2006(平成１８)年に英国のＢＢＣ放送が、世界３３カ国、約４万人を対象に世論調査を行った結果、「世界に良い影響を与えている国」としてトップに挙げられたのが日本だった。
全体では肯定が５５％、否定は１８％だった。この年は平成１３(2001)年以来、靖国参拝を続けてきた小泉純一郎元総理が退任した年であり、靖国参拝で「日本は国際的に孤立する」と一部のマスコミは喧伝してきたが、それは事実でない事が判明した。
確かに中国と韓国では否定が肯定を上回ったが、ともに大東亜戦争に巻き込まれたインドネシア、フィリピンの肯定が８５％、７９％という数字を見れば、中韓２カ国の方が世界の異常値であることが分かる。
この調査は、その後、毎年実施され、日本はその後３年連続で「良い影響を与えている国」第１位を維持し、2009(平成２１)年こそ４位に落ちたが、翌年は２位に返り咲くなど、世界のトップレベルを維持している。
この調査で興味深いのは、日本人自身の自国に対する評価が極めて低いことだ。2010(平成２２)年の調査結果では、日本人の日本に対する肯定的評価は４３％だが、上述のインドネシア、フィリピンの７０％以上、米国６５％、ロシア５８％、タイ６６％、英国５７％などと比べると段違いに低い。韓国でさえ、この年は６４％も肯定的評価をしている。
世界各国での日本に対する高い評価と、自国への際だった自虐的評価のギャップこそ、わが国の教育や報道の大きな偏向ぶりを表している。