５０年前、そう、徳さんが中学生だった時、社会科の先生がクラスのみんなに意地悪な質問をした。
まだ新幹線が走っていない時代だったが、
「現在僕たちが恩恵を受けている科学技術の進歩は、ほとんどが戦争のお陰である。
戦争がなければ飛行機だって今みたいに発達はしなかっただろう。
電車も自動車も戦争によって目覚しく発達した。
交通機関だけではない。
通信技術も、そう医療だって戦争によって随分と発達してきた。
確かに戦争は多くの犠牲をもたらしたが、戦争というのは悪い面ばかりじゃない。
人類の進歩にちゃんと寄与しているんだ。
違うか？」
なんて、挑発的な質問だった。
クラスの皆は、その教師がゴリゴリの反戦思想の持ち主なのを知っていたので、彼の挑発に乗ることもなく、ニヤニヤして次の展開を待っていた。
その時、当時から幼さ丸出しの徳さんだけが挑発に乗った。
「僕はもうこれ以上科学の進歩なんてものは必要ないと思います。今まで発達してきた科学技術をさらに進めるのではなく、その技術による恩恵をあらゆる人が平等に受け取れるように努力すべきだと思います」
当然、先生が求める答えとは無縁の方向にある答えだ。
恥ずかしいぐらいの幼さだが、もっと恥ずかしい事に、この幼い考え方が還暦を過ぎてなお、徳さんの胸に燻っているのだから始末が悪い。
世の中の流れにどこか背を向けている、、、。
、、、そして、今回の地震、津波、原発事故。
これまでの日本が壊れていく。
日本人が壊れていく。
そして日本が再建される。
日本人が再建される。
復興は元通り、という事ではない。
新興でなければならない。
新興を目指して、新しい動きがあちこちから湧き出している。
以下は、一学者さんの新しい動き。
＊＊＊
東北地方太平洋沖地震への復旧・復興支援に、日本版「対口支援」の仕組みの導入を
（メモ 第１案）
富士常葉大学環境防災学部
小村 隆史
【対口支援とは】（注：１対１対応と言ったほうが通りやすいかも）
対口支援は、中国において、比較的経済の発展した省や直轄市が、
経済発展の遅れた地方を１対１で支援する仕組み。７０年代から
経済発展支援の方法として用いられていたとのこと。
四川地震では、１９の被災しなかった省・直轄市が、それぞれ、
被災地の一つの県・市を担当して復旧再建を支援。
（自ずと援助競争となるが、当然、意図されたものであろう。）
【日本版「対口支援」のイメージ】
全国知事会がリーダーシップを取り、政府の緊急災害対応本部や
全国市町村長会との調整の下、被災自治体（県・市町村）と
支援側自治体（都道府県・市区町村）を１対１関係で結ぶ。
各種の支援・受援はパートナー間を行うことを原則とする。
もちろん、パートナー以外への支援・受援を拒むものではない。
中央政府の有無を言わさぬ割り当てではない点に、
地方分権時代の日本型「対口支援」の意義（地方の当事者意識）を
見出すべき。
【日本版「対口支援」の必要性】
東北地方太平洋沖地震の被災規模の大きさと広域性に鑑みて、
中央政府及び全国知事会等の全国組織が、直接、支援・受援の
調整を行うことは大変な負担となる。対口支援のメカニズムを
作ることで、この種の調整業務にかかる負担軽減が可能となり、
その分、きめの細かい支援・受援が可能となる。
【対口支援を具体化するにあたってのポイント】
仕組みの導入にあたっては、パートナー決めだけは、全国知事会
（会長：麻生福岡県知事）及び同災害対策特別員会
（委員長：泉田新潟県知事、副委員長：川勝静岡県知事）が、
関係組織と事前に図った上で、バン！と提示する必要がある。
皆がああだこうだ言い出したら、収拾がつかなくなる。
パートナーが決まった後は、支援側が受援側へ職員の派遣を行い、
事後の調整は、①災害対策本部等に常駐するであろう担当職員が
支援ニーズを出身母体（非被災地側）に連絡、②被災地域外で
具体的に段取り、③結果を被災地側に返す、④実施、という
段取りで展開されることになろう。
＊＊＊
カイロジジイのHPは
http://www6.ocn.ne.jp/~tokuch/
そして、なんでもブログのランキングというものがあるそうで、以下をクリックするとブログの作者は喜ぶらしい。
にほんブログ村
にほんブログ村
まだ新幹線が走っていない時代だったが、
「現在僕たちが恩恵を受けている科学技術の進歩は、ほとんどが戦争のお陰である。
戦争がなければ飛行機だって今みたいに発達はしなかっただろう。
電車も自動車も戦争によって目覚しく発達した。
交通機関だけではない。
通信技術も、そう医療だって戦争によって随分と発達してきた。
確かに戦争は多くの犠牲をもたらしたが、戦争というのは悪い面ばかりじゃない。
人類の進歩にちゃんと寄与しているんだ。
違うか？」
なんて、挑発的な質問だった。
クラスの皆は、その教師がゴリゴリの反戦思想の持ち主なのを知っていたので、彼の挑発に乗ることもなく、ニヤニヤして次の展開を待っていた。
その時、当時から幼さ丸出しの徳さんだけが挑発に乗った。
「僕はもうこれ以上科学の進歩なんてものは必要ないと思います。今まで発達してきた科学技術をさらに進めるのではなく、その技術による恩恵をあらゆる人が平等に受け取れるように努力すべきだと思います」
当然、先生が求める答えとは無縁の方向にある答えだ。
恥ずかしいぐらいの幼さだが、もっと恥ずかしい事に、この幼い考え方が還暦を過ぎてなお、徳さんの胸に燻っているのだから始末が悪い。
世の中の流れにどこか背を向けている、、、。
、、、そして、今回の地震、津波、原発事故。
これまでの日本が壊れていく。
日本人が壊れていく。
そして日本が再建される。
日本人が再建される。
復興は元通り、という事ではない。
新興でなければならない。
新興を目指して、新しい動きがあちこちから湧き出している。
以下は、一学者さんの新しい動き。
＊＊＊
東北地方太平洋沖地震への復旧・復興支援に、日本版「対口支援」の仕組みの導入を
（メモ 第１案）
富士常葉大学環境防災学部
小村 隆史
【対口支援とは】（注：１対１対応と言ったほうが通りやすいかも）
対口支援は、中国において、比較的経済の発展した省や直轄市が、
経済発展の遅れた地方を１対１で支援する仕組み。７０年代から
経済発展支援の方法として用いられていたとのこと。
四川地震では、１９の被災しなかった省・直轄市が、それぞれ、
被災地の一つの県・市を担当して復旧再建を支援。
（自ずと援助競争となるが、当然、意図されたものであろう。）
【日本版「対口支援」のイメージ】
全国知事会がリーダーシップを取り、政府の緊急災害対応本部や
全国市町村長会との調整の下、被災自治体（県・市町村）と
支援側自治体（都道府県・市区町村）を１対１関係で結ぶ。
各種の支援・受援はパートナー間を行うことを原則とする。
もちろん、パートナー以外への支援・受援を拒むものではない。
中央政府の有無を言わさぬ割り当てではない点に、
地方分権時代の日本型「対口支援」の意義（地方の当事者意識）を
見出すべき。
【日本版「対口支援」の必要性】
東北地方太平洋沖地震の被災規模の大きさと広域性に鑑みて、
中央政府及び全国知事会等の全国組織が、直接、支援・受援の
調整を行うことは大変な負担となる。対口支援のメカニズムを
作ることで、この種の調整業務にかかる負担軽減が可能となり、
その分、きめの細かい支援・受援が可能となる。
【対口支援を具体化するにあたってのポイント】
仕組みの導入にあたっては、パートナー決めだけは、全国知事会
（会長：麻生福岡県知事）及び同災害対策特別員会
（委員長：泉田新潟県知事、副委員長：川勝静岡県知事）が、
関係組織と事前に図った上で、バン！と提示する必要がある。
皆がああだこうだ言い出したら、収拾がつかなくなる。
パートナーが決まった後は、支援側が受援側へ職員の派遣を行い、
事後の調整は、①災害対策本部等に常駐するであろう担当職員が
支援ニーズを出身母体（非被災地側）に連絡、②被災地域外で
具体的に段取り、③結果を被災地側に返す、④実施、という
段取りで展開されることになろう。
＊＊＊
カイロジジイのHPは
http://www6.ocn.ne.jp/~tokuch/
そして、なんでもブログのランキングというものがあるそうで、以下をクリックするとブログの作者は喜ぶらしい。
にほんブログ村
にほんブログ村