おや? なんだろう? おもしろいね~ と自然に笑顔になり、楽しんで取り組みたいですね。 まさしくそれは彩りですね!!

卓越性の探究者、波田野が皆さんに販売戦略・営業手法についてや、コミュニケーションについて思う事をお届けします。

マーケティング研究 他社事例 712 「GAFAという巨人4」 ~年率20%を超える成長を続けるアマゾン~

2020-12-31 11:36:59 | マーケティング
マーケティング研究 他社事例 712 「GAFAという巨人4」 ~年率20%を超える成長を続けるアマゾン~


収益を次の投資へと注ぎ込むことで事業領域を拡大してきたアマゾンの現状を追います。

「GAFAの中でもアマゾン・ドット・コムの強さは突出している」

こう話すの、ハーバード経営大学院でテック大手の経営戦略を教えるスニル・グプタ教授です。

名門大学院の教授をもうならせるアマゾンの強さとは、その類いまれな成長率にあります。

同社の2019年の売上高は2805億ドル(約29兆円)で、通常、企業規模が大きくなると成長率は鈍化しますが、アマゾンは売上が30兆円に迫る今なお、年率20%を超えるスピードで成長しています。

グプタ教授は「アマゾンは、私が大学院で教えてきた「ビジネス成功の方程式」をことごとく覆してきた」と語ります。

中でも2つの点で特別なものとなっていて、模が大きくなってからも成長を続ける点が一つで、もう一つが、テック大手の多くが単一の事業を手掛けるのに対し、アマゾンは多様な収入源を持っている点です。

いわゆる多角経営は、1つの業界に収入を頼らずに済むためリスクヘッジにはなりますが、経営資源も分散するため競争力が弱まるというデメリットがあります。

ところがアマゾンは、それぞれの事業領域で既存の競合を圧倒する勢いで成長を続けています。

つまり教科書の逆を行く経営で勝ち続けているのです。

しかもその矛先は、グーグルやフェイスブックなど、アマゾンと同じ時代に急成長を遂げてきたテック大手にも向きます。

「近い将来、アマゾンがグーグルやフェイスブックの事業領域を奪うことも十分に考えられる」とグプタ教授は予想しています。

GAFAの強さは、消費者が気づかぬうちに大量のデータを自動的に収集し、それを活用することで収益を上げる点にあります。

消費者はGAFAが提供するサービスの使い勝手が良いため、何の疑いもなく利用します、サービスが使われれば使われる程GAFAの蓄積データ量は増え、利用者の嗜好をより精度高く予測できるようになります。

すると、利用者がまさに欲しい商品の広告がタイミング良くコンピューター画面に表示されるようになり、利用者も広告主も喜ぶ「ウインウイン」の構図が生まれるのです、

アマゾンの強さの秘密もまさにこの点にあります。

ただ1点だけ異なるのは、グーグルやフェイスブックと違って、アマゾンが利用者の購買にまつわるすべての情報を保有していることです。

クレジットカード番号や発送先の住所はもちろん、何をいつ購入してどんな理由で返品したかまで把握しています。

この違いが、グーグルとフェイスブックの業績を支えるデジタル広告の分野で効果を発揮し、両社を脅かし始めているのです。

仮に、今週末にハイキングの予定があるAさんがブーツを探していたとします。

グーグルで検索したところ、アマゾンのサイトがヒットし、Aさんはそこで好みの物を見つけ購入しました。

グーグル検索ではその後もしばらくブーツの広告が表示されましたが、アマゾンからは今度は「ハイキング用衣類はいかがですか?」と広告メールが届きAさんは購入を検討しています・・・といったように、グーグルもアルゴリズムを駆使してクリック率を高めますが、購買情報を持つアマゾンはリアルタイムで利用者の状況を把握できる点で分があるのです。

アマゾンのデジタル広告は事業はここ数年で急拡大しています。

数年前はほぼなかった同事業の売上が、2020年は200億ドルに達しそうな勢いです。

大半をデジタル広告が占める「その他事業」の売上高は20年7~9月期、前年同期比51%増の53億9800万ドルだった。

無論、グーグルの同期のデジタル広告事業の売上は370億ドルとアマゾンをしのぎます。

しかし、売上高全体に占める同事業の割合がグーグルは83.4%、フェイスブックは98.8%であることを踏まえると、アマゾンの破竹の追い上げは両社にとって不気味なはずです。

ところが、アマゾンの本当の怖さは、もっと他のところにある事を知ったら、皆さんはどのように思われるでしょうか?

(続く)


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マーケティング研究 他社事例 711 「GAFAという巨人3」 ~プライバシー保護でデータ集中~

2020-12-30 11:43:41 | マーケティング
マーケティング研究 他社事例 711 「GAFAという巨人3」 ~プライバシー保護でデータ集中~


個人情報保護などのデータ規制に関してもジレンマが残ります。

欧州では個人情報等を域外に持ち出すことを禁じる欧州一般データ保護規則(GDPR)が施工されましたが、アメリカや日本では、行き過ぎた規則はイノベーションの阻害につながるとの懸念の声は根強くあります。

データ規制の強化を受けて、GAFA各社はプライバシー保護の施策を積極的に進めています。

例えば、アップルは2021年中に、スマートフォンやタブレット端末ごとに割り振られているIDを、ユーザーの許可が無い限り、アプリ開発者などに提供しないようにすると公表しています。

これまではユーザーが拒否しない限り、アプリ開発者などが利用できたのですが、この変更で、アプリ開発や広告にIDを活用してきた事業者は、データ取得が制限され収益が大きく下がる可能性があります。

プライバシー保護を強化した結果、かえってGAFAにデータが集中しかねないわけです。

加えて、各国の利害もからむことで足並みがそろわないことが、結果的にGAFAに対して有効な制裁につながらない問題もあります。

デジタル課税でも同様の状況に陥っています。

デジタル課税とは、GAFAがインターネットを通じてビジネスを世界展開し、各国で莫大な収益を得ているにも関わらず、物理的な拠点を設けていないことを理由に各国に法人税を納めていないことへの批判から生まれたものです。

経済協力開発機構(OECD)では、2021年半ばにも、物理的な拠点がなくても利益を計上していれば課税できる枠組みを作ろうとしていますが、産業保護政策の観点から、アメリカは反対しています。

欧州とアメリカの温度差は大きいと言えます。

各国の規制当局の動きを尻目に、勢力を伸ばすGAFA。

その中でも、中核のEC(電子商取引)事業を中心に特に膨張を続けているのがアマゾンです。

他の3社に比べ、事業の多角化でも一歩先を行きます。

(続く)


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マーケティング研究 他社事例 710 「GAFAという巨人2」 ~時価総額は東証1部を超えているんです!?~

2020-12-29 17:08:27 | マーケティング
マーケティング研究 他社事例 710 「GAFAという巨人2」 ~時価総額は東証1部を超えているんです!?~


「巨額の投資でイノベーションを引き起こし、消費者の潜在的なニーズを満たすサービスを創造して巨額の利益を得る」

GAFAはこの好循環を繰り返す事で成長して来ました。

新型コロナウイルスで多くの企業が不振に見舞われ、事業規模縮小に走らざるを得ない中、GAFAの勢いは変わらないどころか、むしろ強まっているといっても良いでしょう。

ハリウッドのアーティストたちのシリコンバレーへの移動は、コロナ禍の中でGAFAの影響力がさらに高まっている事実を示しています。

GAFAの研究開発費は、新型コロナ後も増加を続けています。

2020年1月から9月までに4社が投じた研究開発費は787億ドル(約8兆2700億円)と前年同期比で約17%増えました。

4社の合計額は、なんとミャンマーのGDP(国内総生産)を上回る規模となっています。

事業拡大に向けて、企業買収にも余念がありません。

GAFAが20年上半期に買収した主な企業は以下の通りです。

グーグル、Appsheet(アメリカ)モバイルアプリ開発プラットフォーム・North(カナダ)スマートグラス開発。

アップル、Dark Sky(アメリカ)天気予報アプリ、Voysis(アイルランド)自然言語の入力を解析するAIプラットフォーム、NextVR(アメリカ)スポーツや音楽のVR配信、Fleetsmith(アメリカ)デバイスのリモート管理支援。

フェイスブック、Sanzaru Games(アメリカ)VRゲーム等開発のゲームスタジオ、Scape Technologies(イギリス)AR向けの位置特定サービスを提供、Mapillary(スウェーデン)クラウドソーシングで地図用データを収穫する技術を持つ。

アマゾン、Zoox(アメリカ)自動運転技術を開発。

企業の事業内容はクラウドサービスからゲーム、VR、そして自動運転と多岐にわたっています。

とりわけ熱心なのがアップルで、上記の企業の他にさらに4社を買収しています。

コロナ禍で企業価値が下がったところをチャンスと見ているようです。

皮肉にもコロナショックはGAFAを「焼け太り」させており、4社の時価総額は、アメリカを代表するS&P500種株価指数全体の時価総額の19%を占めています。

マイクロソフトを加えるとその額は今年4月、約560兆円となり、日本の東証1部上場企業の時価総額を超えたのでした。

外出自粛で人々の行動範囲が狭まる中、GAFAが提供するサービスや製品に依存せざるを得ない状況が、GAFAを勢いづけています。

検索窓に打ち込まれた単語や買い物の履歴、SNSで「いいね」を集めた投稿など、人々がサービスを使えば使うほど、GAFAの下には次のビジネスの「種」につながるデータが集まり、他の事業者の参入機会を奪う事にもつながりかねません。

各国の規制当局や一部の個人・企業はこうした状況に懸念を持ち、GAFAへの反発を強めています。

それでもGAFAの成長が止まらないのは、新型コロナウイルスの感染拡大という追い風だけが理由ではありません。

蓄えたデータを利用してイノベーションを起こすGAFAのビジネスモデルに、現行の規制の枠組みが十分に対応できていない面もあるからです。

各国の規制は、大きく「競争政策」「個人情報保護」「デジタル課税」といった内容で分類することができます。

例えば、競争政策では消費者利益と価格支配力を市場の独占・寡占の判断基準としてきた法律でGAFAを規制するには限界があります。

なぜなら消費者は検索エンジンやSNSなどを無料で利用していて、他の競合へ乗り換えるのも自由です。

このような状況のもと「消費者が特定のサービスを使わざるを得ない状況を生み出し、データを収集することで他の事業者が公正に競争できない環境を作り出している」という強力な証拠を集めるのは容易ではありません。

(続く)



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マーケティング研究 他社事例 709 「GAFAという巨人1」 ~強まるGAFAへの批判~

2020-12-28 07:23:13 | マーケティング
マーケティング研究 他社事例 709 「GAFAという巨人1」 ~強まるGAFAへの批判~


アメリカ映画産業の中心地、ハリウッドで異変が起こっています。

新型コロナウイルスの感染拡大により、映画の興行収入は激減しており、ハリウッドでは制作費用が高い作品を中心に、多くのプロジェクトが頓挫する事態となっているのです。

ここで働いていたVR(仮想現実)やAR(拡張現実)のアーティストたちの仕事は大きく減ってしまいましたが、彼らは新しい仕事を得にシリコンバレーに向かいました。

彼らはハリウッド映画で、コンピューターグラフィックスを駆使したデジタル効果技術を主に手掛けてきました。

こうした技術が、テック大手が開発を進めるAR・VRのアプリケーションやハードウエアの開発に生かされているというのです。

より五感を駆使したリアルな仮想現実空間を構築する技術が出来れば、消費者に新しい体験やサービスを提供することが出来ます。

コンサルティング会社のアクセンチュア(アメリカ)の試算によれば、アメリカのIT企業はARとVR技術に約210億ドルを投資する見込みですが、この数字は3年後の2023年には現在の6倍弱となる1210億ドルにまで膨らむ可能性があると言います。

アメリカの司法省は2020年10月20日に検索事業に関して反トラスト法に違反しているとしてグーグルを提訴しました。

一国の経済力に並ぶ資本と影響力を持つGAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コム)に対し、国や規制当局の風当たりは年々強まっています。

自国企業保護の観点から規制に慎重だったアメリカも、公正な競争が阻害されているとして方針を変え始めました。

司法省、連邦取引委員会(FTC)、連邦議会下院司法委員会など、複数の組織が2019年以降、同時に調査を進めてきました。

2020年7月29日にオンラインで開催された、下院司法委員会による公聴会では、出席したGAFAのトップたちが議員たちからの激しい攻撃や批判にさらされる事となりました。

グーグルは検索サービスで圧倒的なシェアを武器に競合を排除していること、アップルはアプリ配信サービス上で競合アプリが不公平な扱いを受けていることを攻撃され、フェイスブックには過去の企業買収が競合潰しの目的で実施されたのではとの指摘がなされました。

さらにアマゾンは、ネット通販サービスに出品する外部事業者の販売データを不正利用していたことが問題視されています。

驚いた事に、2020年8月に世界で人気のゲーム「フォートナイト」を開発したエピックゲームズ(アメリカ)が、アップルとグーグルを相手取り、両者の「アップルストア」「グーグルプレイ」が独占的だとして訴訟を起こしたのでした。

これだけの批判にさらされたGAFAは気落ちするかと思いきや、世界に広がりつつあるGAFA包囲網もどこ吹く風とばかりに、彼らの力は増しているのが現状です。

2020年10月29日、グーグルCEOのスンダ―・ピチャイ氏は、アルファベット(グーグル親会社)の2020年7月期から9月期の決算を受けて、「力強い四半期だった」と語りました。

好業績となった要因は主力のデジタル広告収入が持ち直したからです。

新型コロナウイルスの影響で4~6月期は売上高が上場以来初の前年割れでしたが、7~9月期は前年同月比14%増とV字回復となりました。

広告収入以外にも、巣籠もり需要で動画サービスの「You Tube」やクラウドサービスが好調だったためです。

グーグル以外の3社も増収という結果でした。

電子商取引やクラウドサービス、SNS(交流サイト)などGAFAが展開する事業は、インターネット上で様々な情報やモノをやり取りするプラットフォームビジネスで、今やこれらのサービスは、人と人との物理的な接触が難しくなった新型コロナ感染拡大後のニューノーマルにおいて、なくてはならないものとなりました。

アップルは在宅勤務に必要不可欠なデバイスの売上が伸びました。

自宅にいながら仲間や同僚とのコミュニケーションが取れるSNSは重宝され、2020年9月のフェイスブックの月間利用者数は3か月前と比べて4000万人増えました。

コロナの影響で小売業や飲食店がオンライン販売にかじを切った事も、広告出稿の追い風になったのでした。

マーク・ザッカーバーグCEOは「人々がつながりを維持し、経済的な機会を作り出すためにフェイスブックのサービスに依存し続けている」と存在意義を強調しました。

アマゾンは、人々が家にいながら日用品から生鮮食品まで、あらゆる物資を調達できる重要インフラとなっています。

コロナ禍により、通常は7月に開始する「プライムデー」と呼ばれる大型販促イベントを10月に延期し、「特売日」がなかったにもかかわらず、7~9月期の売上高は前年同月比で37%増と驚異的な伸びを見せ、過去最高を記録したのです。

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マーケティング研究 他社事例 708 「冷凍マグロの倉庫も活用か」 ~コロナワクチンの保管問題~

2020-12-25 08:35:26 | マーケティング
マーケティング研究 他社事例 708 「冷凍マグロの倉庫も活用か」 ~コロナワクチンの保管問題~


95%という高い有効性が認められたファイザーの新型コロナウイルスワクチンですが、基本的に摂氏マイナス70度での保管が必要になる点がアメリカで問題視されています。

94.5%の有効性が認められたモデルナ社(アメリカ)のワクチンの場合、保管温度はマイナス20度で、こちらのワクチンなら一般的な冷凍庫で事足りますが、マイナス70度となると病院ごとに「2万ドルのコストがかかる」(CNNニュース)とされ、配備するのは容易ではありません。

日本も他人事ではありません。

ファイザーから購入を約束している数はアメリカが1億回分(5000万人分)であるのに対し、日本は1億2000万回分(6000万人分)です。

同社のワクチン事業部門で先進国地域市場を担当する担当者によると、同社はワクチンの提供スピードを速めるために、開発が終了前から製造設備の準備を並行して進める「Manufacture at risk」と呼ばれる手法を採用して来たと言います。

今更日本が購入をやめるわけにはいかないという事情もあります。

ではどうやってマイナス70度に保ちながら日本の病院などに配布し、安全に人々に投与するのか?

ファイザーはワクチンと同時に超低温を維持できるスーツケース大の専用箱を開発したと言います。

しかしこの取り扱いがやっかいなんです。

「有効期限は向上で密閉してから10日間」「箱を開けていいのは1日2回。1回につき3分まで」「箱に収納できるワクチンは1000~5000回分」など細かな条件が付きます。

ファイザーによると、日本向けのワクチンを製造するのはアメリカかベルギーの工場だと言います。

投与の現場にワクチンが届くまで平均3日かかるとされ、箱での保存は最大10日間なので、箱を受け取った病院は残り7日で1000~5000人にワクチンを投与するか、別の場所で保管しなければならない計算となります。

箱を開けられるのは1日2回、各3分までなので、その時に通常の冷蔵庫に移したとしても最大5日しか持たないと言います。

さらに1人当たり2回の投与が必要で、2回目は1回目の21日後と決まっています。

管理が複雑過ぎて病院の負担は計り知れません。

常識的には、非常に難しい対応というのを理解できます。

どうすればいいのでしょうか?

冷凍マグロ用の冷凍倉庫が活用できないかという議論が進んでいるようです。

冷凍マグロの保管はマイナス50度~60度が一般的ですが、マイナス70度で保管できる冷凍庫を販売する会社や冷凍倉庫をすでに持つ水産会社もあります。

そういった既存の設備を応用できる可能性があるのではないかという事です。

なお、ワクチンの保管用冷凍庫を開発するツインバード工業によると、マイナス80度まで達成できる冷凍技術を有するものの、マイナス70度レベルの冷凍庫を既成品として販売しているわけではないと言います。

日本政府からマイナス70度で保管できる既存の冷凍庫がどこにあるかの調査依頼が冷蔵庫の業界関係者にあったといいます。

すし文化が新型コロナから日本を救うかもしれません。

食品業界と医療業界、日本政府の連携プレーに期待したいものです。



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R29コースの特徴は、まずは個人にフォーカスしています。今更聞けないといった内容を中心に構成されており、現在の課題克服の為、またはこれから身に付けなくてはならないスキルとなっています。
R35コースの特徴は、視座を高くした構成で専門的な役職要件に応じた内容で構成されております。そして指導する立場になったあなたが身に着けるべきスキル集になっています。
R43コースの特徴は、それこそ会社全体を見回せるスキルの構成となっており、幹部候補にとっても必須の内容になっております。

セミナー名の一部をご紹介します。
・パラダイムシフトが必要なあなたのマネジメント力
・影響力から見るあなたのチームワーク力
・求められているそれを知り意見を伝える力
・創再共イノベーション力
・予定調和じゃ無い方のPDCA力
・非認知的アプローチから入るコーチング力
・笑顔がもたらす効果コミュニケーション力

受講にあたっては各自の選択制(年齢が20代だから、R43は受講できないといった事ではありません)となっており、先んじて学びを深めたい、今更聞けない事だから、といった様々な動機にお答えする内容となっております。

ちなみに、R〇〇のとなりは年齢をイメージしておりますが、例えば、R43は43歳以上の人は受けられないという事はありませんし、大卒1年目の方でもR43を受講する事は可能です。

定額制で何人でも何回でも受講が可能です!!

詳しい、資料のご請求や、ご質問等は以下にメールをお待ちしております。

メール info@irodori-pro.jp

HP https://www.fuudokaikaku.com/

お問合せ https://www.fuudokaikaku.com/ホーム/お問い合わせ/

成長クリエイター 彩りプロジェクト 波田野 英嗣 
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