秘密の扉は17日で24回になり、最終となる。立て続けに録画しながら、韓国ドラマの歴史ものの中で、王朝時代を観る。イサン、スンヒ大妃と、長今これで4本目となる。出てくる俳優がメインキャストはよいとして、その同じ顔ぶれで、宦官、女官とキャラクターを見分けるのが難しい。史実に基づくものを、脚色、潤色して、というのは、まったくのフィクションもあるので、その制作を楽しむ。原題とテーマとを見て、いわばお茶の間鑑賞をどうするか。ひところの時代のできごとを想像する。 . . . 本文を読む
日経新聞見出しより
1面
20190204
中国減速、企業業績に影
10~12月、日本・アジア減益 米欧も伸び鈍る
主要企業の業績が世界的に陰り始めている。2018年10~12月期は中国が前年同期比で最終減益で、日本やアジアもマイナスだったもよう。日本の最終減益は2年半(10四半期)ぶり。米欧も7~9月に比べ増益率が鈍った。「世界の消費地」となった中国の景気が減速し、悪影響が広がっている。米中貿易摩擦やスマートフォン(スマホ)市場の飽和(総合・経済面きょうのことば)も響いた。約2年間にわたって続いてきた企業業績の拡大基調が途切れるようなら、世界経済への逆風となる。…続き
• 日産、英でのSUV生産計画を撤回 「合意なき離脱」警戒、九州に
• 米中衝突 ハイテク覇権(1) 中国「BATIS」の野望 「自由競争」への挑戦状 . . . 本文を読む
大長今 韓国ドラマのタイトル、この読み方がわからなかった。原題朝鮮語、大長今(대장금))。"大長今"(テジャングム)の称号。長今、ちょうこん、チャングム、生没年不詳、李氏朝鮮の中宗期の医女とある。医女としての働き以外は不明、テレビドラマとして脚色された。ドラマの内容は大半がフィクションである。ウイキペディアには、王の医女の記録はわずか1行、と記す。>『朝鮮王朝実録』中の『中宗実録』には、「大長今」(テジャングム)という呼び名で記されている。また、中宗の主治医が女性であることについて触れている史料は、中宗39年(1544年)10月の『予證女醫知之』(予の証しは女医之を知る)と言う一行のみである。 ドラマは、『宮廷女官チャングムの誓い』、韓国MBCにて2003年9月15日から2004年3月30日まで放送された。テレビドラマの再放送を見た。 . . . 本文を読む
日経新聞見出しより
1面
20190203
高齢者向け賃貸、安いほど要介護者流入
公的支出 膨らむ懸念
見守りなどのサービス付き高齢者向け住宅(サ高住=総合2面きょうのことば)。日本経済新聞が全国の利用実態を調べると、家賃月8万円未満の安い住戸は多くの介助が要る「要介護3以上」の入居者が5割を占めた。自立した高齢者向けとの想定に反し、特別養護老人ホーム(特養)が対応すべき低所得で体が不自由な人が流入している。安いサ高住は…続き
• INF条約、ロシアも離脱 米の破棄通告受け プーチン氏表明
• 最適な交通検索、予約も支払いも 国交省がアプリ基盤
• 食の知財不正 排除 日欧、ブランド地名で調査 . . . 本文を読む
定年、停職年齢、リターイアーを55歳時代は、そうならなくなった60歳定年の1998年から以前となる。それは何によっているか、高年齢者雇用安定法という法律らしい。1994年の改正、その施行時期となる。その結果、企業によって65歳に定年を取り決めるのは、ここ数年動向となる。1994年に60歳となって、それからの10年ばかりに変わってきた。 . . . 本文を読む
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20190302
米朝、幻のビッグディール
トランプ氏「全て非核化を」 正恩氏に応じる準備なく
2日間にわたったベトナムの首都ハノイでの米朝首脳会談で、両首脳は非核化を巡る合意を見送った。トランプ米大統領は制裁解除に応じる条件として、全ての核・ミサイル施設の廃棄を含む全面的な非核化を要求。経済再建へ少しでも実利を得ようとした北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)委員長とは折り合えず、米側が描いた「ビッグディール」は幻…続き
• 増税時のキャッシュレス還元策、値引きも優遇対象 決済額に上限
• セブン「時短営業」実験 24時間見直し模索
• 予算案 衆院を通過 過去最大、年度内に成立へ . . . 本文を読む
コラムに、日経記事 大機小機 ホモデウスの話題を読んでいて、ディストピアの語が注意を引いた。それは、>ビッグデータの集中管理やAIによって人々の生活を統制する巨大な格差社会というディストピア、である。そこには命題、>すべての存在者は可謬(かびゅう)的(=間違える可能性がある)である、という、政治哲学の現われがあり、為政者の無謬性と対比される。及ぶのは、すべてのAIによるもの、ホモデウスとは、そのいずれにあるかを考えさせられる。 . . . 本文を読む
賃金構造統計調査 という。厚生労働省の賃金構造基本統計の不適切な調査である。賃金構造基本統計の問題となったから、基データを廃棄、紛失して再集計できていない2004~11年分のデータの報告が求められている。 . . . 本文を読む
日経新聞見出しより
1面
20190202
ヘッジファンドの黄昏 昨年10年ぶり残高減
金融緩和が影響 リスク膨張続く
ヘッジファンドが黄昏(たそがれ)を迎えている。大胆な投資戦略で高いリターンを誇ったのも今は昔。業界全体の運用成績は10年連続で市場平均を下回り、2018年にはついに運用資産残高も減少に転じた。「敗因」は金融危機後に世界にばらまかれた緩和マネーの奔流だ。時に向こう傷も恐れずリスクを取るプレーヤーが減れば、多様な相場観が織…続き
• 米、INF条約破棄通告 トランプ氏「ロシアが違反」 半年後失効
• 厚労省、違反隠蔽認める 賃金構造統計調査 担当課、06年に認識
• 五輪期間、首都高「値上げ」 渋滞対策 500~3000円上乗せ案 . . . 本文を読む