思う。 ただ単に、KY(危険予知活動の略)を行うのではなく、実利的な、KY活動を望む。