認めたくない、日本の憂うべき現状(14) － 北海道と九州、おかしな放射線値上昇警告

本日は令和元年(2019年)の11月12日。NETC(Nuclear Emergency Tracking Center)のサイトでは、相変わらず北海道と九州で中程度の警告レベルが継続しています。


図１：11月12日、10:55分のデータ　日本全域
※仙台の原因は福島から誘導された排気および、松島の地下原発の影響と考えられます

福島近郊は原子炉の蓋が開いてしまったのですから、スポット的に高い数値が検出されるのは分かりますが、それを上回る警告が北海道と九州に現れているのが、おそらく読者様にとっても理解不能なのではないかと思います。

ここで図１に引いた2本の白線をよく見ていただきたいのですが、警告区域は見事に海峡を境に隔たれているのです。このような放射線値が急上昇する場合、一般的には地上の原子炉の事故による炉内放射性物質の大規模な漏洩が考えられるのですが、もしも風によって広域に流されたのなら、海峡の対岸である山口県や愛媛県、または青森県などである程度の数値上昇が観測されてもおかしくないはずです。加えて、原発が存在せず遠く離れた奄美諸島や沖縄に警告が出ているのもおかしな話なのです。

すると、今回の放射線値上昇は、玄海・川内・泊など、既知の原発による事故とは別の要因であると考えられるのです。風に流された放射性物質がその原因でないとすれば、この異常事態を説明する理由は今のところこれしか考えられません。

　放射線は地表から漏れ出している

もちろんこれは例えで、正確には地下から汚染気体の排気(ベント)が行われているか、地下にあった汚染物質を地表に仮置きしている可能性があります。また、地下に出入りしている人や物資が知らず知らずに地表へ放射性物質を運んでいるケースも考えられます。

本ブログではここ数年、地下原発が実在することを度々指摘し、時おり、その事故があったことを報告しています。そして、九州・北海道に地下原発に供給するための核燃料製造拠点が地下を中心に点在し、それぞれの領域内で広大な核製造ネットワークを構成しているのではないかと指摘してきました。

もちろん、これほど巨大な隠蔽を実行するためには政府の関与ばかりだけではなく、経団連・電気事業連合会(電力会社による団体)・石油連盟、そしてその配下の大企業群、また、それを取りまとめる密教などの京都寺社勢力や竹田家など旧宮家に代表される旧権力が関っていることも否めません。

地下原発と聞かされると読者の皆様はトンデモ扱いされますが、そして、そのお気持ちは以前の自分もそうだったのでよく分かるのですが、では、地下原発の存在なくして、また、地下核工場の存在なくして、どうして今回の異常事態が説明できるのでしょうか？

何故そうなったのかは原因不明ですが、何かシステム的な理由で地下にて製造中の核燃料、あるいはその完成品の一部が今月の3,4日頃に突如一斉に暴走を始めた、それしか理由は考えられないのです。そして、日本から地下原発向けの核燃料を輸入している米国もそのとばっちりを受けた。また、本州・四国の場合はおそらく燃料の管理システムの系統が異なるため今回の災厄を免れた、そう考えると辻褄が合ってくるのです。


図２：米国への旅行、不要不急の渡航も避けるべきです

そして、地下原発が存在する決定的な、なおかつ推測によらない最も科学的な理由とは、付き合いの長い読者様はまたかと思われるでしょうが

　大電力の長距離送電は不可能

という動かし難い事実によるのです。100km、200km離れた大発電所から電気は送れない。ならば、今私たちが使っている電気はどこから来ているのか？その考えを演繹的に辿っていくと、どうしても地下原発および、その核燃料を製造・輸送する大規模な闇産業ネットワークが存在するという結論に辿り着くのです。そして、その思考の延長から、おそらく日本の電力の95%以上が実は地下原発由来であるということも分かってくるのです(ビジネス規模は推定で国家予算の年間100兆円と同規模かそれ以上、もちろん簿外処理なので無税です)。

今回、これだけの異常事態が起きても一般家庭への電気供給が維持できるのは、推定で全国に大小10万基以上はあると思われる地下原発の幾つかが止まっても、それを補うだけの地下原発は充分あるということを物語っているのです。


写真１：川内原発は川内ウラン濃縮センターと呼ぶべき核燃料製造施設です

人口の半分が癌に罹ると言われる日本、その異常な数値の本当の原因を今こそ明らかにする時ではないでしょうか？


関連記事
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　・123便事件と川内原発(7)－川内原発再び(九州核ネットワーク2)

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　■ここ数日のNETCの推移
　・放射線情報－NETC観測図(NOV08 10:30AM JST)
　・放射線情報－NETC観測図(NOV09 00:00AM JST)
　・放射線情報－NETC観測図(NOV09 10:30AM JST)
　・放射線情報－NETC観測図(NOV10 08:00AM JST)
　・放射線情報－NETC観測図(NOV11 10:40AM JST)

　■過去の地下原発事故とその時の対策
　・汚染レベルに改善の兆し－名古屋関連
　・認めたくない、日本の憂うべき現状(7) － 180217緊急連絡

　■その他関連記事
　・119の朝に何が起きようとしてたのか


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管理人　日月土

放射線情報－NETC観測図(NOV11 10:40AM JST)

11月11日、米国の放射線観測サイトNETC「Nuclear Emergency Tracking Center」の最新情報です。


11月11日 午前10:40のデータ　日本全土


11月11日 午前10:40のデータ　北海道


11月11日 午前10:40のデータ　九州

全容：
　昨日の昼頃から九州での警告レベル3の表記がレベル2へと減少し始めたのを観測してましたが、今朝になってまた何箇所かがレベル3に転じてきました。福島ではレベル4が出ているようです。昨晩は米国ワシントン州で最大警告レベルのレベル5が出ていましたので、全体的には予断を許さない状態が続いていると認識するべきでしょう。

新着情報：
　本ブログでは、北海道、九州以外の地域でも、人や物流が集中するターミナル駅や主要空港にはなるべく近づかないことを対策として示しています。これと同じことは、東京ディズニーランド(TDL)やユニバーサルスタジオ(USJ)など全国的な集客施設にも言えることであり、関東の知人から、お子さんがTDLに遊びに出かけたところ、体調不良で突然帰宅してきたとの連絡も入りました。やはり明確な因果関係は分かりませんが、事実としてそのようなことがあることだけは、知っておいてください。

　だからといって、関東が放射能汚染されているとか、九州で核爆発が起きたなどという、明確な根拠や、客観的な事実は一切ありません。最低限の引用ルールを守らず、本ブログの発信を剽窃・曲解し、妄想により不安を煽らんとする拡散情報には充分ご注意ください。

　私自身ですら、知り得た情報全てを正確にお伝えできているかどうか絶対的な自信などありません。こういう時こそ、読者様お一人一人が冷静かつ慎重に事態を見定め、かつ、自ら最良の決断を下さなければならないのです。

※[注意と対策]、[放射線値上昇の原因]、[参考記事]の各項目については、その後大きな記述の変更はありません。11月10日の記事を参考にしてください。今後、放射線情報は、何か大きな変動があった時に報告します。北海道、九州、そして福島・仙台地域の方は、NETCの情報を定期的にチェックするようにしてください。


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管理人　日月土

放射線情報－NETC観測図(NOV10 08:00AM JST)

米国の放射線観測サイトNETC「Nuclear Emergency Tracking Center」の最新情報です。


11月10日 午前08:00のデータ　日本全土


11月10日 午前08:00のデータ　北海道


11月10日 午前08:00のデータ　九州

全容：
　九州、北海道、福島の放射線値が上昇傾向であることに変化はありませんが、九州の警告度が他所よりも高いままです。

新着情報：
　九州南部の知人より、昼寝の最中、悶絶するほどの足吊り(こむら返し)が起きたと報告がありました。鼻血と足の吊り、もちろんこれだけでは何も因果関係を説明はできません。しかし、福島の時にさんざん聞こえてきた話がこうして再現されている現実を知って、果たして風評で片付けて良いのか考えなければなりません。
　（真）ブログに関連記事を投稿しました
　→　119の朝に何が起きようとしてたのか

注意と対策：(前回と同じ)
　人の移動や物流により汚染が集中し易い九州北部の主要ターミナル駅(博多、天神、佐賀、長崎、熊本など)、空港の利用はなるべく控えてください。また、同地域に直接乗り入れする新幹線の主要駅(新大阪、京都など)、全国主要空港(関空、羽田など)も特別用事がない限り近づかない方が無難です。北海道の場合はJR札幌・函館駅、千歳・函館空港などが対象となります。申し上げにくいことですが、アラート発生地域への旅行などは、数値が下がるまで見合わせることをお勧めします。

放射線値上昇の原因：(前回と同じ)
　米国西部で起きている異常上昇も含めて事情が解かってきました。何らかの原因で、地下原発で使用されている核燃料が同時多発的にメルトダウンを始めたようです。地下原発の存在を指摘してから数年、ついに恐れていた事態が起きてしまったようです。基本的に地上への影響は環境中の放射線値が多少増加する程度と見込んでいますが、地下の様子は詳しく分からないので、NETCが示すデータに今後も注意し、何かあった時には避難できるよう準備しておいてください。また、大規模な停電にも備えてください。

※本ブログの発信を曲解し不安を煽らんとする拡散情報には充分ご注意ください。こういう時こそ、慎重に事態を見定めなければなりません。

参考記事：(前回と同じ)
■九州の核製造ネットワークについて
　・認めたくない、日本の憂うべき現状(4)－九州核ネットワーク
　・123便事件と川内原発(7)－川内原発再び(九州核ネットワーク2)

九州と北海道に、世間に認知されていない核製造ネットワークがあると以前から指摘しておりました。政府と大企業、強大な権力を有する機関(闇政府・奥の院？)が一体となって、国家会計に上らない巨大な核ビジネスを運営していた疑いが極めて濃厚です。その中には経団連や電気事業連合会はもちろん、京都密教勢力や竹田家など一部の旧宮家などが含まれていると見られます。

■日本に地下原発が存在する根拠
　・認めたくない、日本の憂うべき現状(9) － 大電力送電の大嘘

「大電力の長距離送電は不可能」という科学的事実により、地下原発の存在は必然なのです。その数は推定10万基、日本の電力の95%以上は原発由来なのです。そうなると、大規模な核燃料製造施設がないと、燃料供給が追いつかないという結論にならざるを得ません。詳しくは「認めたくない現状」シリーズの記事をご覧ください

■過去の地下原発事故とその時の対策
　・汚染レベルに改善の兆し－名古屋関連
　・認めたくない、日本の憂うべき現状(7) － 180217緊急連絡

上記事には2018年に名古屋で発生した地下原発事故の時の諸対策が示されています。この他「急告」カテゴリーにて地下原発事故の警告記事を複数掲載しています。


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管理人　日月土

放射線情報－NETC観測図(NOV09 10:30AM JST)

米国の放射線観測サイトNETC「Nuclear Emergency Tracking Center」の最新情報です。


11月09日 午前10:30のデータ　日本全土


11月09日 午前10:30のデータ　北海道


11月09日 午前10:30のデータ　九州

緊急情報：
　本日未明に政府によって計画されていた人工的な有事の勃発は未遂に終ったようです。しかし、事態が好転しない、あるいは悪化するような場合には再び同様の計画が立案実行される可能性があります。NETCの情報の他、報道される政府・行政・警察・消防・自衛隊の動き、事件等に注意してください。

全容：（前回と同じ）
　引き続き、九州、北海道、福島の放射線値が上昇傾向にあることを示すアラート(警告)が出ており、この状態は定常化しています。九州・北海道の方が福島よりも警告度が高いことに注目してください。

注意と対策：(前回と同じ)
　人の移動や物流により汚染が集中し易い九州北部の主要ターミナル駅(博多、天神、佐賀、長崎、熊本など)、空港の利用はなるべく控えてください。また、同地域に直接乗り入れする新幹線の主要駅(新大阪、京都など)、全国主要空港(関空、羽田など)も特別用事がない限り近づかない方が無難です。北海道の場合はJR札幌・函館駅、千歳・函館空港などが対象となります。申し上げにくいことですが、アラート発生地域への旅行などは、数値が下がるまで見合わせることをお勧めします。

放射線値上昇の原因：(前回と同じ)
　米国西部で起きている異常上昇も含めて事情が解かってきました。何らかの原因で、地下原発で使用されている核燃料が同時多発的にメルトダウンを始めたようです。地下原発の存在を指摘してから数年、ついに恐れていた事態が起きてしまったようです。基本的に地上への影響は環境中の放射線値が多少増加する程度と見込んでいますが、地下の様子は詳しく分からないので、NETCが示すデータに今後も注意し、何かあった時には避難できるよう準備しておいてください。また、大規模な停電にも備えてください。

※本ブログの発信を曲解し不安を煽らんとする拡散情報には充分ご注意ください。こういう時こそ、慎重に事態を見定めなければなりません。

参考記事：
□九州の核製造ネットワークについて
　・認めたくない、日本の憂うべき現状(4)－九州核ネットワーク
　・123便事件と川内原発(7)－川内原発再び(九州核ネットワーク2)

九州と北海道に、世間に認知されていない核製造ネットワークがあると以前から指摘しておりました。政府と大企業、強大な権力を有する機関(闇政府・奥の院？)が一体となって、国家会計に上らない巨大な核ビジネスを運営していた疑いが極めて濃厚です。その中には経団連や電気事業連合会はもちろん、京都密教勢力や一部の旧宮家などが含まれていると見られます。

□日本に地下原発が存在する根拠
　・認めたくない、日本の憂うべき現状(9) － 大電力送電の大嘘

「大電力の長距離送電は不可能」という科学的事実により、地下原発の存在は必然なのです。また、それによって大規模な核燃料製造施設がないと、燃料供給が追いつかないという結論に落ち着かざるを得ません。詳しくは「認めたくない現状」シリーズの記事をご覧ください

□過去の地下原発事故とその時の対策
　・汚染レベルに改善の兆し－名古屋関連
　・認めたくない、日本の憂うべき現状(7) － 180217緊急連絡

上記事には2018年に名古屋で発生した地下原発事故の時の諸対策が示されています。この他「急告」カテゴリーにて地下原発事故の警告記事を複数掲載しています。


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放射線情報－NETC観測図(NOV09 00:00AM JST)

米国の放射線観測サイトNETC「Nuclear Emergency Tracking Center」の最新情報です。


11月09日 午前00:00のデータ

緊急情報：
　現在進行中の北海道・九州の放射能汚染を問題化させないため、本日未明に政府が人工的に有事を発生させる可能性があるとの情報が入りました。その場合、北朝鮮など、他国の名を語った偽装攻撃・テロが最も考えられます。私たち日本国民はこのような誤魔化しを決して許してはなりません。

　政府の役目とは、事実を国民に伝え、災厄から国民を守ることです。その真逆を選択しようとするこの国の政府は、1985年の123便事件、2011年の東日本大震災の時と全く変りません。

全容：
　引き続き、九州、北海道、福島の放射線値が上昇傾向にあることを示すアラート(警告)が出ており、この状態は定常化しています。九州・北海道の方が福島よりも警告度が高いことに注目してください。

注意と対策：
　人の移動や物流により汚染が集中し易い九州北部の主要ターミナル駅(博多、天神、佐賀、長崎、熊本など)、空港の利用はなるべく控えてください。また、同地域に直接乗り入れする新幹線の主要駅(新大阪、京都など)、全国主要空港(関空、羽田など)も特別用事がない限り近づかない方が無難です。北海道の場合はJR札幌・函館駅、千歳・函館空港などが対象となります。申し上げにくいことですが、アラート発生地域への旅行などは、数値が下がるまで見合わせることをお勧めします。

放射線値上昇の原因：
　米国西部で起きている異常上昇も含めて事情が分かってきました。何らかの原因で、地下原発で使用されている核燃料が同時多発的にメルトダウンを始めたようです。地下原発の存在を指摘してから数年、ついに恐れていた事態が起きてしまったようです。基本的に地上への影響は環境中の放射線値が多少増加する程度と見込んでいますが、地下の様子は詳しく分からないので、NETCが示すデータに今後も注意し、何かあった時には避難できるよう準備しておいてください。また、大規模な停電にも備えてください。

※本ブログの発信を曲解し不安を煽らんとする拡散情報には充分ご注意ください。こういう時こそ、慎重に事態を見定めなければなりません。


参考記事：
　・認めたくない、日本の憂うべき現状(4)－九州核ネットワーク
　・123便事件と川内原発(7)－川内原発再び(九州核ネットワーク2)
　※その他「認めたくない現状」シリーズをご覧ください


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