月面はこうして作られる

本日午前10時前に(真)ブログ記事「大丈夫、着陸してませんから」で、初の民間月面着陸船に関する記事を掲載したところ、午前10時23分(→123？)に元ネタ報道が更新されました。

(以下略)

引用元：YAHOOニュース(読売新聞)　https://news.yahoo.co.jp/articles/f1fa39e083337ed9512372a2f514ec115dc6ff2f


日本の宇宙企業「アイスペース」の月着陸船が上空１００キロ・メートルから撮影した月面の様子＝アイスペース提供

画像引用元：讀賣新聞　https://www.yomiuri.co.jp/pluralphoto/20230426-OYT1I50027/

この報道中で「着陸するまで通信が確立し、データを獲得できているのは非常に大きな達成。着陸の成熟度を上げる作業ができるので、次に向けた大きな一歩」と担当者の前向きなコメントがありますが、私としては

　次もやるのですか！？

と返答しておきます。

再チャレンジは来年とのことですが、このアイスペース祭には私も是非参加させてください。その時には以下の写真の意味をブログ上でしっかり説明させていただきましょう。


写真引用元：Google Map

これで、在りもしない月面映像の謎が解明するはずです。


以上、関係者に向けてのご連絡でした。


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管理人　日月土

女神は再び微笑む

昨日のこの事故、ちょっと驚きましたが、死者が出なかったのは幸いです。

(以下略)

引用元：NHK NEWS WEB https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230418/k10014041681000.html

この事故現場ですが、実はかつて存在した宇佐海軍航空隊基地の近くなのです。この隊についてはWikipediaに次のように書かれています。

宇佐海軍航空隊（うさかいぐんこうくうたい）は、現在の大分県宇佐市の柳ヶ浦地区に開隊された大日本帝国海軍航空隊の部隊の一つであり、航空母艦に搭載する艦上爆撃機・艦上攻撃機の搭乗員と偵察員の延長教育を実施する航空隊であった。太平洋戦争開戦時には、日本国内で唯一の艦上爆撃機の搭乗員と偵察員の延長教育を行う航空隊であり、艦上攻撃機の搭乗員と偵察員の延長教育を行う航空隊としても最大の規模であった。その後、艦上爆撃機と艦上攻撃機の搭乗員と偵察員の延長教育を行う部隊として、名古屋海軍航空隊と百里原海軍航空隊が開隊されるものの、航空隊の規模としては宇佐海軍航空隊を上回ることはなかった。

引用元：Wikipedia　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%AE%87%E4%BD%90%E6%B5%B7%E8%BB%8D%E8%88%AA%E7%A9%BA%E9%9A%8A

国際軍事評論家のB氏から聞かされた話では、どうもこの航空隊基地の沖合の海には女神が住んでいて、時折、飛行訓練中の若い青年隊員を海に引き入れることがあると当時の隊員たちに恐れられていたようなのです。

もちろん迷信なのでしょうが、今回の訓練機が飛んでいたルートマップを見ると、洋上を通ってこの航空隊基地跡に向かって来た後に、その上空を何度か旋回しているようなのです。そして、その後で「急にエンジンが不調」となり、不時着を強いられています。

元々の訓練ルートだと言われればそれまでですが、どうしてそれが旧海軍航空隊の基地跡なのかが気になります。もちろん、現在の海上保安庁は旧日本海軍の系統組織でありますから、それが縁だというのもあるかと思います。

旧日本海軍の訓練生が恐れた海の女神、そして今回の事故。迷信と片付けるには、何かスッキリしないものを覚えるのです。


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管理人　日月土

消えた自衛隊ヘリの考察２

前回の記事「消えた自衛隊ヘリの考察」では、陸上自衛隊機消失の件について、それが単純な事故ではなかろうと少々疑いを持って記事にしました。

今回は、この「事件」についてその周辺状況を整理したいと思います。ここで焦点を当てるのは、事件が発生した宮古島にも程近い、台湾と中国との関係です。

同時期に発生したニュース報道を整理すると次のようになります。

　1.　3月28-29日　自衛隊内部での暗号通信と思われる報道
　2.　3月　 29日　台湾の蔡英文総統が米国に立ち寄る
　3.　4月　 05日　台湾の蔡英文総統が加州で米下院議長と会談
　4.　4月05-07日　仏マクロン大統領と欧州議長が訪中
　5.　4月　 06日　米議会下院外交委員会の8人が訪台
　6.　4月　 06日　宮古島沖で陸上自衛隊ヘリの消失
　7.　4月08-10日　中国、台湾周辺で軍事演習

上記を見れば分かるように、陸自機の消失事件は中国を巡る国際情勢とは直接縁がなさそうなのですが、もしも台湾と中国の間で有事となれば、多かれ少なかれ沖縄県の宮古島周辺が戦禍に巻き込まれるのは間違いないでしょう。


画像：宮古島周辺海域

今回の自衛隊機消失が、このような台湾を巡る複雑な国際情勢の下、自衛隊本来の正統な防衛業務を遂行する中での不幸ならばいたしかたないとは言えるのですが、ここで問題となるのは、やはり1.の暗号通信の中身なのです。

そもそも問題なのが、中国が台湾に対して非常にセンシティブなのにも拘わらず、どうして蔡総統は米国を訪れたのか？どちらかと言うと、中国をけしかけているのは米国だとも読めるのです。

一方、同時期に行われた仏マクロン大統領による中国訪問では、中国と台湾を切り離そうとする米国に対し、マクロン氏は米国とは異なるやや宥和的なアプローチを仕掛け、同盟国の間から批判を受ける展開となっています。

4月11日

マクロン大統領の台湾に関する発言は、中国の「環球時報」紙で称賛された。

エマニュエル・マクロン仏大統領による「欧州連合体は台湾問題において米国を追随せず」の発言は、とりわけ大西洋諸国の間で批判を呼んでいます。
(訳 日月土)

引用元：Le Monde En Chine, les pro....

これらを俯瞰すると、台湾問題を巡り世界が大きく二分されているような印象を受けるのですが、そのような諸国分断の試みは既にウクライナ－ロシア紛争で使われている手口だとも言えます。

もちろん、これらをよくある国際情勢のドラマと捉えれば、それはそれで面白いですし、数多の国際政治評論家の出番ともなるのですが、ここで今一つ注視しなければならないのは、いざ話がこじれて紛争ともなれば、

　殺し合いが始まる

というシビアな現実なのです。

ですから、自衛隊を含め、世界の軍事担当セクションは何手も先のシナリオに向けてその用意をしていると考えなければなりません。

このブログでは、以前より、各国政府のその向こうに世界が向かうべき方向性を定める巨大な組織体のある可能性を示唆しています。その巨大組織にとって重要なのは言葉の上の理論や思想などではなく、実際に世界に騒乱をもたらす火力や実行部隊の方なのです。要するに、政治評論家等はこれから起きるだろう武力衝突を肯定するための必然性を説明できれば良いだけなのです。

ちょっと自衛隊を買い被り過ぎなのではないかと思われるかもしれませんが、私は彼らの動きを軽視してはいません。それは次の写真を見ていただければ少しお分かりになるかと思います。


写真：上空に飛来した陸上自衛隊のUH-60ヘリコプター

この写真はあまり良く撮れていませんが。昨年の(神)ブログ記事「菊池盆地の大遺跡と鉄」の最後の方でチラッと触れた自衛隊機の機影です。

昨年6月、熊本県の菊池市内の遺跡を調査中にこの機体に数時間付け回されたのですが、場所から考えてこの機体の所属は北熊本駐屯地の「第8師団」のものと考えて良いでしょう。今回消失したヘリコプター及び乗機していた坂本師団長が所属している部隊です。

読者に問いたいのは、どうして遺跡調査をしている私を彼らは空中から監視するのか、彼らの本当の任務とはいったい何なのかであり、それを問わずして今回の消失報道は説明が付かないと言えるでしょう。

　関連記事：Jアラート － 北ミサイル祭が始まった？　また追跡されました・・


QUAERES EOS ET NON INVENIES VIROS REBELLES TUOS ERUNT QUASI NON SINT ET VELUTI CONSUMPTIO HOMINES BELLANTES ADVERSUM TE
争いを仕掛ける者は捜しても見いだせず／戦いを挑む者は無に帰し、むなしくなる。
(イザヤ書 第41章12節)


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管理人　日月土

消えた自衛隊ヘリの考察

昨日、陸上自衛隊幹部10人を載せたヘリコプターが沖縄県の宮古島周辺でレーダーから消えるという事件がありました。

(以下略)

引用元：NHK NEWS WEB　https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230407/k10014031761000.html

報道では破片や搭載物などが発見されたという体裁ですが、それが確実に同機のものであるとは言えず、あくまでも同海域で発見されたということで、その蓋然性が高いというだけの話です。

また、海上保安庁が国策で動くのは123便事件の隠蔽でも見られたことなので、公的機関の発表というだけでこの事件を不遇の事故と見なすのは早計であると私は考えます。

　関連記事：折れなかった垂直尾翼(4)

実は、自衛隊に関して気になる報道が先月の3月末に立て続けに為されており、私も今月に入ってからの自衛隊の動きを注視していました。

電子マネーで支払えず…3佐が車掌に暴行、入間基地が停職処分　当時は飲酒後「当たってしまった…深く反省」
3/28 9:25

引用元：YAHOOニュース(埼玉新聞)　https://news.yahoo.co.jp/articles/cfc157a05907a815e066048d7561410da09b395b
当該事件発生日：2022年3月23日
所属：航空自衛隊入間基地

同僚と〝心霊スポット〟に侵入　陸自隊員３人を停職処分　深夜の廃墟に無断で…　「興味本位だった」
3/28 21:01

引用元：YAHOOニュース(神奈川新聞)　https://news.yahoo.co.jp/articles/ab28b6eaed0efb9221b65bb86c22c88a3614371a
当該事件発生日：2022年5月5日
所属：陸上自衛隊久里浜駐屯地

頬にライター、首絞め…「驚かせようと」後輩に暴行の3曹ら3人、朝霞駐屯地が停職処分　被害者ら報告で発覚
3/29 9:00

引用元：YAHOOニュース(埼玉新聞)　https://news.yahoo.co.jp/articles/294e21671e7c0aef9e871d9a1ca81fe085db602a
当該事件発生日：2021年3月頃
所属：陸上自衛隊朝霞駐屯地

いずれも、先月28日の午前9時台から24時間以内に報じられた「自衛隊員による不祥事」報道です。

しかも、その不祥事の発生日は、長いもので一昨年の3月、2年も前の事件なのです。いくら役所の事務処理が遅いとはいえ、2年も経過してからその沙汰が下るとはどういうことなのでしょうか？また、地方版とはいえ、それが1日の間に連続して報道に乗ることにも妙な違和感を覚えたのです。

このようなケースが観測された場合、私は報道によって暗号通信が交わされている(暗号報道)と見るようにしているのですが、上記3報道はいずれもそのタイトルに

　３

の数字が盛り込まれているので、その可能性は極めて高いと判断できるのです。

これら一連の自衛隊不祥事報道の直後に起こった今回の自衛隊ヘリの消失、これらをどう解釈したらよいのか、それについてブログで公表するのはまだ時期尚早だと思われるので、まずは次のメルマガの中で論じたいと思います。

最後に、本件に関連する以下の地図の意味については自衛隊関係者及び政府関係者の中にも理解できる方が相当数いらっしゃると予想します。こちらについても同メルマガで取り上げることにしましょう。



いずれにせよ、国民に隠れて好き勝手できないということは覚えておいてください。もうそんなことをやってる場合ではないのです。


ERUBESCE SIDON AIT ENIM MARE FORTITUDO MARIS DICENS NON PARTURIVI ET NON PEPERI ET NON ENUTRIVI IUVENES NEC AD INCREMENTUM PERDUXI VIRGINES
うろたえよ、海の砦シドンよ。海がこう言っている。「わたしは産みの苦しみをしない。子を産み、若者を育て／おとめらを、はぐくむことはできない」と。
(イザヤ書 第23章4節)


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管理人　日月土

こんなの通りませんよ

電力源が何であるのか分かっているのに、こんなの通る訳ありませんよね？

大手電力6社、家庭向け電気料金の値上げ幅を圧縮し経産省に提出
4/3(月) 17:24配信

日テレNEWS
北海道電力など大手電力6社は、家庭向け電気料金の値上げ幅を算定し直した結果、当初の案より値上げ幅を縮めて経済産業省に提出したことがわかりました。

北海道、東北、東京、北陸、中国、四国、沖縄電力の大手電力7社は、値上げする場合には国の認可が必要となる「規制料金」について、28％から45％の値上げを申請していましたが経済産業省が燃料費の下落傾向などを踏まえて、値上げ幅を計算し直すよう求めていました。

経済産業省によりますと、このうち北陸電力を除く6社が、値上げ幅を当初の案より引き下げました。

北海道電力では、平均34.87％とした当初の値上げ幅から7ポイント引き下げ、27％台に修正しました。

東北電力はマイナス7.7ポイント、東京電力はマイナス11.7ポイント、中国電力はマイナス0.7ポイント、四国電力でマイナス0.2ポイント、沖縄電力でマイナス2.9ポイントと、それぞれ当初より値上げ幅を圧縮したということです。

一方で石炭火力発電比率が高い北陸電力のみ石炭価格が上昇したことなどから、当初申請した値上げ幅である平均45.84％から46.91％と、1ポイント超の引き上げとなっています。

経済産業省は今後、再計算されたコストをもとにさらに審査を進める方針です。

引用元：YAHOOニュース(日テレNEWS)　https://news.yahoo.co.jp/articles/ef997dab615eaf044a281448e2527ac9190bc5c1

そもそも、各社化石燃料を主な電力源としているなら、どうして関電や九電は値上げしないのか？もちろん、人口密度など違いはあるとは思いますが、どうしてこうも各社バラバラなのか解せません。

電力は国の重要インフラなのですから、こうなったらフランスのように電力会社を統合して、事実上の国営にしたら良いのではないですか？戦時中には旧日本陸軍の下で国営にした実績があるのですから出来ないことはないはずです。

もっとも、話の本質が電力会社の経営体質にないことは明らかです。

このままでは、北陸電力を筆頭に申請7社の本店電源位置を公開するのは確実であることを前もってお伝えするしかありません。


北陸電力本店ビル(画像引用元：Wikipedia)


まあ、これもお祭でしょうから、何より先にフランスEDFの本社電源位置を公表することで景気付けにしたいと思っています。

　関連記事：電気料金値上げ祭のプレリュード　米国デュークエナジー社の例


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管理人　日月土