経営改善計画書を作成してみましょう その95 ～キャッシュフロー分析について 7～

次に貸借対照表（ＰＬ）を用いて、キャッシュフロー計算書がどのようになるか考えていきたいと思います。

また質問しますね。

直感で考えてみましょうね。

①貸倒損失によって売掛金（100）が減少した　→　キャッシュへの影響　キャッシュに対して「　+　or －　or　影響なし　」　
②債務免除（100）を受けた　→　　キャッシュへの影響　キャッシュに対して「　+　or －　or　影響なし　」
③固定資産が減少した　尚、固定資産簿価の減少額（100）＞減価償却費（80）であった　→　キャッシュへの影響　キャッシュに対して「　+　or －　or　影響なし　」

答えを発表します。
①　キャッシュに対して「影響なし」
②　キャッシュに対して「影響なし」
③　キャッシュに対して「＋」

ここまでは、前回と同じイメージで出来たと思います。

しかし、これらの貸借対照表を用いた調整の場合、営業活動のキャッシュフローか投資活動のキャッシュフローか財務活動のキャッシュフローか、それとも複数に対するキャッシュフローに影響があるのかを見定めなくてはなりません。

①の貸倒損失によって売掛金（100）が減少した　の場合
営業活動によるキャッシュフロー項目にて記載が行われます。

当期純利益（貸倒損失）　－100
売掛金の増減　+100（BS増減）

となります。

②の債務免除（100）を受けた　の場合2つの活動が行われた事になり、記載は以下の通りです。
営業活動によるキャッシュフロー項目
当期純利益（債務免除益）　100
債務免除益　－100（PL調整1）

財務活動によるキャッシュフロー項目
借入金の増減　－100（BS増減）
債務免除益　100（PL調整2）

とこの様に、貸借対照表から導かれるキャッシュフロー計算書は少々複雑となっているのは否めません。

しかし、経営改善計画書にはこれらキャッシュフロー計算書も作成しなければなりませんから、理解していなければなりません。

認定支援機関を活用する所以はこのあたりの専門性にもありそうです。

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