たーさんの世界(意地悪じーさん)

ようこそ たーさん珈琲へ。
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涙が出ました

2019年04月28日 | Weblog

田舎の実家に帰省した際に、99才になる伯母の様子を伺った。

 

伯母は痴呆が進んでいる様でしたが、今日の状態は割りと良いらしく、清司の息子である事を告げると、叔母は薄目を開けて父に似ていると言ってくれました。

 

旧制の中学時代に野球ばかりしていた父を、祖父が『そんなに野球ばかりするんなら学校を辞めてしまえ』と叱り付けた時、叔母は弟である父に『私が清司を学校に行かせるから心配するな🎵』と言ったそうですが、その為か、父は叔母に一目置くようになった様でした。

 

叔母にとって父は、可愛い弟であったに違いありません。

 

そんな気丈な叔母も歳には勝てず、今では寝たきりの状態です。

 

そんな叔母を見ていたら、何だか亡き父に出会った様な気がして、自然と涙が溢れて来ました。

 

この世に生を受けた人間は、いつかは必ずあの世に行く時が来ます。

 

何だか、とても切ない気持ちになりました。


実現すれば、自民党支持

2019年04月23日 | Weblog

安倍政権、増税延期どころか「消費税5%に下げる」案が浮上

 

 補選での2敗など求心力に陰りが見えた安倍晋三首相にとって、夏に控える参院選必勝の切り札とされるのが3回目の「消費税増税延期」説だ。

 安倍側近も「景況感次第で延期もあり得る」(萩生田光一・幹事長代行)と示唆しているが、有権者も同じ手には引っかからない。

 そこで浮上しているのが消費税率を5%に引き下げる消費税減税というサプライズである。

 麻生太郎・副総理兼財務相らは増税断行を目指してきたが、4月16日から始まった日米貿易交渉で風向きが変わった。トランプ政権は消費税の輸出戻し税を自動車などへの「輸出補助金」と批判し、10月からの消費増税を問題視したからだ。

 そのうえ景気に急ブレーキがかかる雲行きがある。大和総研が3月に発表した「日本経済中期予測(改訂版)」では、

〈2019年以降、トランプ政権の迷走、中国経済や欧州経済の悪化、残業規制の強化、株価下落による個人消費の悪化など内外の様々な下振れリスクが顕在化した場合、日本の実質GDPは最大で3.6%程度減少する可能性がある〉

 と見ている。リーマンショック当時のGDPマイナス3.7%に匹敵する事態だ。逆に舵を切れば、景気減速を防ぎ、選挙にも有利、米国の圧力もかわす一石三鳥になる。それが「サプライズ減税」の動機のようだ。

以前に僕は、ここで減税すべきだと書いた事が有ります。
 
自民党一部議員の中で、ようやく減税の大切さを実感する議員が出て来た様ですね。
 
不景気はお金の循環が滞るから発生する現象ですから、デフレ経済から脱しきれない日本で、更に増税すれば、益々景気が悪くなるのは当たり前です。
 
増税は、単に官僚の数字遊びの論理に過ぎません。
 
本当に景気を良くしたいなら、ここは自民党の先生方に頑張って頂き、消費税の減税を断行して貰いたい。
 
減税をすれば、自ずと国民の財布の紐が弛み、お金が世間に出回り始めます。
 
そして日本経済が立ち直れば、自然と税収も増えると思います。
 
 
 
マアだけどなんだね、消費税減税が実行されたとしても、それは自民党のマッチポンプみたいなもんだね。
 
日本が不況を脱しきれないのは、消費税率を必要以上に引き上げたからじゃあないの?
 
消費税なんて、実質の賃金引き下げなんだから。
 
そりゃあ、世間にお金が回らない訳だ。

フンフンなるほど、そして?

2019年04月22日 | Weblog

【記事】

接近する自衛隊機への対応指針 「日本に通知したことない」=韓国当局

 
 

【ソウル聯合ニュース】韓国国防部と韓国軍合同参謀本部は22日、韓国政府が日本側に対し、日本の自衛隊機が韓国艦艇から3カイリ(約5.5キロ)以内に接近した場合は火器管制レーダーの照射を警告すると通知したとする読売新聞の同日付の報道を否定した。 

韓国国防部のノ・ジェチョン副報道官はこの日の定例会見で、「わが軍が通知したというのは事実無根」と述べた。韓国軍合同参謀本部の関係者も「確認したところ、関連内容を通知したことはない」と答えた。

 

韓国国防部の言い分は、正式には日本に通知していないと云う事なんだろうが、日本の防衛省が根拠も無い事を言う筈がありません。

 

韓国はレーダーの照射だけでは満足しないで、とうとうウソを平気につく国柄である事が証明されたね。

 

だから徴用工問題も慰安婦問題も、いつまで経っても解決しないんだね。

 

 


目標を立てました

2019年04月21日 | Weblog

75才迄働く目標を立てました。

 

その為には身体のケアを十分に行い、若さを保たなければなりません。

 

特に僕みたいに60代後半の人間には、毎日の積み重ねが大切になります。

 

朝の筋トレ(空手を含む)とストレッチを続けます。


三十年後の日本を想像してみました

2019年04月21日 | Weblog

此はあくまでも想像の域での日本ですし、何の根拠も有りません。

 

ただこのまま進めばの前提で、僕が予想した日本です。

 

 

先ず消費税は15パーセント以上(或は20パーセント以上)になっている反面、年金額は現在よりも減らされて受給開始年齢は70才になっているかも知れません。

 

従って、少子高齢化も手伝い、70才を越えても働かなくてはならない状況になっている(死ぬまで働かなくてはならない)のではないかと思います。

 

しかし政治家は相変わらず二世や三世が大半を占め、官僚の言いなりになって庶民の懐事情とはかけ離れた政治が行われていると予想します。

 

左翼政党は現在よりも票を伸ばすカモ知れませんが、相変わらず理想ばかりを主張する政党から脱皮出来ないでいるでしょう。

 

 

 

政府は欧米並みの消費税率だと力説して引き上げた消費税ですが、それに反比例して、福祉は欧米とかけ離れたモノになります。

 

国民は疲弊して孤独死が増え、そして日本の国力は弱まります。

 

 

与野党を含め、サラリーマン化と貴族化した日本の政治家は、日本の将来の確たるビジョンを持つ人材が少ない。

 

日本が見直さなければならない事は、労働力を外国人に依存するのではなく、自国民で賄う事を考えるべきだと思います。

 

その為には、何としても少子化を防がなければなりません。

 

消費税を2パーセント引き上げた全額を、少子化対策に当ててもバチは当たらない。

 

それか、増税を止めて減税すべきだと思います。

 

 

 

 


喜んでくれました。

2019年04月21日 | Weblog

今日は派遣社員のY君と、昼御飯と珈琲を楽しみましたが、彼は満足してくれた様でした。

 

彼は世間からは一介の派遣社員と見られる人生を送っていますが、彼の心はとても人間らしい暖かさを感じます。

 

彼と話をしていると、僕もノスタルジーに浸れます。

 

Y君のおかげで、有意義でのんびりした時間を過ごせました。


今日はデート?

2019年04月20日 | Weblog

今日は或男性と待ち合わせです。

 

かと言っても、僕達はホモ達でも何でもありません。

 

彼は同じ派遣社員で、年齢は46才の独身男性ですが、彼の極めてローカルな人間性に安らぎを感じるので、今日は僕の奢りで昼御飯とにしきの珈琲を楽しみます。

 

彼のローカルな雰囲気は娘婿に似ているので、余計に親しみを感じています。

 

高齢者とオッサンが二人で食事する光景は少し臭いですが、たまにはこんな事も面白いんじゃあないかナア。


来週から減量

2019年04月18日 | Weblog

来週からステロイドの減量を開始します。

 

今まで隔日5ミリだったのを4ミリに減らし、とりあえず半年様子を見ます。

 

ステロイドは僕の病気には特効薬となりますが、やはり副作用が強く、糖尿病や高血圧病の原因となります。

 

ステロイドはいっぺんに減らすといけないので、一年毎に少しずつ減らそうと思います。

 

 

 

話は変わりますが、もう少ししたら70才以上でも厚生年金を掛けるのが義務化される様ですが、全くとんでもない話です。

 

 

それだけ厚生年金基金が足りないのでしょうが、厚生年金基金で株価のつり上げの基金にされては困りますね。

 

安倍晋三国民をナメちゃあいけないぜ

 


日韓請求権協定

2019年04月14日 | Weblog

日韓請求権協定

1965年に結ばれた「財産及び請求権に関する問題の解決並びに経済協力に関する日本国と大韓民国との間の協定」のこと。略称は「韓国との請求権・経済協力協定」ともいう。両国の国交正常化のための「日韓基本条約」とともに結ばれ、日本が韓国に5億ドルの経済支援を行うことで、両国及び国民の間での請求権を完全かつ最終的に解決したとする内容。
日本の太平洋戦争敗戦後、韓国はサンフランシスコ条約の当事国に含まれなかったため、国交は成立しないままとなっていた。52年の同条約発効直前に、韓国は一方的に李承晩ラインを宣言し竹島を占領するなど日韓両国の関係が悪化した。後に、クーデターによって政権についた朴正煕(パク・チョンヒ)大統領は、日米など諸外国との関係改善を急ぎ、65年には「日韓基本条約」が締結された。これに付随して交わされたいくつかの協約の一つが日韓請求権協定である。
この協定は、日本が韓国に対して無償3億ドル、有償2億ドルを供与することなどで、両国及びその国民の間の請求権に関する問題が「完全かつ最終的に解決された」と確認する内容である。したがって、戦時中などに生じた事由に基づく請求権は、いかなる主張もすることができない。また、この協定に関する紛争があれば外交経路で解決するものとし、解決できない時は第三国を交えた仲裁委員会に付託することになる。
韓国政府は条約内容を長らく国民に明らかにしていなかったが、2009年には徴用工の未払い賃金等もこれに含まれていたと公式に弁明。同国内では、国民が受け取るべき補償を、韓国政府が一括で受け取り費やしたとの批判もある。近年になって、戦争中に徴用された韓国人らによる訴訟で、韓国の裁判所から日本企業に対する賠償命令が相次いで出された。韓国の最高裁判所に当たる大法院で賠償が確定すれば、これに対して国際司法裁判所に提訴すべきだなどの意見が日本側から出ている。韓国側では請求権の具体的な内容が協約に記されていないことなどから、従軍慰安婦や在韓被爆者などについてはこの協約の対象とはならないとする意見もある。

(金谷俊秀)

 

日韓請求権協定に基づき支払った五億ドルの供与金は、おそらく韓国政府が猫ババしたんじゃあないかと思うね。

 

当時(1965年)の五億ドル(単純に現在なら六百億円)と言えば、当時の大卒の初任給が三万円弱(現在の七分の一以下)でしたから、今の貨幣価値から言えば、五千億近いお金が韓国に渡っていた勘定になります。

 

しかしそのお金は、元徴用工や元慰安婦には全く渡っていなかったのではと思います。

 

非常識極まりない韓国なら、有りがちな事だと思うね。

 

それと何度も書きましたが、韓国の殆んどのホテルでは、現代版慰安婦をボーイが紹介するお国柄です。(国ぐるみの売春国家)

 

 

 


此れが日本の現実

2019年04月14日 | Weblog

正社員なのに低賃金」が急拡大…給料が上がらない背景は?

 
 

TOKYO MX(地上波9ch)朝のニュース生番組「モーニングCROSS」(毎週月~金曜7:00~)。4月10日(水)の放送では、明治大学大学院 教授の野田稔さんが、正社員の低賃金層が拡大しているニュースについて、意見を述べました。 

◆定期昇給制度に変化 

厚生労働省が今年3月に公表した2018年度の賃金構造基本統計調査によると、介護関係や販売店員などのサービス業において、正社員で長期間勤めても、わずかしか昇給しない事例が多数存在することがわかりました。

 

少子化や非正規社員が叫ばれる今、政治家達は己の事ばかりが気になり、日本経済は緩やかに成長している等と嘘を言って、更に消費税を上げようとしています。

 

こんな事では日本の将来は暗闇に突入します。

 

一部の層は除いて、収入が少ない日本国国民は子供を生み育てる以前に、結婚さえおぼつなかない状態が拡大します。

 

少子高齢化が今より進むと、日本の政治家達はようやくその弊害に遅ればせながら実感するでしょうが、正直言えば、それでは遅すぎるのです。

 

では我々国民は、そうなる迄指を咥えて見ているしか手立ては無いと諦めるしか方策はないかと言った文句を言う前に、選挙を通じて自分達の声をあげるべきです。

 

最初は小さな声でも、やがては大きな声になると思います。

 
 
少なくとも、自民党の議席を少し減らすべきでしょうね。