みみずく医者の備忘録

名古屋市名東区の内科開業医です。日々の出来事や診察室でのエピソードなどを織り交ぜて綴ります。個人的なメモ代わりです。

会席料理の基本マナー

2017-09-14 07:06:20 | 医療一般
会席料理の基本マナー

部屋での作法
・畳の縁を踏まない。畳の弱いところであり、縁には家紋などが織り込まれていることもあるので失礼になる
・座布団も踏まない

食べる前に
・貴金属類など、器を傷つける恐れのあるものは外す
・おしぼりは手を拭くたけにとどめる。口やテーブルを拭かない。口の汚れは懐紙で拭う

食べ方
・割り箸は、両手を左右方向ではなく、上下に動かして割る
・「迷い箸」(料理の上で箸をあちこち動かす)、「二人箸」(1つの料理を2人同時に箸でとる)などはマナー違反
・料理を口に運ぶ際に手で受ける「手皿」をしない
・刺身やてんぷらなど、手前から食べるといい場合もある。奥側にきれいに盛られていることが多い
・ご飯の蓋は膳の左、汁物の蓋は右に、内側を上にして置く。食べ終わったら元に戻す

周囲への配慮
・周りと食べるペースを合わせる
・スマートフォンやカバンなどを卓上に置かない。会話や食事に集中しにくくなる
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ペラミビル水和物(商品名・ラピアクタ点滴静注液)に重大な副作用

2016-11-02 14:55:54 | 医療一般
インフル薬の重大な副作用に急性腎不全追記
https://medical-tribune.co.jp/news/2016/1024505082/?mi=00128000005w5hSAAQ&fl=1
(MT2016.10.24)
医薬品医療機器総合機構(PMDA)は、インフルエンザ治療薬の「ペラミビル水和物」(商品名・ラピアクタ点滴静注液バッグ300mg、同バイアル150mg)の添付文書(使用上の注意)について、厚生労働省が「重大な副作用」の項目に急性腎不全を追記するよう指示を出したと発表した。
 
PMDAによると、国内で症例が集積したことなどを踏まえ、改訂することが適切と判断。使用上の注意の「重大な副作用」の項目に「急性腎不全があらわれることがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた場合には投与を中止し、適切な処置を行う」などと追記するよう求めている。
 
2013年4月以降、急性腎不全関連の症例が7例報告され、このうち因果関係が否定できない症例が2例あったという。

全身の状態が悪くて口から服用できない入院患者などや、乳幼児や高齢者で吸入が上手くできない場合、入院時や外来の処置室のベッドで点滴静注液のラピアクタを受けるケースが少なくない。
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朝型の人、増える

2016-06-11 06:45:30 | 医療一般
朝型の人、増える NHK「国民生活時間調査」
NHK放送文化研究所が行った「国民生活時間調査」で、早く就寝する人が増えていることが分かった。
早起きや朝に働く人も増え続けており、人々の生活が朝型にシフトしている。
 
調査結果によると、日本人の平日の睡眠時間は7時間15分。
これまでの減少傾向が下げ止まった。
夜は各曜日とも半数以上の人が午後11時には寝ており、前回の調査(2010年)と比べ、就寝時間は早まっていた。
 
一方、朝、寝ている人が半数を切る時間は、平日は午前6時15分、土曜は6時半、日曜は7時。
前回と比べ、平日は5時~7時15分に就寝中の人が減り、早起きの傾向も進んでいた。
 
働く時間も朝に移行しており、職を持っている人の中で平日の朝8時より前に仕事をしている人は、2000年の13%から20%に増えた。
これに対し、午後1時~5時、同5時半~9時半は減少傾向で、同僚らとの飲食など「仕事の付き合い」をする人も減っていた。
 
同研究所は「平日夜は40代など働き盛りの世代で早寝が増え、朝も若い世代を含む幅広い年齢層で早起きが増えている。仕事や学校など社会全体が朝型にシフトしつつあるようだ」としている。

出典
日経新聞 2016.2.18
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インスリンが体内時計調節

2016-02-22 22:04:30 | 医療一般
インスリンが体内時計調節 時差ぼけ解消に応用も
・約24時間周期で睡眠や覚醒のリズムを生み出す「体内時計」の調節に、膵臓から分泌されるインスリンが一役買っていることを、山口大時間学研究所の研究チームがマウスを使って解明した。
 
・体内時計は体の細胞一つ一つに存在する時計遺伝子がつかさどり、適切な時間に光を浴びたり食事したりすることが調節を促すとされる。
 
・チームは食事の際に出る代表的なホルモンとして、糖分を摂取した際に分泌されるインスリンに注目。
インスリンの働きを阻害する物質を注射したマウスと正常なマウスを用意し、普段と違う時間に餌を与えた結果、インスリンを阻害されたマウスは新たな食事時間に合わせて時計遺伝子が働くようになるのに長い日数が必要だった。
 
・また、培養した体内組織にインスリンを加える実験も実施。肝臓や脂肪などの時計遺伝子の活動には変化が見られた一方、食事との関わりが少ない肺や血管などにはほとんど変化がなかった。
 
チームリーダーは「糖分の摂取時間を工夫することで、時差ぼけの解消や夜型になりがちな現代人の生活改善に役立つ可能性がある」と期待する。

出典
日経新聞 2014.10.11


<関連サイト>
インスリンが体内時計の調節メカニズムに影響
http://www.dm-net.co.jp/calendar/2014/022170.php
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医師の偏在解消に向け、医師会など緊急提言

2015-08-21 07:36:10 | 医療一般
医師の偏在解消に向け、医師会など緊急提言へ
http://mtpro.medical-tribune.co.jp/mtpronews/yomiuri/ym150833.html

日本医師会と全国医学部長病院長会議は2017年8月19日、地域や診療科ごとの医師の偏在を解消するための緊急提言の骨子を発表した。
 
骨子は、
〈1〉生涯にわたり異動を把握する「医師キャリア支援センター」を各大学に設置
〈2〉臨床研修は原則、出身大学のある地域で行う
〈3〉地域の診療科ごとに必要な医師数を把握する――など。「現在の医師不足の本質は、絶対数ではなく、地域・診療科ごとの偏在にある」としており、近く正式な提言書にまとめ、厚生労働省などに提出する予定。


<私的コメント>
かつて厚労省が始めた卒後研修制度により医学部卒業後の医師の大都市、大病院への集中が始まりました。
制度の設立趣旨自体には共感できるところも多いのですが、医師偏在という大きな副作用が出ました。
本来は、この医師偏在を生み出した厚労省がこういった軌道修正をすべきことです。
誠にもって無為無策と言わざるを得ません。
文科省(当時は文部省)が行った、少なくとも1県1医大ということで国立単科医科大学が「雨後の筍」のように作られました。
この政策も先述の卒後研修制度により、卒後に出身大学の「地方」に残らないという現象に拍車がかかってしまいました。
今では仙台と成田に医科大学を作ろうという政策が実現しつつあります。
医師の粗製乱造に拍車がかかることは明々白々です。
個人的な話で恐縮ですが、私が医学部を出た時には約40校の医学部しかなく、卒業生も全国で約4,000人でした。
しかるに今や医学部の数も卒業生数も倍以上になっています。
当時でさえ聞かれなかった医師不足が今問題になっているのは明らかに医師や専門科目の偏在が原因なのです。
人口減少の中で、バカ(役人や政治家)につけるクスリが見つからないのが誠にもってもどかしいところです。
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受動喫煙

2015-08-11 00:05:14 | 医療一般
受動喫煙、全死亡原因の1%占める
http://apital.asahi.com/article/tsubono/2012111200127.html
非喫煙者の受動喫煙による健康被害を世界規模で推計した論文が、ランセットに2011年1月に掲載された。

各種の調査データを使って、2004年時点の192カ国の受動喫煙の状況、受動喫煙による病気のリスク上昇、受動喫煙が原因での死亡数などを推計した。
世界全体で受動喫煙を受けている非喫煙者は、小児(14歳以下)が40%、成人(15歳以上)の男性が33%、成人の女性が35%。日本を含む西太平洋地域では、小児が51%、成人男性が50%、成人女性が54%と、世界の平均より高かった。
2004年の世界全体で、受動喫煙が原因で603,000人の非喫煙者が死亡した。
これは同年の世界の死亡数全体の約1%に相当した。死因ごとにみると、もっとも多かったのは「成人の虚血性心疾患(心筋梗塞など)」(379,000人)、2番目に多かったのは「5歳未満の小児の気管支炎や肺炎」(165,000人)。以下、「成人の喘息」(35,800人)、「成人の肺がん」(21,400人)が続いた。

性別・年代別に死亡数をみると、成人女性が281,000人と全体の47%を占めてもっとも多く、小児が166,000人(28%)、成人男性が156,000人(26%)と続いた。
著者らによると、2007年末までに、16カ国ですべての屋内の職場と公共空間での喫煙を禁ずる法律が成立している。
しかしこうした法律のもとで生活しているのは、世界人口の7.4%に過ぎないという。
著者らはまた、成人女性と小児を受動喫煙の害から守るために、家庭での受動喫煙を減らす対策が必要だと考察している。

出典
早稲田大学大学院客員教授(政治学研究科ジャーナリズムコース) 坪野吉孝



<私的コメント>
受動喫煙が原因の死亡数が、世界の死亡者全体の約1%を占めるという結果に驚きます。
非喫煙者を受動喫煙から守る対策の重要性をあらためて感じるとともに「元から絶つ(禁煙)」ということが何より大切です。

受動喫煙とは、喫煙により生じた副流煙(喫煙者が吸い込む主流煙に対してたばこの先から出る煙)、呼出煙(喫煙者が吐き出した煙)を発生源とする、有害物質を含む環境たばこ煙に曝露され、それを吸入すること。
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横井也有「健康十訓」

2015-07-22 07:08:24 | 医療一般
横井也有「健康十訓」

一、 少肉多菜(肉を控えて、野菜を多く)
二、 少塩多酢(塩分は少なく、酢を多く)
三、 少糖多果(砂糖を控えて、果物を多く)
四、 少食多噛(少ない量をよく噛む)
五、 少衣多浴(薄着で風呂に入る)
六、 少言多行(文句を言わず、実行する)
七、 少欲多施(欲望を控え、人々に尽くす)
八、 少憂多眠(くよくよせず、よく眠る)
九、 少車多歩(車に乗らず、よく歩く)
十、 少憤多笑(怒らず、よく笑う)


般若心経のリズムで唱えれそうです。
もっとも、この「健康十訓」のテーマな「少」と「多」。
一方、般若心経は無」。


横井也有
http://www.geocities.jp/haikunomori/yayu_top.html
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知行合一

2014-11-17 15:33:25 | 医療一般
知行合一(ちこうごういつ)
http://www.kokin.rr-livelife.net/yoji/yoji_ti/yoji_ti_4.html

「“知行合一”が行動力の原点に!」
http://diamond.jp/articles/-/1899

知行合一
http://ja.wikipedia.org/wiki/知行合一


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アミロイドβが脳に蓄積されるのを防ぐ蛋白質「ソーラ」

2014-02-17 07:00:27 | 医療一般
アルツハイマー原因物質を掃除…阪大教授ら発見
■アルツハイマー病の原因物質が脳に蓄積されるのを防ぐ蛋白質を発見したと、大阪大蛋白質研究所の高木淳一教授らのチームが発表した。

■チームは、アルツハイマー病の患者で、「ソーラ」というたんぱく質が、少ないことに着目した。

■病気の原因物質「アミロイドβ」の量を一定にしたマウスに対し、この蛋白質の量を多くしたものと平均的な量のものとで比較。
その結果、蛋白質の量が3~4倍多いマウスは、平均的な量のマウスよりアミロイドβの蓄積量が4分の1になったという。

http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=92938

出典 読売新聞 2014.2.13
版権 読売新聞社


<私的コメント>
速く臨床応用されるといいですね。
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脂肪を燃やす

2014-01-14 22:29:03 | 医療一般
■有酸素運動には過剰な期待はしない方がいい。
体重60キロの人が3キロ走っても、減る脂肪は15グラム程度。

■むしろ無酸素運動で筋肉をつけて基礎代謝を上げることが重要。

■筋トレ「スロートレーニング」
ゆっくりと筋肉を動かすと、体内から脂肪の分解を促す成長ホルモンが出やすくなり、有酸素運動で脂肪が燃えやすくなる。

具体例(下半身を鍛えるスクワット)
3~5秒を目安にゆっくり上げ下げする。10回程度を3度繰り返す。



引用
日経新聞・朝刊 2014.1.14
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難病自己負担2割に引き下げ

2013-10-19 22:00:43 | 医療一般
難病自己負担2割に引き下げ 厚労省見直し案、月最大4.4万円

■厚生労働省は2013年10月17日、難病患者への医療費助成制度の見直し案をまとめた。
患者の自己負担の割合を現行の3割から2割に引き下げた上で、所得に応じて一定の負担を求める内容。
新たに助成対象となる人の場合、最大で月額4万4400円の負担となる。
同省は来年度から助成対象となる疾患を大幅に増やす方針で、安定的に制度を維持できる仕組みを整える。

■難病患者の医療費助成を巡っては、同省の専門家委員会が今年1月、対象となる病気を現行の56疾患から300超に拡大することなどを提言。
これを受け、難病対策委員会は具体的な自己負担のあり方などを議論してきた。

■たたき台の数字は、医療費の自己負担に上限額を設けている「高額療養費制度」の仕組みを参考に算出。年収370万円未満の世帯なら月1万2000円が上限、それ以上は原則、月4万4400円とした。

出典 日経新聞・朝刊 2013.10.18
版権 日経新聞社
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iPS細胞作製に2種類のたんぱく質が関与

2013-10-18 21:53:58 | 医療一般
iPS細胞作製に関与、2種類のたんぱく質 京大が発見

■京都大学iPS細胞研究所の山本拓也助教らは、iPS細胞を作るときに重要な役目を果たすたんぱく質を見つけた。
このたんぱく質が働かないと、作製効率が大幅に落ちることを確かめた。iPS細胞ができる仕組みを解明する手がかりになるという。

■iPS細胞を作るには、細胞の時計の針を巻き戻す「初期化」と呼ぶ現象を起こす必要がある。京大の山中伸弥教授は4つの遺伝子を皮膚などの細胞に組み込むことで初期化に成功し、2012年のノーベル生理学・医学賞を受賞した。

■山本助教らは普通の細胞がiPS細胞になるときに働くたんぱく質があると考え、iPS細胞を作り出して観察した。
生命の設計図であるDNAから遺伝情報を読み取る過程で働くたんぱく質の中から、2種類が関係していることを突き止めた。それぞれのたんぱく質を働かないようにすると、iPS細胞の作製効率は通常の20~50%に低下した。

■今後、特定した2つのたんぱく質の機能を詳しく調べてiPS細胞ができる仕組みの解明を進める。
iPS細胞の作製効率の向上や品質管理などに役立つとみている。

出典 日経新聞・朝刊 2013.10.18
版権 日経新聞社
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山内・任天堂前社長 京都大学「積貞棟」を残す

2013-09-21 21:48:01 | 医療一般
2013.9.19 山内・任天堂前社長死去のニュース。

2010年に完成した京都大学のがん治療の拠点病棟「積貞棟」の建設に、事業費の全額約75億円を寄付したという。

すごい。




http://www.kuhp.kyoto-u.ac.jp/education/info20100525.html/
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胃がん検診、内視鏡推奨せず 厚労省 現場から異論も

2013-08-19 23:16:36 | 医療一般
胃がん検診で内視鏡(胃カメラ)を使うことが増えているが、8年ぶりに改訂される厚生労働省の指針で、これまで同様、バリウムを飲むX線検査が従来通り公費検診で推奨され、内視鏡は推奨されないことがわかった。
「死亡の減少が明らかでない」という理由だが、現場の医師から疑問の声も出ている。

■厚労省研究班(主任研究者=斎藤博・国立がん研究センター検診研究部長)が、2005年以降の医学論文の質を評価して指針の改訂作業をした。複数の論文で、内視鏡検査により胃がん死亡が減少する効果が示唆されたが、論文の対象人数が少ないなどとして、05年の指針と同様、科学的根拠が不十分と判断。
公費で行う検診としては「推奨しない」と結論づけた。
 
■X線検査では、バリウムをお年寄りが誤嚥する問題も起きている。
胃がん発見の精度は内視鏡の方が高いが、治療の必要がない早期がんを見つけてしまう可能性もあると指摘されている。
 
■指針案の公開フォーラムでは、消化器内科医らから「論文の評価が厳しすぎる」「内視鏡の方が精度が高い」などの声が出た。
同省研究班は「公費で実施する以上、科学的根拠が必要だ」と反論する一方、「科学的根拠はあと一歩だ」とした。
 
■胃がんは、新たにがんと診断される患者の中で最も多く、08年には約12万3千人に見つかったと推計されている。
死亡では肺がんに次いで2番目に多い。

'''<参考>'''
朝日新聞・朝刊 2013.8.19


'''<私的コメント>'''
「治療の必要がない早期がん」とは一体どのような早期がんd何でしょう
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乳がんに「国民性」? 

2013-07-16 05:48:26 | 医療一般
乳がんに「国民性」? 日本人と欧米人の違い

がん発症のリスクなどを調べることができる遺伝子検査。
がんと遺伝子の関係が明らかになりつつあるなか、乳がんにも「国民性」があることがわかってきたという。

*  *  *

■日本人と欧米人では、乳がんの発症年齢の分布が全然違い、欧米人は閉経後に発症するホルモン陽性タイプの乳がんが多く、発症年齢のピークが60代後半。
45歳未満は乳がん全体の3~4割だが、日本人は45歳未満が5割近くに達する。

■異常があると乳がんや卵巣がんに罹患しやすくなる遺伝子BRCA1、2は、原因遺伝子の7割近くを占めると推定されているが、P53、PTENといった、他の原因遺伝子も見つかっている。
最近は、ゲノム情報を一度に調べられる「次世代シーケンサー」も登場し、個人についても、ゲノムをまるごと読む「ホールゲノム」時代が訪れようとしている。
将来乳がんを起こす確率が高い変異なのか、そうでないのかという塩基の配列ごとの対応表がそれぞれできれば、1人の人を次世代シーケンサーにかけて、1度の検査で複数の代表的な原因遺伝子を同時にチェックすることも可能になってくる。

■国ごとの傾向がわかるようになれば、より精度の高い予測のもとに、予防や治療、検診などのプログラムを組み立てられる。
日本でも厚生労働省が研究を重ねた結果、BRCA2の人の方が多いとされていた実態が、最近ではBRCA1の人の比率が増えるなどデータは更新されている。

■自国のデータベースの作成は重要。
韓国では1千人以上の陽性者のデータを集めていて、独自のリスク解析ソフトも作っている。
日本はまだ260人を対象にした検査で、陽性の人が80人というデータを出している段階。
一人ひとりにふさわしい予防や治療法の選択を手助けするためにも、日本人独自のデータベースを作る必要がある。
海外のデータに頼らざるを得ない状況を打破する必要がある。

※AERA 2013年7月15日号

http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20130715-00000006-sasahi-hlth


<私的コメント>
「日本は医療先進国」というのが幻想であることがわかります。
医療技術はあるが、プログラム構築にスピード感とスケール感がないのが日本の医療面での国家戦略の特徴です。
関連医学会も、組織が硬直してしまって同様な状態に陥っています。
国が動くのを待つのではなく、関連医学会が旗幟(きし)を鮮明にすべきではないのでしょうか。
専門である関連医学会が動き始めて国を動かす。
そうでなければ国は重い腰を上げません。
関連医学会の怠慢といわれても仕方がありません。



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