マシュー・リッジウェイ将軍は、第８軍を立て直せ。

マシュー・リッジウェイ将軍は、第８軍を立て直せ。

朝鮮戦争を回顧する米国マシュー・バンカー・リッジウェイ陸軍大将に拠れば、
韓国軍から防御戦線は破綻した。北朝鮮軍も韓国軍の亀裂を狙った。

日本軍（自衛隊）が杞憂する点も、幹部自衛官は弱い自軍はいらない、と言い切る。
国家の栄光と自軍の勝利を必須の条件とする指揮官の意図は確実である。

この戦線が崩れる時、犠牲になるのは罪も無い女子供であり、ベトナムでの
韓国精鋭師団が興じた模様が、日本の国土に再現される。

＞1951年4月にマッカーサー元帥が、トルーマン大統領によって最高司令官を解任されると、
リッジウェイがその後任となり、大将に昇進し、朝鮮半島での国連軍の指揮と連合国軍最高司令官として
占領下日本で占領行政を行った。 ＜


櫻田 淳東洋学園大学教授が、指摘するとおり、米韓同盟破綻は旬日に迫って、必然の様相を見せている。
この中で、日本国会は空転を続けている。韓国旧朝鮮半島出身労働者問題に至っては、共産党の反対により、
国会決議はお流れになった。慰安婦財団解散の韓国女性家族省からの通告には、疑念が大きい。

記事、
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/54384

＞無論、ドナルド・Ｊ・トランプ（米国大統領）政権下の米国政府の対朝政策方針は、峻厳なものとして一貫している。
　トランプが一般教書演説で披露した対北朝鮮政策方針の骨子は、『日本経済新聞』（電子版、1月31日配信）よれば、次の通りである。
　　「北朝鮮ほど自らの国民を残忍に抑圧する政権はない。北朝鮮の無謀な核ミサイルの追求は、我らの故地を脅かす可能性がある。
　　　最大の圧力をかけ、そうした事態の防止に努めている。過去の経験は、現状への満足と譲歩が攻撃と挑発招くだけであることを教えた。
　　　私はこの危険な状況をもたらした過去の政権の過ちを繰り返さない」。＜

米国トランプ大統領の意図と、韓国文在寅大統領の意図とには、重大な齟齬があると見ている。
米韓同盟瓦解とは、米国が北朝鮮を見捨てると言う意志の表明であり、その様に事態は進展している。

韓国で、某教授の「日本は河野談話を破棄したから、日韓慰安婦詐欺合意破棄は正当である。」
との発言は、瞬時に秒殺された。


櫻田氏の説明に当ブログは充分なる同意を認める。

米韓同盟瓦解は、売春婦合意破棄よりも充分に、日米同盟と日本の安全保障にとって
憂慮する事態である。

ここ、２ヶ月間、韓国は坂道をころげ落ちるように、孤立を深めて行った。
まだ、韓国崩壊には、更なる落とし穴が待ち受けている。

そもそも、韓国民と韓国文在寅大統領とが夢見る高麗連邦創設には
確実な物が見えないが、希望は、その一点に集中して見える。

韓国外交部は、日本安倍晋三首相と河野外相の言葉を暴言とせずに
真摯に受け止めるべきでは、ないのか？
基本的には、同盟国ではないが、近隣国として最後の温情に甘える愚だけは
為政者としてしてはならない事だと、警鐘を発する。

最後に、日本国民の怒りは、既に醒めて、白眼視している事実を告げる。

マシュー・リッジウェイ将軍と共に生死を賭けた韓国軍兵士に謝るべきであろう？

愛国者達を、親日だからと追い出したのは、韓国民と韓国政府であろう？


【朝鮮戦争の暗示　半島激動】弱すぎた韓国軍、米軍は激怒「韓国軍は頻繁に逃げ出した」
2018.3.27
https://www.zakzak.co.jp/soc/news/180327/soc1803270006-n1.html

★（１）　
　奮戦する韓国軍、兵士たちが一歩も引かずに死んでいく－。朝鮮戦争（１９５０～５３年）を描く韓国映画では、こうした場面が繰り返される。だが、史実と違う。韓国軍は弱く、逃げ続け、米軍を激怒させた。
韓国
　朝鮮戦争は５０年６月、北朝鮮が突如３８度線を越えて南下して始まった。米韓軍は釜山まで追い詰められるが、同年９月の仁川（インチョン）上陸作戦で形勢は逆転した。米韓軍は中朝国境まで迫るが、同年１０月、中国の人民解放軍（義勇兵）が参戦した。
　米第８軍・国連軍の司令官を務めたマシュー・リッジウェイ将軍は回顧録『朝鮮戦争』で、「韓国軍は頻繁に逃げ出した」と批判している。
　中国軍は攻勢の際、常に韓国軍を攻め、それを崩壊させて横にいる米軍を包囲した。韓国軍は大量の米軍装備を放棄して逃げ、それを中国軍は使った。リッジウェイ将軍は「米軍が米軍の装備で殺害された」と怒った。
　ところが、当時の李承晩（イ・スンマン）韓国大統領はメンツのため、韓国軍が前線に立つことを望み、訓練をほとんど受けていない部隊を前線に投入し続けた。
　著名人の回顧録では、政治的な配慮から他人を批判しないケースが多い。だが、リッジウェイ将軍は、李氏への怒りの書簡を公開している。
　「貴下の第一義的課題は軍への適切な指導を確立すること」「（そうしなければ）米国による韓国軍の装備補強は検討しない」
　おびえた李氏はやっと動き、韓国軍は前線から引き上げ、再訓練した。
　韓国軍の名誉のためにいうと、旧満州国軍の士官で、知日派の白善ニョプ（ペク・ソニョプ）将軍（＝のちの陸軍参謀総長）など、奮戦して米軍に信頼された軍人もいる。また再訓練を受けた韓国軍は、ようやく戦える状態になった。
　朝鮮戦争での、韓国の政治と軍の姿は今の韓国と似た点がある。
　政治家がメンツのために、国や安全保障問題を混乱させる。軍事の素人だった李氏は過度の楽観から事前の準備をせず、戦争指導も稚拙で、韓国を「亡国の淵」に追いやった。
　一方で、反日政策を続け、朝鮮戦争中の５２年に日本の竹島（島根県）を韓国軍に占領させた。
　現在の文在寅（ムン・ジェイン）大統領は、北朝鮮との融和に動き、韓国国内や、韓国軍、日米など関係諸国に困惑を広げている。再び北朝鮮に隙を見せ、亡国を招かないだろうか。
　４月に南北首脳会談、５月に米朝首脳会談が予定されるなど、朝鮮半島情勢が激動している。ただ、ドナルド・トランプ米大統領は政権中枢に「対北強硬派」を集めるなど、軍事的選択肢を排除していない。前回の朝鮮戦争には、今そこにある危機に向き合うために、参考になる失敗と教訓が詰め込まれている。戦史を紐解いてみたい。
　■石井孝明（いしい・たかあき）　経済・環境ジャーナリスト。１９７１年、東京都生まれ。慶応大学経済学部卒。時事通信記者、経済誌記者を経て、フリーに。著書に『京都議定書は実現できるのか』（平凡社）、『気分のエコでは救えない』（日刊工業新聞）など。


米韓同盟が崩壊するとき、日本が採るべき「二つの選択」
決して空想の出来事ではなくなってきた

櫻田 淳
東洋学園大学教授
20180209
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/54384

日本にとっての韓国の存在理由
朴槿恵（前韓国大統領）執政期の日韓関係は、「厳冬期」を迎えていた。朴槿恵は、日韓関係史の文脈では、「1990年代初頭の文民政権発足以降では、在任中、日本についぞ来訪しなかった大統領」として名を残すのであろう。
そして、現下、文在寅（韓国大統領）執政中の日韓関係は、「厳冬期」ならぬ「氷河期」に入りつつある。日韓関係の現状を前にして、「それでは困る……」という空気が日本国内に漂っていない事実にも、その「氷河期」の相が表れる。
そもそも、現在の日本にとって、朝鮮半島、特に韓国が占めている戦略上の位置とは、どのようなものであろうか。さらにいえば、日本は、韓国に対して、どのような位置付けを期待しているのか。
戦後七十余年、日本が平和と繁栄を享受できた条件として、憲法第九条と日米安保体制は、自明のように挙げられるけれども、沖縄の負担と米韓同盟の枠組に言及する向きは、決して多くはない。永井陽之助（政治学者）は、すでに半世紀前の時点で、この事実を鋭く指摘していた。永井が著した『平和の代償』書中には、次のような記述がある。
「いかに詭弁を弄しようとも、現在われわれが日々享受している“平和”なるものが、日本の外辺に位置し、直接共産圏に隣接しているという位置のゆえに、防共最前線にたつ南ベトナム、韓国、台湾、沖縄など、多くの地域住民の巨大な軍事的負担と、犠牲のうえにきずかれているという、きびしい反省がなければならない」。
朝鮮半島を南北に分断する「38度線」は、韓国にとっては「民族の分断線」かもしれないけれども、日本にとっては「安全保障上の最前線」である。
その「安全保障上の最前線」が「38度線」で固定されていればこそ、日本は、冷戦期を通じて、中国や北朝鮮のような共産主義陣営諸国の「風圧」に直接に対峙せずに済んだ。
もし、「安全保障上の最前線」が「38度線」ではなく「対馬海峡」に位置していたならば、日本が「憲法第九条の夢」にふけり続けることができたかは、はなはだ怪しい。少なくとも確実に指摘できることは、日本の安全保障費用は、対GDP比1パーセント前後という現状水準で済むことはなかったであろうということである。
そうした事情は、「冷戦の終結」以後、北朝鮮の核・ミサイル開発が表面化し、中国の対外拡張傾向が顕著になった過去4半世紀の歳月の中でもそれほど、変わっているわけではない。
しかるに、韓国が米韓同盟の枠組の下、日本にとっての「防波堤」の役割を果たし続けている限りは、韓国の「反日」姿勢と目されるものは、たいした実害を日本に及ぼさない。
そもそも、朝鮮戦争それ自体は、金日成の南侵という事態を前にして、共産主義の影響が日本に及ぶのを避けるべく、米国が介入したことによって一気に「熱戦」と化した。
朝鮮戦争が「朝鮮半島の自由」を護るための戦争であるというのは、ひとつの後講釈の類であり、「極東における橋頭堡としての日本」を失わないための戦争であるというのが、米国の当初の意図である。
そのことを理解するには、朝鮮戦争勃発が共産主義・中国成立の翌年であり、その数年前から米国国内ではマッカーシズムの嵐が吹き荒れていたという事実に留意することが大事である。
ゆえに、朝鮮戦争休戦の結果として樹立された米韓同盟もまた、表層としては韓国防衛を大義にしていながら、底層では日本防衛という目的に結び付いたものであった。アジア・太平洋における米国の同盟網の中では、その重要度において、日本と韓国は決して同じではないのである。
米韓同盟瓦解が意味するもの
先に触れたように、朴槿恵（前韓国大統領）の執政期に「底」を付けた感のある日韓関係は、現下の文在寅（韓国大統領）執政期に至って「二番底」の局面に入りつつあるけれども、そうした現状に反映されているのは、実は対米同盟への意識の落差である。
同盟とは、「互いが必要とされるときに互いの必要に応える努力」によって支えられる。特に安倍晋三第二次内閣発足以降の日本は、集団的自衛権行使を降り込んだ安全保障法制の策定に象徴されるように、そうした努力を半ば意識的かつ徹底的に披露してきた。
片や、文在寅執政下の韓国からは、そうした努力の形跡は明瞭には浮かび上がってこない。それは、朴槿恵執政期の露骨な「離米傾中」姿勢に併せて、米韓同盟の枠組における「腐食」と「空洞化」を懸念させている。
米韓同盟の枠組における「腐食」と「空洞化」が進み、その枠組の瓦解にまで行き着くのであれば、それ自体が日本にとってのひとつの「悪夢」である。
米韓同盟の瓦解は、日本の安全保障の最前線が「38度線」から「対馬海峡」に後退する事態を意味する。米国の「同盟国」や日本の「友好国」としての韓国が失われるというのは、そういう事態が現実のものになるという意味である。
明治期の日本は、朝鮮半島全域が敵対勢力の手に堕ちることを懸念したゆえにこそ、朝鮮半島への関与を深め、2度の対外戦役も経た。百数十年前の日本を悩ませた風景が再現されるかもしれないのである。
米韓同盟の瓦解が招く衝撃は、従軍慰安婦案件に代表される歴史認識摩擦などは些事に過ぎぬものになるほどに、甚大であろう。
行き違いは増幅するばかり
もっとも、筆者は、こうした米韓同盟の瓦解という事態への懸念が杞憂に終わることを期待するけれども、米韓同盟の今後を楽観的に観るわけにもいかない。
現下、文在寅政権下の韓国政府は、北朝鮮が国際社会から幾度も制裁を発動されている事情を脇に置いてでも、「平昌2018」を朝鮮半島の外には共感の難しい「同胞」意識の発露の舞台にしようとしている。
韓国政府は、「平昌2018」が「スポーツの祭典」であるという建前を放り出して、それを「南北融和」を図る機会として露骨に政治利用しようとしているのである。
無論、ドナルド・Ｊ・トランプ（米国大統領）政権下の米国政府の対朝政策方針は、峻厳なものとして一貫している。トランプが一般教書演説で披露した対北朝鮮政策方針の骨子は、『日本経済新聞』（電子版、1月31日配信）によれば、次の通りである。
「北朝鮮ほど自らの国民を残忍に抑圧する政権はない。北朝鮮の無謀な核ミサイルの追求は、我らの故地を脅かす可能性がある。最大の圧力をかけ、そうした事態の防止に努めている。過去の経験は、現状への満足と譲歩が攻撃と挑発を招くだけであることを教えた。私はこの危険な状況をもたらした過去の政権の過ちを繰り返さない」。
トランプの対朝政策方針が一般教書演説という機会に明示されたことの意味は大きい。米国政府は、文在寅主導の対朝「宥和」方針を全然、受け容れてはいないのである。
これと同じ刻限において、ヴィクター・チャ（国際政治学者）の駐韓大使起用の撤回が報じられた。それは、「北朝鮮に対する限定的な武力行使を排除しない」や「米韓FTA（自由貿易協定）を見直す」を趣旨とするトランプ政権下の米国政府の方針にチャが異論を唱えたゆえとされる。
駐韓米国大使の「不在」状況の継続は、米国政府の対韓視線の険しさを象徴的に物語る。トランプという「まずイエスと告げられることを悦ぶ」類の政治指導者に対して、文在寅がまず「ノー」を示している様子は、そうした米韓関係の行き違いを増幅している。
日本は自らの利害を自覚せよ
このようにして、米韓同盟の枠組がいよいよ、崖っ縁に追い込まれ場合には、日本政府は、どのような対応をとるのか。結局、考えられるのは、2つしかない。
1）　韓国の「西方世界」同盟網からの放逐を制止する。
2）　韓国の「西方世界」同盟網からの放逐を黙認する。
日本の安全保障上の最前線を「38度線」で固定させる都合を考えれば、日本の選択は1）しかないはずである。
しかしながら、こうした米韓両国の仲の取り持ちは、日本の冷却した対韓世論を踏まえる時、「そこまで日本が手間を掛ける義理があるか」という反応を招くのであろうと思われる。また、過度に韓国の肩を持つ態度をとれば、日本の姿勢に対する米国の不信を惹き起こしかねない。
一方、2）をとるのもなかなか、怖い選択ではある。前に触れたように、現下の日本は、諸々の政策においても国民意識の上でも、安全保障上の最前線が「対馬海峡」に後退する事態には全然、準備ができていない。米韓同盟の動揺は、こうした重大な選択を日本が迫られる局面の到来を示唆しているである。
結局、日本の対応としては、「日米韓三ヵ国の協調」という政策上の表看板の下で、その趣旨に沿った対応を「文在寅の韓国」に対して厳格にして執拗に迫っていくことが、順当なものであろう。
この趣旨に立てば、文在寅が披露しているような露骨な対朝「宥和」姿勢も、米韓同盟の運営における「サボタージュ」姿勢も、歴史認識に絡んで日本に仕掛けているような「同士討ち」姿勢も、理に合わないものである。
古今東西、戦場では「敵方」よりも「陣構えを崩した味方」の方が厳しく処断される。そして、「陣構えを崩した味方」の運命は大概、「斬首」と相成る。そうした事実こそが、「文在寅の韓国」には絶えず想起させられるべきであろう。
それでも、文在寅政権下の韓国政府が「日米韓三ヵ国の協調」の趣旨に相反する政策展開に走るのであれば、それが招く結果に対して、日米両国は、もはや責任を持てないということになるであろう。
筆者は、いかなる意味においても朝鮮半島専門家ではない。筆者が朝鮮半島情勢に関心寄せているのは、結局のところは、それが日本を取り巻く国際環境に影響を及ぼす要因の最たるものであるからということに他ならない。
目下、日本における対韓感情や対朝感情は相当に冷却したものになっているけれども、それゆえにこそ、感情を混ぜ込んで対外関係を観察し論評する愚を教える格好の題材になっているのも、朝鮮半島情勢である。日本の人々にとって、朝鮮半島情勢への姿勢が焙り出すのは、自らの本質的な利害への「感度」といったものであろう。


マシュー・バンカー・リッジウェイ（Matthew Bunker Ridgway, 1895年3月3日 - 1993年7月26日）は、アメリカ陸軍の軍人。ダグラス・マッカーサーの後任として1951年4月より1952年4月まで第2代連合国軍最高司令官 として日本の占領統治に当たった。また、彼はいくつかの有名な作戦を指揮したが、特に朝鮮戦争で窮地に陥った国連軍を救い出したことで有名である。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9E%E3%82%B7%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%83%BB%E3%83%AA%E3%83%83%E3%82%B8%E3%82%A6%E3%82%A7%E3%82%A4

生い立ちと初期の経歴
リッジウェイはバージニア州フォート・モンローで生まれる。1917年に米陸軍士官学校（ウェストポイント）を卒業し、少尉に任官。卒業後、スペイン語教官として陸軍士官学校に戻ることとなる。その後、ジョージア州フォート・ベニングの歩兵学校で士官養成課程を修了し、第15歩兵連隊の指揮官となる。続いてニカラグアへ配属され、ここでは1927年の自由選挙の監督を支援した。
1930年にはフィリピン総督の軍事技術顧問となる。その数年後、カンザス州フォート・レヴンワースの指揮幕僚大学に学び、同時期（1930年代中頃）に第6軍団の副参謀長となる。その後、第2軍の副参謀長、第4軍の副参謀長を歴任した。ジョージ・マーシャル参謀総長はその功績を認め、第二次世界大戦が勃発するとリッジウェイを戦争計画局に配属した。

第二次世界大戦
1942年8月に准将に昇任、オマー・ブラッドレーが第28歩兵師団長へ転任したのをうけ、第82空挺師団の師団長となる。同師団は軍の二つの空挺師団構想の内の一つとして選ばれたが、この師団が選ばれたのはリッジウェイの教官としての能力と、同僚たちのあいだで際立っていた思考の柔軟性によるところが大きい。当時空挺師団構想はアメリカ陸軍にとって実験的試みであった。
リッジウェイは1943年のハスキー作戦を支援した。2ヶ月後のジャイアント作戦計画時には副官のマクスウェル・D・テイラーにスパイ活動を行わせ、イタリア軍の無力とドイツ軍が降下地点に展開している事を暴き作戦中止を決断。この判断で師団壊滅の危機を救ったことが、後の出世に繋がった[1]。
1944年にはオーバーロード作戦での空挺降下計画を支援した。ノルマンディー上陸作戦時、彼は部下と共にパラシュート降下し、サン＝ソーヴァー＝ル＝ヴィコントへの進出を目指して33日間の戦闘を経験した。1944年9月には上級の第18空挺軍団の指揮を任され、ドイツへの侵攻を指揮した。一年後彼は中将に昇進する。終戦時彼は、大尉時代にウェストポイントで仕えたダグラス・マッカーサー元帥のもとで新たな任務につくため、機上にあった。
リッジウェイは1945年、暫くの間ルソン島で指揮を行い、続いて地中海での連合軍副最高司令官に就任した。1940年代末にはカリブ海でのアメリカ軍の指揮を行い、後に陸軍参謀総長J・ロートン・コリンズの下で副参謀長に就任した。
朝鮮戦争
リッジウェイの最も重要な転機は、朝鮮戦争中の1950年12月、中華人民共和国の参戦で国連軍が敗走する中、第8軍 (アメリカ軍)司令官ウォルトン・ウォーカー中将が交通事故死したことで生じた。彼はウォーカーの後任として第8軍司令官に就任した。国連軍総司令官（アメリカ極東軍総司令官）ダグラス・マッカーサー元帥は、リッジウェイに、ウォーカーには与えなかった第10軍団（司令官は、マッカーサーお気に入りのアーモンド陸軍少将）の指揮権も与えた。リッジウェイは第8軍を立て直し、中国人民志願軍の攻勢を押し止め、1951年春から反転攻撃に出た。軍事歴史家は圧倒的多数の中国人民志願軍が停止し、結局韓国から38度線の向こうに撃退することができたのはリッジウェイが第8軍を立て直すことができたからだとする。この期間に、リッジウェイ個人のリーダーシップの例は、基本的な軍事活動における原則についての彼の完全な知識と同様に、アメリカ陸軍史上でほとんど一致することができなかったリーダーシップの標準として定められることとなった。
韓国軍にはアメリカから最新鋭の兵器が供与されていたが、韓国軍がそれらの高価な装備品を安易に放棄して逃亡してしまうことは、リッジウェイを悩ませたようで繰り返し著書「THE KOREAN WAR」[2]でも言及されている[3]。それに対して李承晩は、韓国人兵士をアメリカ軍の装備で武装させることが効率的だと繰り返し主張し、リッジウェイを不快にした。リッジウェイは、第一線から全ての韓国師団を引き上げ、訓練する時間が必要であると結論付けている。[3]。
1951年4月にマッカーサー元帥が、トルーマン大統領によって最高司令官を解任されると、リッジウェイがその後任となり、大将に昇進し、朝鮮半島での国連軍の指揮と連合国軍最高司令官として占領下日本で占領行政を行った。もう一つの重要な任務は、連合国軍最高司令官として、連合国の占領下にあった日本を独立させて西側陣営の一員に加えることであった。吉田茂首相との協調によってこの課題を達成し、1952年4月にサンフランシスコ講和条約が発効して日本の占領が解除された。
1952年5月に、リッジウェイはドワイト・D・アイゼンハワーの後任としてNATO軍最高司令官に就任し、国連軍司令官の後任にはマーク・W・クラークが選ばれた。しかしながら周りのスタッフを自らの部下で固めようとしたため他ヨーロッパ諸国の軍指揮官の反発を受ける。彼はコリンズ将軍の後任としてアメリカ陸軍参謀総長に就任するため、1953年にアメリカに帰国した。
リッジウェイは2年間、陸軍参謀総長の職にあった事で、ベトナム戦争へのアメリカの介入を遅らせたと歴史家に見なされる。当時のアイゼンハワー大統領はアメリカ軍がフランス軍と合同で介入することに関して彼の判断を求めた。これに対してリッジウェイは介入を行わないよう大統領に述べた。しかしながらその経験は、リッジウェイがアイゼンハワーと第二次世界大戦中に保った良好な関係を試される事となった。1955年に陸軍を退役し、後任にはかつて第82空挺師団で副官であったマクスウェル・D・テイラーが就任した。
後年
リッジウェイは自分が考えていたよりも早期の退役を強いられた。しかし彼自身は自らの能力が及ぶ限り、国に奉仕したと確信していた。数年後彼は自叙伝『The Memoirs of Matthew B. Ridgway』を出版した。一部の日本語訳がある。『朝鮮戦争』（熊谷正巳・秦恒彦訳、恒文社）
リッジウェイは軍に於いて成功したが、個人的生活では幸福ではなかった。なお、リッジウェイは3度結婚している。軍を退いた後はペンシルベニア州ピッツバーグのメロン産業調査研究所の取締役会長を1960年まで務めた。リッジウェイの友人および同僚によると、1971年に息子が交通事故死した後は以前と違ってますます元気が無く不機嫌になったという。
死去
リッジウェイはピッツバーグ郊外のフォックス・チャペルの自宅で1993年7月、98歳で死去した。アーリントン国立墓地に埋葬されている。