家内は「継続は力だ」とか言いながら毎朝ラジオ体操をやっていたが
この暑さで止めてしまっている。涼しくなったらまたやり始めるの
だろうか。私はヘルニアが少しづつ回復しており、余り力まない
ようにして、毎日ではないが続けている。
この暑さで止めてしまっている。涼しくなったらまたやり始めるの
だろうか。私はヘルニアが少しづつ回復しており、余り力まない
ようにして、毎日ではないが続けている。
一ヵ月半ほど前にヘルニアを発症し、以来、ブログを書いていない。ＰＣの前に座って
居るだけで左足全体が痛くなる。最近は大分その痛みも楽になって、ブログもまた続けようかなと言う気になっている。年金を貰うようになってから、次々と色々な病気に襲われ
ブログを書く気力も無くしかけていたのだ。
居るだけで左足全体が痛くなる。最近は大分その痛みも楽になって、ブログもまた続けようかなと言う気になっている。年金を貰うようになってから、次々と色々な病気に襲われ
ブログを書く気力も無くしかけていたのだ。
Ｎｅｗｓｗｅｅｋ日本版から
別の要因 高圧的な肥満対策は逆効果かもしれない Matt Cardy/Getty Images
[2013年3月19日号掲載]
高カロリー食品に不安や不機嫌を和らげる効果があることは、昔から知られている。サイコロジカル・サイエンス誌に最近発表された研究によると、経済的な不安を静めてくれる可能性もありそうだ。私たちは困難な時が来ると感じたら、高カロリー食品でエネルギーを蓄えようとするという。
ある実験では、被験グループはつらい時期を暗示する「困窮」「忍耐」などの言葉に触れると、対照グループより高カロリー食品を摂取した。それらの言葉をポスターでさりげなく目にしただけでもそうなった。
味や喜びとは関係がなかった。「人々は食べる楽しみではなく、腹持ちする食べ物を求めていることが明らかになった」と、論文の筆頭著者でマイアミ大学のジュリアーノ・ララン講師は言う。
研究のきっかけは、ニューヨーク市が飲食店チェーンにカロリー表示を義務付けたこと。しかしその方法では高カロリー食品の摂取を減らすことはできないとラランは気付いた。「表示情報とは別の要素が問題の背景にあると、研究結果が教えてくれた」
「素晴らしい研究だ」と、アラバマ大学バーミングハム校の栄養肥満研究センターのデービッド・アリソン所長は言う。人間や動物は、将来満足に食べられないことを察知するとカロリーをため込む傾向があり、これを「エネルギー摂取の不確実性」という。アリソンに言わせると、ラランの報告はこの概念を検証する「次々と出てきている興味深い研究成果」の１つだ。
もちろんそれほど単純な話ではない。アリソンが指摘するように、社会の下層にいるという感情も関係してくる。「貧しさは肥満につながるかもしれない。購買力がないからではなく、社会階層の下部にいると『エネルギー摂取の不確実性』を感じて大食いしたり、体の生理的変化があったりして太るのだ」
貧しい者はダブルパンチを食らうことになる。先行き不安をしばしば感じる上、自分の無力さをいつも思わされている。
ラランの研究結果が正しければ、スーパーサイズの清涼飲料水の販売禁止といった強制的な肥満防止対策は逆効果だろう。「エネルギー摂取の不確実性」という観点から考えれば、「自分には力があり、人生も食べる物も自分で選ぶことができる」と人々に思わせるほうが有効だと、アリソンは言う。
運命の気まぐれや、権力を持った他人に翻弄されたりしない──そんな意識が新たな肥満対策になるだろうか。
wsj日本版から
肥満になったら罰金、体重が重いと割り増し運賃と、太りぎみの人には厳しい世の中になってきた。一見差別的だが、経済の視点から合理性も指摘される。
Bloomberg
肥満に罰金や罰則、今後は議論に
米タイヤメーカーのミシュラン・ノースアメリカでは、来年から、血圧が高かったり腹囲が一定のサイズを超えた社員は医療費として他の社員より1000ドル多く負担しなければならなくなる可能性があるという。
一方、昨年に開業したサモア航空は、乗客の体重に応じた運賃体系を導入している。航空会社としては世界初の試み。乗客は予約時に体重を申告し、実際に空港でも計測。レートは飛行距離に応じて異なるが、重さ1キロにつき1.32サモアタラ（約50円）、米領サモアへの国際線は同2.40サモアタラが加算される。
米国では、企業が胴囲などを基準に社員への罰則を定める動きが広がっている。医療費の削減には社員の生活習慣を変えることが欠かせない、というのが企業幹部の言い分だ。サモアでも、肥満に伴う生活習慣病の急増が背景にあり、それを防止する狙いがありそうだ。
肥満になったら罰金、体重が重いと割り増し運賃と、太りぎみの人には厳しい世の中になってきた。一見差別的だが、経済の視点から合理性も指摘される。
Bloomberg
肥満に罰金や罰則、今後は議論に
米タイヤメーカーのミシュラン・ノースアメリカでは、来年から、血圧が高かったり腹囲が一定のサイズを超えた社員は医療費として他の社員より1000ドル多く負担しなければならなくなる可能性があるという。
一方、昨年に開業したサモア航空は、乗客の体重に応じた運賃体系を導入している。航空会社としては世界初の試み。乗客は予約時に体重を申告し、実際に空港でも計測。レートは飛行距離に応じて異なるが、重さ1キロにつき1.32サモアタラ（約50円）、米領サモアへの国際線は同2.40サモアタラが加算される。
米国では、企業が胴囲などを基準に社員への罰則を定める動きが広がっている。医療費の削減には社員の生活習慣を変えることが欠かせない、というのが企業幹部の言い分だ。サモアでも、肥満に伴う生活習慣病の急増が背景にあり、それを防止する狙いがありそうだ。
wsj日本版から
ミシュラン米国法人では血圧が高かったり腹囲が一定のサイズを超える社員は「罰金」
腹囲が40インチ（約101センチメートル）以上の男性がいるとしよう。この男性がタイヤメーカーのミシュラン・ノースアメリカに就職したら、罰金の支払いを求められることになりそうだ。
同社では来年から、血圧が高かったり腹囲が一定のサイズを超えていたりする社員は医療費として他の社員より1000ドル多く負担しなければならなくなるかもしれない。
米国では医療費の増加や自主的な健康プログラムがめぼしい成果を上げていないことから、企業が血圧や腹囲などを基準に社員への罰則を定める動きが広がっている。企業はさらに、ボディマス指数（BMI）や体重、血糖値などの健康情報を報告するように求めており、報告しない場合は保険料か医療費の自己負担額を引き上げるとしている。
医療費の削減には社員の習慣を変えることが欠かせない、というのが企業幹部の言い分だ。人間は報酬といった期待利益より罰則などの潜在的な損失により効果的に反応するという行動経済学者の研究結果も企業幹部を後押ししている。
コンサルティング企業のタワーズワトソンの研究によると、今年、企業が負担する医療費は社員一人当たりの平均で1万2136ドル（約118万円）に達すると予想されており、罰則は今後、主流になるかもしれない。
ミシュラン米国法人では血圧が高かったり腹囲が一定のサイズを超える社員は「罰金」
腹囲が40インチ（約101センチメートル）以上の男性がいるとしよう。この男性がタイヤメーカーのミシュラン・ノースアメリカに就職したら、罰金の支払いを求められることになりそうだ。
同社では来年から、血圧が高かったり腹囲が一定のサイズを超えていたりする社員は医療費として他の社員より1000ドル多く負担しなければならなくなるかもしれない。
米国では医療費の増加や自主的な健康プログラムがめぼしい成果を上げていないことから、企業が血圧や腹囲などを基準に社員への罰則を定める動きが広がっている。企業はさらに、ボディマス指数（BMI）や体重、血糖値などの健康情報を報告するように求めており、報告しない場合は保険料か医療費の自己負担額を引き上げるとしている。
医療費の削減には社員の習慣を変えることが欠かせない、というのが企業幹部の言い分だ。人間は報酬といった期待利益より罰則などの潜在的な損失により効果的に反応するという行動経済学者の研究結果も企業幹部を後押ししている。
コンサルティング企業のタワーズワトソンの研究によると、今年、企業が負担する医療費は社員一人当たりの平均で1万2136ドル（約118万円）に達すると予想されており、罰則は今後、主流になるかもしれない。
ｗｓｊ日本版から
By ALISON GOPNIK
赤ちゃんや子どもはたくさん眠る。1日12時間前後と、大人の8時間よりかなり多い。しかし、子どもはなぜ、目が見えず、耳も聞こえず、夢という幻覚にも差し挟まれる睡眠に、生活の半分の時間を費やしているのだろうか。はたまた、全ての高等動物はなぜ、毎日数時間、苦労して手に入れた生存能力を睡眠という形で手放しているのだろうか。
子ども自身も睡眠が意識を奪うことに当惑し、腹を立てることがあり得る。われわれ疲れている大人は、このささやかな無意識状態を歓迎するかもしれないが、幼児は昼寝により明るさが消え去ることに対し、ぐずる。
そうした疑問への答えの1つは、睡眠がわれわれの学習を助けることにある。脳が洪水のような新しい経験を取り込むと同時にそれを合理的に理解するのは、難し過ぎるのかもしれない。そのため、脳は一定時間世界を眺め、その後新たなインプットを遮断し、それまでに眺めたものを選別するのだ。
By ALISON GOPNIK
赤ちゃんや子どもはたくさん眠る。1日12時間前後と、大人の8時間よりかなり多い。しかし、子どもはなぜ、目が見えず、耳も聞こえず、夢という幻覚にも差し挟まれる睡眠に、生活の半分の時間を費やしているのだろうか。はたまた、全ての高等動物はなぜ、毎日数時間、苦労して手に入れた生存能力を睡眠という形で手放しているのだろうか。
子ども自身も睡眠が意識を奪うことに当惑し、腹を立てることがあり得る。われわれ疲れている大人は、このささやかな無意識状態を歓迎するかもしれないが、幼児は昼寝により明るさが消え去ることに対し、ぐずる。
そうした疑問への答えの1つは、睡眠がわれわれの学習を助けることにある。脳が洪水のような新しい経験を取り込むと同時にそれを合理的に理解するのは、難し過ぎるのかもしれない。そのため、脳は一定時間世界を眺め、その後新たなインプットを遮断し、それまでに眺めたものを選別するのだ。
wsj日本版から
米政府はこれまでで最も包括的な脳地図の作成に向け、大型プロジェクト「ブレイン・アクティビティ・マップ」を計画している。プロジェクトに関わる科学者らが明らかにした。
それによると、このプロジェクトは「ヒトゲノム・プロジェクト」に例えられる大規模なものだという。米政府主導のヒトゲノム・プロジェクトは人間の遺伝情報の解読を助け、遺伝子産業に大きく貢献した。
今回のプロジェクトに関与するブラウン大学の脳神経学者、ジョン・ドノヒュー氏によると、狙いは脳が深いレベルでどう機能しているかという「問題を解決するための国家的な取り組みを組織する」こと。さまざまな脳神経疾近年、官民で脳の基本的な配線を文書化する試みが始まっている。自閉症、統合失調症、パーキンソン病といった神経疾患の裏のメカニズムについて理解を深められるとみられる。
国立衛生研究所（NIH）は、神経細胞とシナプスのつながりを研究する、5年間、4000万ドル（約37億円）規模の「ヒト・コネクトーム・プロジェクト」に資金を拠出している。また、民間のアレン脳科学研究所は、神経の行動を解読するためのコンピューターツールを開発中。マイクロソフトの共同創業者、ポール・アレン氏は3億ドルを寄付した。
やはりプロジェクトに関わるハーバード大学の生物学者ジョージ・チャーチ氏は、米政府や民間機関が年間合わせて約5億ドルを神経科学に支出していると述べた。
新たなプロジェクトの狙いは、理論家、実験主義者、データストレージ専門家が集まり、リソースを持ち寄り、データを共有し、脳研究ツールの開発を加速させることだ。
オバマ大統領は一般教書演説でこの計画に言及。「最良のアイデアに投資」したいと述べた。政府の関与が不可欠と考える分野を示すことで、小さな政府を求める共和党への反論を試みた形だ。ただ、政府がこのプロジェクトにいくら拠出しようとしているのかは不明。
コロンビア大学の脳神経学者、ラファエル・ユステ氏によると、プロジェクトのアイデアが形になったのは2011年9月。以来、少人数の科学者グループが3回ワークショップを開き、ホワイトハウスの当局者らと会合を持った。プロジェクトは少なくとも15年を要するという。患の治療の向上も目指す。
米政府はこれまでで最も包括的な脳地図の作成に向け、大型プロジェクト「ブレイン・アクティビティ・マップ」を計画している。プロジェクトに関わる科学者らが明らかにした。
それによると、このプロジェクトは「ヒトゲノム・プロジェクト」に例えられる大規模なものだという。米政府主導のヒトゲノム・プロジェクトは人間の遺伝情報の解読を助け、遺伝子産業に大きく貢献した。
今回のプロジェクトに関与するブラウン大学の脳神経学者、ジョン・ドノヒュー氏によると、狙いは脳が深いレベルでどう機能しているかという「問題を解決するための国家的な取り組みを組織する」こと。さまざまな脳神経疾近年、官民で脳の基本的な配線を文書化する試みが始まっている。自閉症、統合失調症、パーキンソン病といった神経疾患の裏のメカニズムについて理解を深められるとみられる。
国立衛生研究所（NIH）は、神経細胞とシナプスのつながりを研究する、5年間、4000万ドル（約37億円）規模の「ヒト・コネクトーム・プロジェクト」に資金を拠出している。また、民間のアレン脳科学研究所は、神経の行動を解読するためのコンピューターツールを開発中。マイクロソフトの共同創業者、ポール・アレン氏は3億ドルを寄付した。
やはりプロジェクトに関わるハーバード大学の生物学者ジョージ・チャーチ氏は、米政府や民間機関が年間合わせて約5億ドルを神経科学に支出していると述べた。
新たなプロジェクトの狙いは、理論家、実験主義者、データストレージ専門家が集まり、リソースを持ち寄り、データを共有し、脳研究ツールの開発を加速させることだ。
オバマ大統領は一般教書演説でこの計画に言及。「最良のアイデアに投資」したいと述べた。政府の関与が不可欠と考える分野を示すことで、小さな政府を求める共和党への反論を試みた形だ。ただ、政府がこのプロジェクトにいくら拠出しようとしているのかは不明。
コロンビア大学の脳神経学者、ラファエル・ユステ氏によると、プロジェクトのアイデアが形になったのは2011年9月。以来、少人数の科学者グループが3回ワークショップを開き、ホワイトハウスの当局者らと会合を持った。プロジェクトは少なくとも15年を要するという。患の治療の向上も目指す。
人間の嗅覚は年齢とともに衰える。多くの人は30代になるまでに、それとわかるほど嗅覚が落ちる。食品の異臭やガス漏れにも気付かないほどにまで、徐々に衰えることもある。
一方で朗報もある。嗅覚を守り、さらにはより鋭くするために家庭でできることがあるのだ。シカゴにある嗅覚味覚療法研究財団のアラン・ハーシュ氏は「色覚障害の場合、赤と緑を一日中ながめていても色がわかるようにはならない」としたうえで、「だが匂いのことに関しては、実際に神経のつながりを活発にし、おそらく以前はわからなかった匂いがわかるようになる場合もある」と話す。
嗅覚はそれを失うまで、完全にはそのありがたみがわからないものの1つだ。シカゴの元警察官でウィスコンシン州シャロン在住のパトリック・コリンズさん（62）は4年前にひどい風邪を患ったとき以来、香りのない生活に慣れようとしてきた。風邪が治った際、コリンズさんは嗅覚も一緒に消えたことに気づいた。これは比較的珍しいケースだ。医師らは風邪のウイルスが神経にダメージを与えたとコリンズさんに伝えた。
コリンズさんはガス漏れ警報器を設置し、残り物を食べる前には妻に聞くようにしている。生後4カ月の孫娘と過ごす時間さえもその影響を受けている。「赤ん坊の匂いを嗅ぐことができないんだ」とコリンズさんは話す。
嗅覚を失うと、たいがい味覚の一部も失われることになる。嗅覚と味覚の両方があって味がわかるのだ。ペンシルベニア大学の嗅覚味覚センターで責任者を務めるリチャード・ドティ氏は「口で噛んで飲み込むときに、食品から出る揮発性の分子が鼻腔の奥を通って鼻蓋にある嗅覚のレセプターに届く」としたうえで、「鼻をつまんでチョコレートを口に入れても、チョコの味がしないだろう」と指摘する。
上気道の感染症、汚染、頭部外傷、それに糖尿病を含む病気はすべて嗅覚を悪化させる可能性を持っている。たばこの煙や化学的な煙霧といったもので一時的に起こる場合もある。
だが、もっと油断ならないのは時間だ。専門家によると、視力や聴力が年齢とともに衰えるのとちょうど同じように、嗅覚も衰えるという。60歳になるまでに、約半数の人は嗅覚の衰えを感じ、80歳になるまでにはその数は4分の3に増える、とハーシュ氏は指摘する。嗅覚味覚療法研究財団は設立25年を迎える財団で、患者の診察のほか、製薬会社や民生製品を製造している業界向けの調査に加え、独自調査も行っている。
米国では300万から400万人が嗅覚障害や完全な無嗅覚症、もしくは嗅覚の能力減退と診断されている、とハーシュ氏は予想する。ベビーブーマー世代が高齢になると、この数字は飛躍的に上昇するのではないかとみられている。
嗅覚の能力が減退しつつあるベビーブーマー世代を対象にした、際立って香りの強い製品を販売することは企業にとって商機であろう。ただ、製品の差別化を図るため珍しい植物の香りを製品に使う企業も一部にはあるが、製品数はあまり増えていない。
コンサルティング会社ブーズ・アンド・カンパニーで小売り部門の戦略責任者を務めるトム・ブリショク氏は「今、とてつもなく大きな商機があるのに、彼らは取り逃がしている」したうえで、「民生用の製品を作っているもっと多くのメーカーが、高齢になりつつある消費者が製品の風味や香りを楽しめる方法を見つける必要がある」と述べた。
香りの違いを嗅ぎわけるために脳を鍛える方法としてハーシュ氏が勧めるのは「スニフ（匂いを嗅ぐ）セラピー」だ。自分の好きな香りのタイプを3種類から4種類――例えばシャンプーやせっけんに使われる花の香り、ベリー類やバナナなどの溌剌としたフルーツの香り、さらに別の種類、例えばコーヒーの香りなど――を選ぶ。たまねぎやアンモニアといった刺激性の香りは避ける。これらは嗅覚の能力を阻害するためだ。
それから選んだ香りを1日に4回から6回頻繁に嗅ぐ。そうすると、最終的にさまざまな鼻のレセプターが活性化されるのだ。
食べ物の香りを嗅ぐことはもはや生き残るために必要なスキルではないが、生物学的な目的をまだ果たしている。「危険を最初に警告するシステムだ」と指摘するのはモネル化学感覚センターの教職員パメラ・ダルトン氏だ。同氏はまた、「実際、香りにはより効果的に食物の消化と代謝を促す作用があるかもしれない」と話す。
一方で朗報もある。嗅覚を守り、さらにはより鋭くするために家庭でできることがあるのだ。シカゴにある嗅覚味覚療法研究財団のアラン・ハーシュ氏は「色覚障害の場合、赤と緑を一日中ながめていても色がわかるようにはならない」としたうえで、「だが匂いのことに関しては、実際に神経のつながりを活発にし、おそらく以前はわからなかった匂いがわかるようになる場合もある」と話す。
嗅覚はそれを失うまで、完全にはそのありがたみがわからないものの1つだ。シカゴの元警察官でウィスコンシン州シャロン在住のパトリック・コリンズさん（62）は4年前にひどい風邪を患ったとき以来、香りのない生活に慣れようとしてきた。風邪が治った際、コリンズさんは嗅覚も一緒に消えたことに気づいた。これは比較的珍しいケースだ。医師らは風邪のウイルスが神経にダメージを与えたとコリンズさんに伝えた。
コリンズさんはガス漏れ警報器を設置し、残り物を食べる前には妻に聞くようにしている。生後4カ月の孫娘と過ごす時間さえもその影響を受けている。「赤ん坊の匂いを嗅ぐことができないんだ」とコリンズさんは話す。
嗅覚を失うと、たいがい味覚の一部も失われることになる。嗅覚と味覚の両方があって味がわかるのだ。ペンシルベニア大学の嗅覚味覚センターで責任者を務めるリチャード・ドティ氏は「口で噛んで飲み込むときに、食品から出る揮発性の分子が鼻腔の奥を通って鼻蓋にある嗅覚のレセプターに届く」としたうえで、「鼻をつまんでチョコレートを口に入れても、チョコの味がしないだろう」と指摘する。
上気道の感染症、汚染、頭部外傷、それに糖尿病を含む病気はすべて嗅覚を悪化させる可能性を持っている。たばこの煙や化学的な煙霧といったもので一時的に起こる場合もある。
だが、もっと油断ならないのは時間だ。専門家によると、視力や聴力が年齢とともに衰えるのとちょうど同じように、嗅覚も衰えるという。60歳になるまでに、約半数の人は嗅覚の衰えを感じ、80歳になるまでにはその数は4分の3に増える、とハーシュ氏は指摘する。嗅覚味覚療法研究財団は設立25年を迎える財団で、患者の診察のほか、製薬会社や民生製品を製造している業界向けの調査に加え、独自調査も行っている。
米国では300万から400万人が嗅覚障害や完全な無嗅覚症、もしくは嗅覚の能力減退と診断されている、とハーシュ氏は予想する。ベビーブーマー世代が高齢になると、この数字は飛躍的に上昇するのではないかとみられている。
嗅覚の能力が減退しつつあるベビーブーマー世代を対象にした、際立って香りの強い製品を販売することは企業にとって商機であろう。ただ、製品の差別化を図るため珍しい植物の香りを製品に使う企業も一部にはあるが、製品数はあまり増えていない。
コンサルティング会社ブーズ・アンド・カンパニーで小売り部門の戦略責任者を務めるトム・ブリショク氏は「今、とてつもなく大きな商機があるのに、彼らは取り逃がしている」したうえで、「民生用の製品を作っているもっと多くのメーカーが、高齢になりつつある消費者が製品の風味や香りを楽しめる方法を見つける必要がある」と述べた。
香りの違いを嗅ぎわけるために脳を鍛える方法としてハーシュ氏が勧めるのは「スニフ（匂いを嗅ぐ）セラピー」だ。自分の好きな香りのタイプを3種類から4種類――例えばシャンプーやせっけんに使われる花の香り、ベリー類やバナナなどの溌剌としたフルーツの香り、さらに別の種類、例えばコーヒーの香りなど――を選ぶ。たまねぎやアンモニアといった刺激性の香りは避ける。これらは嗅覚の能力を阻害するためだ。
それから選んだ香りを1日に4回から6回頻繁に嗅ぐ。そうすると、最終的にさまざまな鼻のレセプターが活性化されるのだ。
食べ物の香りを嗅ぐことはもはや生き残るために必要なスキルではないが、生物学的な目的をまだ果たしている。「危険を最初に警告するシステムだ」と指摘するのはモネル化学感覚センターの教職員パメラ・ダルトン氏だ。同氏はまた、「実際、香りにはより効果的に食物の消化と代謝を促す作用があるかもしれない」と話す。
パーキンソン病のサルに、自分の骨髄から採取した「間葉系幹細胞」を神経細胞に変えて移植したところ症状の改善がみられたと、東北大大学院の出沢真理教授と理化学研究所の林拓也副チームリーダーらのグループが３日付の米科学誌電子版に発表した。
研究グループによると、人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）や胚性幹細胞（ＥＳ細胞）から作った神経細胞をサルに移植して症状が改善した例は報告されているが、間葉系幹細胞のような体性幹細胞で効果を確認したのは初めてという。
［時事通信社］
研究グループによると、人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）や胚性幹細胞（ＥＳ細胞）から作った神経細胞をサルに移植して症状が改善した例は報告されているが、間葉系幹細胞のような体性幹細胞で効果を確認したのは初めてという。
［時事通信社］
wsj日本版から
自動車が運転者のストレスや病変を感知できれば、事故を予防できるだろうか。自動車メーカー各社がこういった取り組みを強化している。
多くの大手自動車メーカーは、車にいわゆるバイオメトリックセンサーを搭載する研究を加速している。つまり、運転者の脈拍、呼吸、皮膚コンダクタンス（手のひらが汗をかいているかを示す）といったバイタルサイン（生命兆候）を監視するセンサー装置だ。車の安全システムを制御するコンピューターにこういった情報が与えられれば、走行中に遭遇する障害への反応を改善できるかもしれない。
この背景には、携帯可能な医学的監視技術が大きく進歩したことや、高齢の運転者や注意散漫な運転者への対応の必要性が増していることが挙げられる。
また多くの自動車メーカーが、自動運転車の開発に取り組んでいることもこうした動きを促している。自動運転車は「素晴らしい新世界」的な発想で、運転者が犯す可能性のある過ちをコンピューターによってほとんどすべて排除できる。その原因が気を散らせる電話の着信音でも血糖値の急低下だとしてもだ。
既に、トヨタの高級車ブランド「レクサス」の一部モデルには車内カメラが搭載されているほか、メルセデス・ベンツの一部モデルには居眠り運転を感知するセンサーがついている。これらの車は警告音を発したり、コーヒーカップ・アイコンを点滅させたりすることで、運転者に休息を促す。高級車ブランドはこういった事故回避技術がより安価な主力モデルとの差別化の一例だとうたっている。メルセデスのシステム「アテンション・アシスト」は、より小型のCクラスセダンから、高価で高機能のSクラスに至るまで、幅広いモデルで標準装備されている。
これとは別に、自動車メーカー各社と米国の連邦安全当局は、運転者が運転に適さないほど酒に酔っているかどうかを検知する車載システムの開発に取り組んでいる。
新たな監視システムは、運転上の危険が差し迫っていると思われる場合、自動車の安全システムを作動させ、ブレーキをかける、ラジオを消す、ないし携帯電話の着信音を鳴らさないようにするといったことを可能にするかもしれない。一部は3～5年で実現する可能性がある。しかし、そのほかは、研究者が車内で完璧に作動するバイオメトリックセンサーの開発という難題を解決できるかにかかっており、最大10年かかるとみられている。
例えばスポーツカーメーカーのフェラーリは、ある特許の申請を行った。それは運転席のヘッドレストにワイヤレスの電極を埋め込み、運転者の脳波を計測してストレスの度合いを監視する技術の導入を検討していることを示している。最大時速200マイル（約320キロ）で走行可能な車を運転する際に加わるストレスを測定するものだ。センサーで感知したデータに基づき、車はモーターへの電力供給を遮断したり、自動的に安定させたりして、運転者の危険を最小限にしようと試みる。フェラーリの研究チームが特許申請書で述べているように、「運転者には自己を見誤る傾向がある。ことに運転技術、さらには心理状態を過信する傾向があることは重大だ」からだ。
米フォード・モーターの研究チームは、シートベルトについた呼吸センサーやハンドルについた心拍センサーといった医療モニターから得た情報をダッシュボードにあるマルチメディアシステムにつなぐことを検討している。
自動車メーカー各社は、医療モニターを搭載した自動車が運転を続けたいと考えている高齢者に受け入れられることを期待している。
高齢者向けのイノベーションについて研究している米マサチューセッツ工科大学加齢研究所（AgeLab）の研究者ブライアン・ライマー氏は、「高齢者に運転を続けてもらいたいのであれば、彼らをサポートするシステムの統合が重要だ」と話した。
記者: Joseph B. White
自動車が運転者のストレスや病変を感知できれば、事故を予防できるだろうか。自動車メーカー各社がこういった取り組みを強化している。
多くの大手自動車メーカーは、車にいわゆるバイオメトリックセンサーを搭載する研究を加速している。つまり、運転者の脈拍、呼吸、皮膚コンダクタンス（手のひらが汗をかいているかを示す）といったバイタルサイン（生命兆候）を監視するセンサー装置だ。車の安全システムを制御するコンピューターにこういった情報が与えられれば、走行中に遭遇する障害への反応を改善できるかもしれない。
この背景には、携帯可能な医学的監視技術が大きく進歩したことや、高齢の運転者や注意散漫な運転者への対応の必要性が増していることが挙げられる。
また多くの自動車メーカーが、自動運転車の開発に取り組んでいることもこうした動きを促している。自動運転車は「素晴らしい新世界」的な発想で、運転者が犯す可能性のある過ちをコンピューターによってほとんどすべて排除できる。その原因が気を散らせる電話の着信音でも血糖値の急低下だとしてもだ。
既に、トヨタの高級車ブランド「レクサス」の一部モデルには車内カメラが搭載されているほか、メルセデス・ベンツの一部モデルには居眠り運転を感知するセンサーがついている。これらの車は警告音を発したり、コーヒーカップ・アイコンを点滅させたりすることで、運転者に休息を促す。高級車ブランドはこういった事故回避技術がより安価な主力モデルとの差別化の一例だとうたっている。メルセデスのシステム「アテンション・アシスト」は、より小型のCクラスセダンから、高価で高機能のSクラスに至るまで、幅広いモデルで標準装備されている。
これとは別に、自動車メーカー各社と米国の連邦安全当局は、運転者が運転に適さないほど酒に酔っているかどうかを検知する車載システムの開発に取り組んでいる。
新たな監視システムは、運転上の危険が差し迫っていると思われる場合、自動車の安全システムを作動させ、ブレーキをかける、ラジオを消す、ないし携帯電話の着信音を鳴らさないようにするといったことを可能にするかもしれない。一部は3～5年で実現する可能性がある。しかし、そのほかは、研究者が車内で完璧に作動するバイオメトリックセンサーの開発という難題を解決できるかにかかっており、最大10年かかるとみられている。
例えばスポーツカーメーカーのフェラーリは、ある特許の申請を行った。それは運転席のヘッドレストにワイヤレスの電極を埋め込み、運転者の脳波を計測してストレスの度合いを監視する技術の導入を検討していることを示している。最大時速200マイル（約320キロ）で走行可能な車を運転する際に加わるストレスを測定するものだ。センサーで感知したデータに基づき、車はモーターへの電力供給を遮断したり、自動的に安定させたりして、運転者の危険を最小限にしようと試みる。フェラーリの研究チームが特許申請書で述べているように、「運転者には自己を見誤る傾向がある。ことに運転技術、さらには心理状態を過信する傾向があることは重大だ」からだ。
米フォード・モーターの研究チームは、シートベルトについた呼吸センサーやハンドルについた心拍センサーといった医療モニターから得た情報をダッシュボードにあるマルチメディアシステムにつなぐことを検討している。
自動車メーカー各社は、医療モニターを搭載した自動車が運転を続けたいと考えている高齢者に受け入れられることを期待している。
高齢者向けのイノベーションについて研究している米マサチューセッツ工科大学加齢研究所（AgeLab）の研究者ブライアン・ライマー氏は、「高齢者に運転を続けてもらいたいのであれば、彼らをサポートするシステムの統合が重要だ」と話した。
記者: Joseph B. White